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hamamatsuさん こんにちは!...(・_・o)ン 毎年、テクノスジャパンのプレミアム優待俱楽部が 3月権利の銘柄の中で、一番早く開設されます。 ポイント数も、12000ポイントですから、迷うほどでは 有りませんね。 桃の申込では、私も迷って居ます。 昨年は、あらかわの桃が届いて、味を見てから直ぐに 次の桃を申し込めましたが、今年は、届いた後に申し込みが 出来るか? 作柄で、到着時期が変わりそうなので、分からないですね。 hamamatsuさんは、他の産地で、申込を為さって居られますか? 外国産の豚肉に関しては、ヨーロッパ産の場合は、スエズ運河 パナマ運河を通る、事情が関係して来るのですね。 その点、メキシコ産とアメリカ産の豚肉は、円安が影響して 居るのでしょう。 キャベツの値段も落ち着いて来たと思いますが 一時期 とても高い値段で売られて居ましたね。 気温が上がって来ると、葉物野菜が傷みやすく成るので 買い貯めは、出来ません。 糸三つ葉が、安く手に入る 八百屋さんを見つけたので 一週間分の お味噌汁やトンカツ用に使うので、5束、100円で 買って来ますが、週の終わり頃には、葉が黄色く成ったりします。💦 日経は、下げて来ました。当然資産は減って来て居ます。 サンワテクノスは、堅調ですね...付け入る隙が有りません。 今日は、配当を下げた、日本モーゲージの買値を下げました。 当分株価は、沈み続けそうですが...含み損が半端では無い 原田工業も 買値を下げました。長期保有が有って、優待が続くのであれば、持って 居ますけれど...hamamatsuさんは、持って居られますか?
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> 少子化社会にアパートの需要が増えるとは思えない、人口が減るのだから住む場所なんて必要がなくなる。 逆に供給は増えています。 私の所は大阪都心からドアツードアで1時間圏内。 神戸三宮ならその半分で行けるJRの快速停車駅至近。 この地でもアパートは結構ガラガラ。 阪神淡路で倒壊せず生き残った旧い文化住宅もそろそろ限界で更地にして売却や建て替えラッシュも起こっている。 跡地は分割して相変わらずのミニ開発か再びの賃貸物件、或いは時間貸しの例のコインパーキングが多いかな。 最近は文化が無くなってお洒落な3,4階建ての軽量や重量鉄骨やRC造りのアパートが目立つな。 そんなお洒落な物件も入居始めても入居率は悪い。 ワンルームも四半世紀前は満室になってたような物件も2,3割は空いてる感じかな。 よほど立地や環境などロケーションが良くないと満室が見込めないようになってきた。 新築は既存の賃貸との競争もあるしね。 築後30年くらいまでのワンルームはキチンとメンテや機器の取り換えとかしてたら今のモノと遜色ないししかも安い。 体力ある家主は空きのままの放置は入居者入れるより部屋が傷むと不動産屋の説得に応じて家賃下げてでも入れてこようとする人も多いよ。 空きが多いと交渉もしやすく敷金礼金なしとかも当たり前に横行している。 態々レオパレス探さんでもいいと思う。 これは沿線のどの駅降りても似たようなものだろう。 因みに俺も家主だが、空きで放置は一番怖い。 インフレの今は家賃UP条項も入れやすいし経済情勢見ても実際できる。 入居者の質を見て良い人なら安く負けても入れるが勝ち。 こんな家主、今どうしてんだろうか❓
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車谷会長の時に、「東芝NEXT PLAN」で東芝は必ず再生できると期待して入社した、東芝グループ社員はかわいそうだ。 あの頃から4年以上経っており、彼らも今は、中堅社員の年齢だ。 見限って転職すべきか否か、悩んでいることだろう。 島田社長は、東芝デジタルソリューションズの社長だった錦織氏が、人的ネットワークで、シーメンスから連れてきた人だが、まさか、東芝が、これほど傷んでいるとは、当時は思わなかったことだろう。 島田社長は、東芝デジタルソリューションズで社長を勤めていたので、東芝のITソリューション技術の実力の実態を、熟知していることだろう。 誰が社長を勤めても、大規模リストラを実施するしか無さそうだ。 原子力などの国策に関わる事業は、他の企業に引き継がれていくことだろう。 その日まで、リストラを繰り返しながら、細細と延命か。
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ここに限らず、 ネットが発達したおかげで、 あたかも知っているかのような、 詳しいような わかるような 口ききが多いですよね? そうあってはいけないかと。 やれ、直接、やれ、訴訟。。。 ここは、暴力団まがいのとんでもない会社ですよ。 調停やっても、出てきたのは、何の権限もないZAKOですよ、ZAKO。 PAYPAYのZAKO。 腐ってます。いや、腐りきってます。 腐ってるモノをおいておいたら、他のものも傷むかもしれません。 だとすれば、捨てなきゃ。
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米国は景気減速が鮮明、いずれ利下げに向かい… 為替が落ち着く可能性 時間稼ぎとして政府・日銀の為替介入はあり得る 昨日発信 22 時間 • 読み終わるまで 2 分 米国の4月の就業者の伸びが市場予想を大きく下回りました。また、米国供給管理協会(ISM)発表の4月のサービス業購買担当者景況指数(PMI)も同じく予想を下回りました。米国は景気減速が鮮明になったので、いずれ利下げに向かうという見方が高まっています。なので、為替も落ち着く可能性があります。 それまでの時間稼ぎとして、日本政府・日銀の為替介入は手段としてはあり得ます。IMF(国際通貨基金)のルールには、為替介入は半年間で3回、1回の介入は3営業日とあります。4月末に為替介入があったとされますが、ルール上、10月末までにあと2回できることになります。どちらにしろ、利上げをするという政策転換は慎重にしないといけないと思います。 トヨタ自動車の2024年3月期の決算は、売上高が前年より約21%増の45兆円、営業利益も約2倍の5兆3500億円でした。いずれも日本企業が1年間で稼いだ金額として最大。国内外の販売の好調と円安が追い風でした。 25年3月期は、売上高が24年3月期比2%増の46兆円、営業利益は約20%少ない4兆3000億円、純利益は約28%少ない3兆5700億円を見込んでいます。これは上振れると思います。想定為替レートを1ドル=145円に置いているからです。 トヨタは下請け企業などの底上げも課題なので、業績の見通しも保守的傾向になります。さらにトヨタは1兆円の自社株買いも発表。株主還元姿勢は他社に大きな影響を与えます。 海運、配当増額など株主還元に積極的 個別では、先週の業種別でトップの上昇率だった海運に注目。こちらも株主還元に積極的で、日本郵船、川崎汽船はそれぞれ1000億円の自社株買いに加え、配当金も増額してます。日本郵船は配当を140円から160円に修正しています。 あと、政府の防衛予算増額が重工大手に追い風です。三菱重工業、川崎重工業、IHIの大手3社の25年3月期の業績見通しは、防衛を含む事業の売上高が合計で前年比約42%増の2兆円。川崎重工の株価は今年になって約8割上昇。IHIも前期赤字から600億円の黒字に浮上する見通し。この分野も引き続き大きなトレンドです。 ■おまけのひと言 「インフレはカネの価値が低くなるので、早く使おうとしたり、ドルに替えようとします。銀行に行く回数も増え、靴も傷みます。これを経済学の入門書『マンキュー経済学』では靴底コストと言います。頻繁にオンラインで確認することも、この現代版といえますね」 ■馬渕磨理子(まぶち・まりこ) 経済アナリスト。日本金融経済研究所代表理事。イー・ギャランティ社外取締役。 参考 円安「暴走」158円…きっかけは日銀植田総裁の発言、1週間で約4円の下落は明らかに異常 円安是正は米国の動向次第 【ネット騒然銘柄】「さくらインターネット」に対して東証が信用取引を規制 トレーダーは荒れた相場に「ますます面白くなる」の声 ------- また ドル円の上昇の「 為替介入 」局面再来となるかも知れない 取り損ねないようにしようぜ
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浪費する人は、資産形成ができませんね 多摩のスレート屋根が傷んだ狭小住宅暮らしの人は 資産と縁がなさすぎて、そのような基本的なことすら知らないようです クスクス🤭
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マンピーなら、既に傷んでるだろ
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リチュウム電池は廃棄するにも加減以上に廃棄料金取られそうですね。 リチュウム電池は充電量もどんどん少なくなるそうです。 重いのでタイヤの減りかたもはやいようです。 道路も傷みやすく税金も上がるのでしょうね。 EV車やめたほうがいいのにね。
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中華市場での成長は大したものだった ただ、その次はどこだろか? 新たに入り込むあれほどの成長市場は 直近の一手はアメリカ市場だっただろか 米DDGスキンケア社 64Bで買収 のれん 62→104B(+42B) 買収額64Bの内、42B程度がのれん(買収時の割増額)ならかなりの高値買いだ だから業績への影響は軽微 そののれんに見合う相乗効果てぇのはなかなか出ない 成長市場へ入り込みか ブランディングか いずれの道でも今の株価を正当化するほどの成長性の想像がつかない そして米消費の傷みの進行は最終段階に近づいている様子 どうなるだろかね
個人的にIR様から頂いた解答で…
2024/05/21 18:55
個人的にIR様から頂いた解答では有りますが個人株主様に会社の真意が伝われだ有益と考え、こちらに貼り付け共有したいと思います。 平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。 この度は、貴重なご意見をいただき、ありがとうございます。 また、弊社株価の件でご心配をお掛けしております。 ご存知のように株価は株式市場で決まりますが、短期的には様々な変動要因に左右されるため直近の動きをどう捉えるべきか難しい点はありますが、長期的には企業価値が反映されるものと考えます。 そのため、弊社の企業価値の最大化、すなわち、継続して業績を向上させると同時に、弊社の経営状況を的確に株式市場に伝達するようにIR活動を行っていくことが重要と考えております。 他の多くの業界同様に、ここ数年の航空業界はコロナ禍の影響が大きく、弊社もまた正常化の過程にあります。 過去数年の間、コロナ禍でお客様がいなくなったターミナルを維持するために資金流出が続く中、少しでもダメージの軽減を図るべく、コスト削減を続けてまいりました。 わずか2年前までそのような状況の中、弊社は2025年度までの中期経営計画を発表しました。その中で、2025年度にはコロナ禍から回復するという想定の下、最終年度にはコロナ前を超える収益拡大を目標に掲げ、サステナビリティを戦略推進の中核とし、空港事業の成長、再成長土台の確立、収益基盤の拡大、経営基盤の強化により、企業価値向上に取り組んでおります。 一方で、出入国制限の緩和以降、訪日外国人旅客の増加が続き、弊社業績は急速に回復してきております。特に、昨年度は、急激に増加する旅客への対応に終始し、人員不足もあり様々な面でお客様に不都合・ご不便をお掛けしたと認識しており、その解消に取り組んでまいりました。 中期経営計画の想定より早い旅客回復に対応するために、様々な施策を前倒しで行っており、今年度は、旅客対応も大体落ち着いてくる一方、将来を見据えた投資・修繕を行ってまいります。そのための費用増加であり、一旦の減益となりますが、来期はさらなる旅客増加とそれに伴う利益増加を予想しております。 また、弊社は、株主の皆様に対する利益還元を重要課題の一つとして位置づけており、より一層積極的な姿勢で経営に取り組み、業績の向上に努め、羽田空港の機能拡張に合わせた旅客ターミナルビル施設更新工事等の大規模投資等を考慮し、内部留保を確保すると同時に、安定した配当を継続して実施することを基本としております。加えて、業績に応じて積極的に利益還元を行うため、中期経営計画の目標指標として配当性向30%以上を掲げております。 現在は、上記方針に従い、株主様への配当を行いながら、コロナ禍で傷んだ財務を立て直すために自己資本比率40%台を目指しているところとなります。将来的に、配当性向を引き上げる、あるいは自社株買いを行うか否かは、次期中期経営計画での検討課題になろうかと思います。 弊社は、個人株主の比率が低く、今後、増やしていく必要がありますが、一朝一夕に増加することは現実的ではないので、情報発信を地道に行い、様々なニュース媒体で取り上げられることで、露出を増やし知名度向上につなげていきたいと考えております。 現時点では、投資単位の引き下げ、株主優待の変更や、個人投資家向け見学会等の予定はありませんが、今後、どのような方策が有効か検討していきたいと思います。 また、今株主総会に付議いたします役員報酬制度につきましては、経営のかじ取りにあたる役員が、株主の皆様と同じ目線で、中長期的な企業価値向上を目指していくことを意図して設計しておりますので、ご理解いただけますと幸いです。 最後になりますが、今後とも弊社を末永く見守っていただけますようお願い申し上げます。