検索結果
-
-
>ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は2024年5月16日から17日にかけて中国を訪問し、中国の習近平国家主席と会談した。 両首脳の会談は今回で43回目となるが、両国関係樹立75周年にあたる意義は大きい。 北京滞在中、習主席とプーチン大統領は、英語に訳すと約8000語にのぼる長文の共同声明に署名した。 この文書は、中国語とロシア語で、それぞれの政府のウェブサイトで入手できます。 5月25日現在、全文の英訳は発表されていない。英語メディアでは、声明の短い抜粋のみが報じられている。 地政学経済レポートは、何人かの中国人ジャーナリストや学者に、公式の英訳があるかどうか尋ねたが、彼らは知らなかったし、何人かは出版されるとは思っていないと答えた。 共同声明の重要性に鑑み、地政学経済レポートは、教育目的で以下の機械翻訳を公開することを決定しました。 注:以下は、コンピューターソフトウェアと人工知能を使用した非公式の翻訳であり、一部は手動で入力されています。エラーがある可能性があります。全文の公式翻訳が利用可能になった場合は、更新されます。 両国の外交関係樹立75周年を機に、新時代に向けた包括的戦略的連携の深化に関する中華人民共和国とロシア連邦の共同声明> 以下 省略 ネットで探せば出てくるでしょう。 一人の青年が解説してくださっている。 じっくりと読んでいきたい。 コメント欄はもう大喜び。 生きているうちにこれを見られて幸せと言ってる人もいる。 100年に1度のことが始まる。 相場ももうすぐ大きく動くだろう。
-
>日付を答えるんだけど、たとえば、トルコの🇹🇷子どもの日、コロンビア🇨🇴のブラックアンドホワイトデー、極め付けはフランスのバスティーユ🇫🇷デー、つまりフランス革命の日、いったいどこを目指して、何人の子ども対象か? こういうのを覚えて答えなければいけないのかな? 私は英語の授業は日常の英会話を勉強する授業だと思っていました。 日本の大きな祭りも覚えて。 子供にとってまだ知らない祭りも多いですね。 まるで地理の授業。 >次に日本🇯🇵の特別な日、4つ登場して、日付と絵を結ぶんだけど、ひな祭りや七夕、大晦日の日付がわからない子どもたちもいて、こりゃまたびっくり‼️ これはびっくり 家庭季節の行事をしなくてもTVで今日は七夕ですとか紹介するけれど、家庭で行事をしないと、また関心がないと頭に入らないのか。 確かに私たちは季節も行事を経験しているから、TVニュースを見るたびにそのことを思い出していますね。 そういう経験がなければTV報道はすぐに流れてしまうのでしょう。
-
博多の夜 いいなぁ。 なんと言っても博多だから、食べるのは楽しいでしょうね。けいさん、今朝は飲み過ぎて、朝はゆっくりですかね。 ララさん、いつも写真ありがとうございます♪ ツバメと言い、バンと言い。ひなと親の写真は癒されます。 さて、私は今年は小学校の外国語の教科書が新しくなって、授業準備に追われている日々ですが、毎回憤りを感じています。とにかく、英語が多くて。子どもたちも大変…とうとう昨日は5年生の1クラスで、授業半分も進まず、かなり分かるまでと言うか。全員で発音練習していたら、こうなりました。 もちろん、授業を受ける側にも課題ありだけど、誕生日や特別な日を聞いたり、答えましょうだけど、リスニングや見て考える動画では、外国の特別な日の紹介がかなり長めの英語で紹介されて、日付を答えるんだけど、たとえば、トルコの🇹🇷子どもの日、コロンビア🇨🇴のブラックアンドホワイトデー、極め付けはフランスのバスティーユ🇫🇷デー、つまりフランス革命の日、いったいどこを目指して、何人の子ども対象か? 日付はともかく、ちんぷんかんぷん。 次に日本🇯🇵の特別な日、4つ登場して、日付と絵を結ぶんだけど、ひな祭りや七夕、大晦日の日付がわからない子どもたちもいて、こりゃまたびっくり‼️ 特に大晦日の言い方に、年越しそばの絵があるけど、私たちの地域はうどんが多いし、家庭においては、年越しそば食べていない家庭もある。ひな祭りにひなあられ食べない家もあるだろうし。 校長先生や退職後に働いている同世代の先生たちと話していて、やはり英語を覚えるのは書いて読んで覚えるから、勉強するなら、書いた方がいいのか?とただし、○部省の指導には、書かない方針でしたが、もっと実態調査するべきでしたよね。 とにかく、関東中心に作られているから、特に6年生の日本へようこそ、と日本の名物名所、イベント紹介では、日光や華厳の滝、秋田竿燈まつり、ねぶた祭りに博多のおくんちなど、登場しますが、ちんぷんかんぷんですね。 去年までは札幌の雪まつりや沖縄の水族館などを6時間かけて、何度も言って自分たちで考えたから楽だけど、毎時間知らない地域のあんまり知らない名所が出てきたら、そっちの情報が入ってきて、たとえば富士山とお寿司🍣、日本のお正月あたりで精選した方がありがたいんですが、教科書が欲張り過ぎ。 果たして、全国的に子どもたち英語好きな子になるのか?疑問に思います。 さて、今日は高校時代の友人と薔薇ツアーです。ランチバイキング付きです。
-
思ったより海外売上がーだから中国にーって言ってる人ってなんも知らんべんよな 中国市場は思ったより利益が出ず赤字だったと過去インタビューで答えてたはず それから英語を使えるVtuberを起用したことやさくらみこや、戌神ころねの切り抜き等が英語圏の方たちにウケて人気が広がったのをみてENグループを作ったと言ってた気するぞ
-
ドナルド・J・トランプ🇺🇸ニュース @DonaldTNews · 6時間 COVID-19の起源について悪意を持って世界に嘘をついたとしてアンソニー・ファウチ博士の起訴を求めるイーロンマスクを支持しますか? イエスかノーか答えてください。 もしそうなら、私はあなたをフォローします!🇺🇸 > "SICK LIES" > > New York Post goes after Fauci for his lies about dangerous virus research at the Wuhan institute of Virology. > > It's only going to get worse for these liars. > (friend sent me this photo from a NY bodega.) > による英語からの翻訳 > 「病的な嘘」 > > ニューヨークポスト紙は、武漢ウイルス研究所での危険なウイルス研究に関するファウチ博士の嘘を追及している。 > > これらの嘘つきたちにとって、事態はますます悪化するばかりだ。 > (友人がニューヨークの酒屋からこの写真を送ってくれた。)
-
セルインメイは、今年の日本には当てはまらんよ。特殊要素が多過ぎで。 一般論は皆知ってるから、書き込み不要。 それより、富士通イギリス郵便局問題。それを探しはせんが、普通に英語ページざあっと見ててもあまり特別に騒がれてる感じが無い。 なのに、株価下げ続けてる。 ライバル某社よりも良い印象を元々持ってるところ、そっちより株価不調だったから買ってみたが、その後も不調。 原因をはっきりさせたいが、分かる人居たら簡潔に答えて欲しいね。
-
何も答えられない 反応 反論も 出来ない 空売り機関投資家諸君 !!!ガンバレ ドーパント濃度 ドーパント(英語: dopant)とは、半導体にドーピングされる不純物のこと。元素によりドナーもしくはアクセプター、あるいは、深い準位となる。このドーパントの注入により、N型半導体もしくはP型半導体の作成が可能である
-
>誤魔化さなくていいから答えてみ?話をすり替えてもムダだから。」 はぁ???????私は誤魔化しもすり替えもしていない。 IMFはすでに2024年の推計値を発表しているのに、中卒はそれがわからない。 英語がわからない中卒には日本語で書かれたセカイハブの記事を提示してやったのに。恥ずかしいねぇ。 https://sekai-hub.com/posts/imf-gdp-per-capita-ranking-2024 「2023年10月版のIMF世界経済見通しでは、日本の一人当たり名目GDPは世界37位・前年比+1.8%と予測されていましたが、2024年4月版のIMF世界経済見通しでは、上記のとおり日本の一人当たり名目GDPは世界38位・前年比-2.0%とマイナス成長となると予測されています。 IMFの同推計によれば、2023年の日本の一人当たりGDPは世界34位でしたが、2024年には韓国やスペイン、スロベニアに抜かれて4ランク後退すると予測されています。」
着々と地均ししているよな …
2024/05/27 16:27
着々と地均ししているよな これに対して シミュレートしている ? では お休み --------------- デフレとゼロ金利制約との闘い、終焉視野に入った=内田日銀副総裁 5/27(月) 13:39配信 ロイター [東京 27日 ロイター] - 日銀の内田真一副総裁は27日、金融研究所主催の「2024年国際コンファランス」で基調講演し、3月の政策変更で短期金利を主な政策ツールとする金融政策の枠組みに戻ったことは、日銀が直面してきた「ゼロ金利制約」を克服したことを意味すると指摘した。インフレ予想を2%で定着させていくという大きな課題は残っているものの、「デフレとゼロ金利制約との闘いの終焉は視野に入った」と語った。 内田副総裁は、日本の過去25年間における物価変動をテーマに講演した。 内田副総裁は1990年代から2000年代にかけて、インフレ率は「慢性的な需要不足」で低下したと指摘。成長トレンドと自然利子率が低下する中、日銀の金融政策はゼロ金利制約に直面し、需要を十分に刺激することができなかったと振り返った。 一方で、マイルドでしつこいデフレが「現在の物価と賃金は将来も変わらない」という「社会的なノルム(慣習)」を生み出したと指摘。日本では90年代に価格改定の頻度がサービス部門を中心に低下したが、「低下幅が大きかったことは注目すべき点」だと述べた。内田副総裁は、物価も賃金も変わらないというノルムが「あたかもインフレ予想がゼロ%でアンカーされているかのように働いた」とも述べた。 その上で、デフレ的な状況から抜け出すには、デフレそのものの原因である需要不足やその結果としての過剰な労働供給の解決に加え、デフレ的なノルムの克服が必要だったと述べた。 労働市場については、日銀が13年以降打ち出した量的質的金融緩和(QQE)やイールドカーブ・コントロール(YCC)などで経済に高圧をかけ続けた結果、政府の諸施策と相まって、女性やシニア層を中心に数百万人の雇用を創出し、雇用環境を人手不足の方向へ徐々に変えていったと指摘。労働市場の環境は構造的かつ不可逆的に変わっており、デフレそのものの原因の解消には「自信を持って『イエス』と答えられる」とした。 デフレ的なノルムについては、近年の世界的なインフレが「最後の一押しとして作用した」と指摘。価格改定の頻度は1990年代初頭の水準まで戻っているが、世界的なインフレがもたらしたコストプッシュ圧力が減衰しても企業が現在の価格設定行動を続けるのか、カギは労働市場が握るとした。労働市場の構造変化が持続する限り、企業は労働コストに変化があれば需要への影響も考えながら「メニュー表を速やかに書き直す必要が生じる」と話した。 内田副総裁は英語で講演した。