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時間のある方は下記の記事を読んでいただければと思います。我が国のキヤノン、富士フイルム連合でASMLを追撃、無力化する可能性もあり得るということが理解出来るのではないでしょうか。 技術「ナノインプリントリソグラフィ」に適合する半導体材料 ナノインプリントレジスト新発売 ニュースリリース 2024年4月30日 半導体製造技術「ナノインプリントリソグラフィ」に適合する半導体材料 ナノインプリントレジスト新発売 最先端半導体製造時のコスト低減と省電力化に貢献 富士フイルム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・CEO:後藤 禎一)は、半導体製造技術「ナノインプリントリソグラフィ」に適合する半導体材料として、ナノインプリントレジストを5月下旬より、電子材料事業の中核会社である富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:小林 茂樹)を通じて販売します。 5G/6Gによる通信の高速・大容量化、自動運転の拡大、AIやメタバースの普及などを背景に、半導体の需要拡大と高性能化が見込まれています。昨年、高性能な先端半導体を低コスト・省電力で製造できる新しい製造技術として「ナノインプリントリソグラフィ」が実用化。「ナノインプリントリソグラフィ」は、半導体製造に用いるウエハー上のレジストに、回路パターンが刻み込まれたマスク(型)をハンコのように押し当てて回路パターンを転写・形成する技術で、半導体製造で広く使用されているフォトリソグラフィと異なって現像工程やリンス工程がなく、露光に用いる複雑な光学系も不要です。特に、高額な露光装置の導入など、投資がかさむ先端半導体分野では、フォトリソグラフィと比べてより低コスト、省電力で高性能な半導体を製造できるメリットを大きく享受できることから、「ナノインプリントリソグラフィ」の普及・拡大に期待が高まっています。 今回発売するナノインプリントレジストは、当社がフォトレジストなどの開発で培った知見と技術を活用して、製造工程におけるレジストの流動挙動や、レジストとウエハー表面・マスクそれぞれとの相互作用を詳細に解析し、「ナノインプリントリソグラフィ」に最適な分子構造を持つレジストを新規に設計したものです。当社のナノインプリントレジストは、マスクに刻み込まれた複雑な回路パターンに均一に素早く充填でき、ナノメートルレベルの回路パターンを忠実に短時間で転写・形成。さらに、UV照射により硬化させた後、マスクを高速で剥がしてもレジストに転写された回路パターンに欠損を生じさせない優れた離型性を発揮します。これにより、「ナノインプリントリソグラフィ」の実用化に向けた課題であった、スループット(時間当たりのパターニング処理能力)向上と低欠陥による歩留まり改善を可能にし、先端半導体製造時のコスト低減と省電力化に貢献します。 また、当社が産業用インクジェットプリンターの開発で培った技術を生かして、ウエハー表面に無駄なく最適な液滴量をインクジェット方式で塗布できる処方設計を実現。現在の製造プロセスで用いられるスピンコート法※1と比較して、レジストの使用量を約1/100に削減※2できます。今回発売するナノインプリントレジストは、環境や生態系への影響懸念から使用規制の動きが進む有機フッ素化合物群「PFAS」を含んでいません。 今後、当社はナノインプリントレジストの販売をとおして、最先端半導体製造時のコスト低減と省電力化に貢献する新しい半導体製造技術の普及・拡大を推進していきます。 当社は、フォトレジストやプロセスケミカル、ポリイミドなど半導体製造の前工程から後工程までのプロセス材料や、イメージセンサー用カラーフィルター材料をはじめとしたWave Control Mosaic(WCM)を展開し、最先端から非先端まで「ワンストップソリューションを提供する半導体材料メーカー」として、半導体顧客ニーズへの対応、課題解決に取り組んでいます。今回最先端の微細化に対応したナノインプリントレジストをラインアップに加え、これらの幅広い製品の提供と新しい製造技術に適合した製品開発により、半導体産業のさらなる発展に貢献していきます。 ※1 レジストをウエハー上に滴下し、ウエハー高速回転させることでレジスト薄膜を作製する方法。 ※2 当社による試算。 お問い合わせ
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1日を始める前に読んでおきたいニュース5本 Bloomberg おはようございます! 21日の金融市場では世界的な債券高となりました。ウォラー米連邦準備制度理事会(FRB)理事は4月の米消費者物価指数(CPI)に「Cプラス」の成績を付与。「落第から程遠いが優秀とも言えない」と述べました。カナダのCPIも債券買いを誘ったとの指摘があります。以下は一日を始めるにあたって押さえておきたい5本のニュース あと数カ月 ウォラー理事は利下げを開始するには良好なインフレ数値を「あと数カ月」確認する必要があるとの見解を示した。ただし最近のデータは物価圧力を押し下げる進展が再開された可能性が高いことを示していると述べた。4月の消費者物価指数(CPI)については、物価圧力が加速していない兆候だと指摘。同月の小売売上高についても、労働市場の減速を示唆する兆候だと指摘した。バーFRB副議長はインフレの完全沈静化には政策当局がこれまで考えていたよりも長い間金利を据え置く必要があると改めて述べた。 金利の方向 ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマン氏は、金利水準が中期的にどこに向かうのかまったく不透明だと指摘し、コロナ禍前の水準への低下もしくは高止まりのどちらもあり得るとの見方を示した。コロナ禍前と比較して多くの力学が「様相を変えた」可能性があると指摘。バイデン政権の産業政策のほか、移民の大幅な増加を挙げた。人工知能(AI)を含む新技術のおかげで、企業が設備投資を増やす可能性があるとの見方も示した。それでも「実際に2019年がまだ基準となるべきで、超低金利に戻る可能性もある」と述べた。 ドイツが転換 ロシアの凍結資産で将来得られる利益を500億ドル(約7兆8000億円)規模のウクライナ支援に利用するという米国の計画について、ドイツ当局者は態度を一変させ、支持する用意がある。事情に詳しい関係者が明らかにした。ロシア凍結資産の多くは欧州に滞留している。23日からの主要7カ国(G7)財務相・中央銀行総裁会議で中心的な議題となる見通しだ。だが、ドイツの当局者は6月13-15日のG7首脳会議まで最終合意があるとは見込まず、実施も来年以降になると考えていると、匿名を条件に関係者が語った。 統一帝国 トランプ前米大統領のソーシャルメディアに、大統領選での自身の勝利を想定した動画が投稿された。この動画では、トランプ氏が勝利した場合に流れる可能性のあるニュースの見出しの一つとして「統一帝国(unified reich)」という表現が用いられており、ホワイトハウスは「危険かつ侮辱的だ」として激しく非難。「アドルフ・ヒトラー率いるドイツのナチス政権に関連したコンテンツを広めることは、それが誰であれ、忌まわしく、強い不快感を引き起こす恥ずべき行為だ」と言明した。20日に投稿された動画は広く批判され、21日には削除されたが、それまで24時間近く閲覧可能な状態だった。 戦術核の演習 ロシアは戦術核使用を想定した軍事演習を開始した。プーチン大統領のウクライナ侵攻を巡って対立する米国とその同盟国に対して、力を誇示する格好だ。ロシア国防省がテレグラムで発表したところによると、地上発射型の装置に配備されたミサイル「イスカンデル」と、極超音速ミサイル「キンジャール」を搭載した航空機を組み合わせた訓練を軍は行っている。同省は演習の実施期間について具体的には明らかにしなかった。プーチン氏は今月、大統領として通算5期目の就任式を行う前日、西側の「挑発的な」発言への対応として演習を命じていた。 その他の注目ニュース 「トランプ終身大統領」への不安、浮動層にじわり浸透ー選挙に影響も 高齢化する世界、資産運用者に迫る変化と決断-課題は先送りできず
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日本の当局による円弱気派への対応は終わっていないようだ。円安を効果的に抑えるには、さまざまな当局が一貫した考えを示す必要がある。財務省はここ数カ月、同省が極端だとする為替変動への不快感を市場に伝え、警鐘を鳴らしてきた。植田総裁がこれに賛同したことで、外堀は埋められた。 鈴木俊一財務相は先週、一貫性の重要性を強調するため、チームワークの重要性を強調し、相互の政策目的に摩擦生じないよう日銀と連絡を密にすると表明した。 植田総裁は就任後1年間、黒田東彦前総裁から引き継いだ政策設定、つまりデフレや低過ぎるインフレ時代のために策定された超ハト派的な枠組みに違和感があると明らかにしていた。 今年1月ごろから、植田総裁の意図が前任者が残した枠組みを取り除くことであることは明らかだった。最初の一歩は控えめなもので、3月に主要政策金利をマイナス0.1%からゼロ近辺へと引き上げた。 植田総裁は経済成長鈍化の兆しにも動じることなく、前四半期の国内総生産(GDP)縮小にも大きな懸念を抱いていないようだ。円軟化に対抗する必要性が、さらなる利上げと、より正常な(あるいは異常でない)スタンスへの地ならしに役立つのであれば、それは恐らく植田総裁を助けることにしかならないだろう。 こうした新たな戦術にリスクがないわけではない。植田総裁は為替防衛のために政策を完全に「アウトソース」したいわけではない。政策金利を高めにより長期にわたり維持する米連邦準備制度のアプローチにけん引され、広範なドル高が続いていることを考えると、日本が自由に用いることのできる手段は限られている。 Bloombergより 少し長文のコラムだが、円相場に関心のある向きは一読をお勧めする。 タイトル「【コラム】円安巡るドラマの主役は金利、植田総裁もついに動く-モス」 訳がちょっと雑なので原文を読んだ方がいいのかも
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ミネベアですか。良い銘柄ですね。 過去NTNだけでなく競合掲示板でもミネベア称賛投稿は見かけました。 投稿内容もNTN内で聞いていた話と整合する話だったので、なるほどねぇと読みました。 でも、ここはNTNの掲示板ですし、NTNへの投資をした、或は考えている、と言ったスタンスの人が集まっていると思います。 ミネベアとの比較で、当社の足りないことや改善してもらい事を指摘するなら兎も角、当社を貶めたり非難めいた言動は何も生み出さないのではないか?と思います。 ミネベアが素晴らしい、それは結構ですが、それを言うならミネベアの掲示板の方がふさわしいですよ。 ミネベアに惚れこむのなら、ここのポジションなど手仕舞って、ミネベアへ現物投資された方がよっぽど健全的ですよ。 更に・・・言いたくはないけど、貴殿方は単なる掲示板荒らしレベルに見える。 貴殿方は数字を以て話をしている、と仰るけれど、同じ古い数字を何度も持ち出し、「倒産」の結論だけ。 これでは始めに結論ありきの一方的主張で理論的説明になっていません。 「倒産だ」の前に、どうしたら問題解消に結び付くか、他社の事例や数字を用いて、問題の深堀や解決策をご提示いただけたら、当掲示板にお集まりの方々からも称賛を得られると思いますよ。
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自動運転と軍隊、「ダイナマイト」の二の舞は避けられるか ドライバー不在で自律走行を可能にする自動運転技術。道路交通の効率化や安全に大きく貢献する技術として期待されているが、この自動運転技術に早くから注目している領域がある。軍事領域だ。 ↓↓↓ https:// + jidounten-lab.com/u_32849 詳しくは↑webで!!! 読んだけど世界各国の軍事企業がSLAMを欲しがってる事が分かる。 本文抜粋 『SLAM技術の研究も進めている。搭載センサーの情報を統合し、周囲の3次元形状を把握して自己位置を推定する技術で、同研究所は、物体識別への拡張性が高く、パッシブ動作が可能な画像センサーを用いた研究開発に力を入れているようだ。』
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自業自得タワマン被害者事件、頂き女子りりちゃんのマニュアルにも趣味のあるおぢは狙うなと注意あり。ところでそのマニュアルだが、極めて論理的な思考の持ち主で分析力も高い。 学歴と不釣り合いなIQの高さがあると思う。 その辺の大学の研究者顔負けの。 それと本人、本も色々読んでいると思われる。 マニュアル中の用語としてギバー、マッチャー、テイカーが用いられている事から、りりちゃんがアダム・グラントから引用し、応用(悪用)しているのは間違いないだろう。 こちらの記事でも、「おぢ分類」の根拠とギバーを狙う裏付けがわかると思う。 foresight.ext.hitachi.co.jp/_amp/_ct/17535… → アダムグラント?インテリのおぢき、いやおじきならわかるかしら??
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> > >> > >> >アイフルは10日発表の「中期経営計画2024 P.11」に ”実効税率を30%とした「親会社株主に帰属する当期純利益」をベースにROEを算出” > >> >と記載しているにもかかわらず、2024年度業績予想は10%しか織り込んでいない模様。 > >> >いろいろ問題はあるが、今後は 下記をベースに予想することにした。 > >> >税率30%とすると、2024年度純利益は 168億円(経常利益の70%とした)となり、一株当り純利益は”44.64 ➔34.72”に下がる。 > >> > >> 24年度は実績数値でいいんじゃないの? > > > >24年度はこれからです(23年度の話ではありません) > > 失礼しました! > 24年3月期じゃなくて24年度でしたね > 中期経営計画や決算書の重要数値を誤るはずがないと思っているので、よく読みもせず早とちりしていました > 申し訳ありませんでした > > 思うに > 24年度については本決算にて純利益ついては223億円と予想していることからその数値を用い、また、25年度、26年度については一般的な企業の実効税率30%を用いて算出してるんじゃないのかな > > 因みに計算、検証してません 24年度予想は人それぞれの考えがあるでしょうが、明確に言えることは次の2点 1.営業利益率がアコムと比べて 極めて低い(23,24年度平均: アコム=30%、アイフル=15%) 2.アイフルは 法人税免除が終了し 24年度から課税される (アコムは既に課税されている) このことから、抜本的な施策を行わない限り 株価上昇を期待するのは無理と考えています。 一株当り純利益が”44.64 ➔34.72”に下がると、PER10倍としても株価は350円程度。
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>> >> >アイフルは10日発表の「中期経営計画2024 P.11」に ”実効税率を30%とした「親会社株主に帰属する当期純利益」をベースにROEを算出” >> >と記載しているにもかかわらず、2024年度業績予想は10%しか織り込んでいない模様。 >> >いろいろ問題はあるが、今後は 下記をベースに予想することにした。 >> >税率30%とすると、2024年度純利益は 168億円(経常利益の70%とした)となり、一株当り純利益は”44.64 ➔34.72”に下がる。 >> >> 24年度は実績数値でいいんじゃないの? > >24年度はこれからです(23年度の話ではありません) 失礼しました! 24年3月期じゃなくて24年度でしたね 中期経営計画や決算書の重要数値を誤るはずがないと思っているので、よく読みもせず早とちりしていました 申し訳ありませんでした 思うに 24年度については本決算にて純利益ついては223億円と予想していることからその数値を用い、また、25年度、26年度については一般的な企業の実効税率30%を用いて算出してるんじゃないのかな 因みに計算、検証してません
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10節の投稿だが、断定や体言止めで、文章の切れ味が良くなったところは褒めてやる。 また、文末の、比喩を用いての説明は、わかりやすくて良い。 しかし、「データ」と「コミュニケーション」のことしかないのに、表現を変えて9節も書くから、話がぼやーっとして、訳がわからなくなるんだ。 シンプルでわかりやすければ、繰り返し読んでもらえる。 俺だけでなく、この板を見て頂いている皆さんの、精神衛生上に関わるので、言っているんだ。よろしく! そうろう板長さんの文書指南にてそうろう、おおかた(^▽^)o
そう思わないがついてるけど、こ…
2024/05/25 21:45
そう思わないがついてるけど、これ読んでみw 研究グループは、Aβ の蓄積が始まっているが無症状であり、発症の前駆時期と考えられる「プレクリニカル期」や、認知機能の低下はあるが認知症に至っていない「プロドローマル期」(MCI 期)の AD の人を診断・追跡し、予防・治療法の実現を目指す J-TRC オンサイト研究を 2019年から開始し、2024 年 4 月末の時点で、700 名の参加者に対してアミロイド PET スキャン、血液バイオマーカー測定等の検査を行ってきました。今回、474 名の血液検体を対象に、質量分析法を用いた Aβ(1-42) (以下 Aβ42)や Aβ(1-40) (以下 Aβ40)の測定(島津テクノリサーチ 社に委託し測定)、Meso Scale Discovery プラットフォームを用いたスレオニン 217 リン酸化タウ(p-tau217)(イーライ・リリー社研究所との共同研究により測定; 注 2)を定量し、測定結果や臨床データを組み合わせることにより、脳アミロイド検出の標準となる PET 画像の視覚的診断結果をどの程度正確に予測できるかを検討しました。 //www.m.u-tokyo.ac.jp/news/PR/2024/release_20240523.pdf