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もう思いの外大きくなってる報道されない暴動やらに拍車が、、 まぁ、、トランプ氏も高齢だし基本は高齢のふたりに興味がないのが本音みたいだけどなぜかその二択だから現行の無茶を辞めて欲しい感じなでしょうね。 トランプ氏も極端だからあちゃーとなるかと、、 その前に第三勢力親パレスチナ派がかなり勢力拡大してきてるから内紛シナリオもありかと、、 不満が募って活きが良くて不満をぶつける行動が出来る第三勢力につく市民もでてくるかと、、 ソロスとビル・ゲイツが資金提供してるってのが意味深ですわ、、 月曜の日経はより天かなぁー、、 また底から買われて月曜の夜は休場だから火曜日のザラ場は特にスルーしたほうが良いかな、、 イスラエル、ロシアはどうなってんやろか、、 ウクロは特に終わりそうで終わらない、、 てか、金融商品の詐欺が激増してて結構騙されてしまうケースも、、 使ってる証券会社からの電話とか身に覚えのある電話でも個人情報話してしまいがちに、、 最後の認証コード的なものを言わなければ防げると思うので、、 皆様ご注意を、、
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ダブルバガー株には株主還元を強化した銘柄も少なくない。東京証券取引所が資本コスト(期待リターン)を意識した経営を促す点が背景にある。川崎汽船は配当利回りの高さと継続的な自社株買いが材料視される。丸三証券は前期から5年にわたり特別配当を出すとした。 ただ、三井住友DSアセットマネジメントの木村忠央チーフファンドマネージャーは「中長期で最も重視したいのは、既存事業の収益性の向上だ」と指摘する。木村氏は「株主還元は一時的な上昇効果の場合もあり、成長投資の戦略は説得力に乏しい事例も少なくない」と続ける。 実際に株式市場を見渡すと、本業の稼ぐ力を高めて1年で2倍を達成した銘柄はある。代表例が空調設備の工事を手掛ける高砂熱学工業だ。自動化や省力化で業務を効率化し、受注採算が改善している。野村証券の小高貴久氏は「建設や物流のような人手不足の業界は、値上げがしやすくなっている」とも指摘する。 アシックスは主力のランニングシューズで国内外ともブランド力を高める。旧ソニーグループ系で、スマートフォンなどに使うフィルム型の接合材に強いデクセリアルズも連続の純利益最高見通しで投資家をひき付ける。 1年で2倍の潜在可能性を秘めた銘柄もある。例えば88%高で即席めん大手の東洋水産だ。海外でも主力の「MARUCHAN」シリーズを拡販する。 ある運用会社のファンドマネジャーは、ワイパーゴムのフコク(同68%高)を評価する。不良品の低減といった地道な努力を積み重ね、純利益で連続最高益を見込む。 「1年で50%以上高」とすれば日立製作所(93%高)や三井物産(84%高)など約400銘柄もある。どれだけ相場の浮き沈みが激しくとも、じっくり目をこらせば、発掘できるお宝株は眠っている。
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眠れる次のダブルバガー株 共通項は「狭く・深く・強く」 24日の日経平均株価が反落した中でも、投資家の個別株の物色は活発だ。同日までの1年で株価が2倍(ダブルバガー)になったのは、時価総額100億円以上で約90銘柄あった。同期間の日経平均は26%高だった。顔ぶれは半導体関連にとどまらない。中長期では「狭く・深く・強く」と既存事業の採算性を高められる銘柄に上昇余地がありそうだ。 日経平均の終値は米国の早期の利下げ期待が後退し、前日比457円(1.2%)安の3万8646円だった。23日の上昇分(486円高)をほぼ打ち消した。みずほ証券の三浦豊氏は「年初に4万円前後で買った投資家が多いため、上昇すると戻り売りの動きが増す。当面は大幅高が見込みにくい」と語る。 ただし1年でみると、流動性が低くなりづらい時価総額100億円以上でみた銘柄のダブルバガー率は4%弱だ。1年前の同期間よりおよそ25銘柄増えた。 代表テーマが半導体だ。米大手エヌビディアの大幅高に代表されるように、生成AI(人工知能)やデータセンターへの投資で需要が急拡大する。この日は下げたが、特にディスコやTOWAといった製造装置の銘柄の伸びが目立つ。 ディスコの1年上昇率は3.2倍で、時価総額は6兆円台まで増えた。半導体ウエハーを「切る、削る、磨く」の3工程の装置を手がけ、半導体需要の伸びは収益向上に直結しやすい。 連想買いは、この日も5%高となり、1年間で2.7倍となった北海道電力にも広がる。最先端半導体の量産を目指すラピダスの拠点が北海道内となり、電力需要が増すとの見方が強い。台湾積体電路製造(TSMC)の九州進出も半導体関連株には追い風だ。1年上昇率の首位はデータセンター運営を手掛けるさくらインターネットの8.1倍だった。
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5/24日 空売り残 モルガン 594000 +12000株 野村証券 528000 +49000株 出来高少ない中を空売り失敗です😱 空売りがなかったらストップ高では✨🐧
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総資産300憶円の内、手元現金150億円、投資有価証券96億円(主に社債)。無借金。資本コストを無視した余りにも酷いバランスシート。 取り敢えず100億円くらいは自社株買いに充てるべき。その上で、向こう5年は還元性向80%(内、配当50%、自社株買い30%)にするくらいの思いきったことをするべき。
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おはようございます。 誰もおられない様なので・・・ 私もまだ勉強の途中なので・・・上手くは説明は出来ませんが・・・ 宜しかったら一緒に勉強をしますか? 今 掲示板 株始めました にお邪魔しております。 まだ新しい掲示板なので・・・お邪魔しております。 掲示板の住民はSBI証券なので・・・話がちぐはぐしますが・・・それはそれなりに・・・ 投稿文を自由に書かせて頂いております。 注意勧告・・・ 勧誘、詐欺には気を付けなさいよ・・・ その内・・・掲示板にも入り込んでくるから・・・ それでは・・・
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ボロボロになってきたかな? ニデックは24日、過去に公表した有価証券報告書と決算短信の一部を訂正すると発表した。減速機を手掛ける子会社ニデックドライブテクノロジーによる売上高計上などにミスが見つかり、2023年3月期と24年3月期の連結、純利益(国際会計基準)を計82億円下方修正した。ミスを防ぐための内部統制に不備があったことを認め、再発防止に努める。 23年3月期の有価証券報告書と、22年4〜6月期から23年10〜12月期までの四半期報告書、24年3月期の決算短信、などを訂正した。2年間の連結決算における下方修正は売上高が138億円、営業利益は104億円。金額の大半は23年3月期が占める。
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ニデックが決算訂正、2期分 純利益82億円下方修正 2024/05/24 20:41 日経速報ニュース 768文字 ニデックは24日、過去に公表した有価証券報告書と決算短信の一部を訂正すると発表した。減速機を手掛ける子会社ニデックドライブテクノロジーによる売上高計上などにミスが見つかり、2023年3月期と24年3月期の連結純利益(国際会計基準)を計82億円下方修正した。ミスを防ぐための内部統制に不備があったことを認め、再発防止に努める。 23年3月期の有価証券報告書と、22年4〜6月期から23年10〜12月期までの四半期報告書、24年3月期の決算短信などを訂正した。2年間の連結決算における下方修正は売上高が138億円、営業利益は104億円。金額の大半は23年3月期が占める。 訂正により23年3月期の売上高は前の期比16%増の2兆2300億円、営業利益は47%減の899億円になった。従来発表に比べそれぞれ127億円、101億円下振れした。
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ーー続きーー ここでもサムスン電子のHBMは競合他社に比べて性能面で優位に立っていないという評価だ。 SKハイニックス・ミクロンがHBM3Eに1b DRAM(10ナノ級5世代DRAM)を適用した反面、サムスン電子はこれより一世代遅れた1a DRAM(10ナノ級4世代DRAM)を活用したことが主な原因として指摘なる。 このような観点から、サムスン電子のNVIDIA香HBM3Eテストも当初予想より多くの時間がかかるという観測が優勢だった。 しかし、今回の外信報道のように、サムスン電子HBM3EのNVIDIA向テストを「失敗」で表現することは適切ではないという意見も出ている。通常、新規半導体チップを供給するためには無数に多くの工程調整と改善を経るからである。 サムスン電子は昨年下半期からNVIDIAと8段HBM3Eに対するテストを進めてきた。今年上半期にテストに合格するのが最良のシナリオであるが、テスト時期上、今年下半期まで性能を改善する余地は依然として残っている。 匿名を要求した半導体業界関係者は「サムスン内部ではNVIDIA香8段HBM3E量産供給の可否を10月に判決できると見込んでいる」とし「テストが時間がかかり、不振なのは正しいが、同時に機会も残っている」と言った。 12段HBM3Eは去る3月からNVIDIAにサンプル供給が始まったと把握される。テストが極初期段階であるだけで、すでに通過判定を受けるということは不可能に近いというのが業界の中論だ。 もう一つの関係者は「事実上、サムスン電子はHBM3Eで8段ではなく12段を戦略製品として掲げており、今やテストが進行されている段階」とし「もちろん、サムスン電子が対外的に作った目標に到達するためには一定がかなりギリギリなことが事実」と説明した。 キム・ヨンゴン未来アセット証券研究員もこの日報告書を通じて「HBMテスト過程で一部欠点が発見されることはあるが、これは相互協議の領域で契約条件によって状況が変化することがある」とし「12段HBM3Eに対する需給難が予想される」状況でまだ期限が残っている段階で、クアルテストを早期卒業させることは通常はない」と指摘した。
2024 年3月 28 日 …
2024/05/25 06:06
2024 年3月 28 日 ーー当社子会社 TOYO Co が米国証券取引委員会に提出した 「Form F-4」の効力発生に関するお知らせーー この度、TOYO Co が本合併に関して米国証券取引委員会(SEC)に提出 しました米国証券法に基づく Form F-4 による登録届出書(「Form F-4」) が、2024 年3月 26 日午後 5 時半(米国時間)に効力を発生したことを 確認しましたのでお知らせいたします。 なお、本上場のクロージング(合併)には BWQA 及び投資家との調整が 必要なため、本上場までの具体的なスケジュール等については、今後公表 すべき事項が生じた時点で速やかにお知らせいたします。