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1022(最新)
ステッカーいいなあ くれ(笑)
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あひるさん、妄想というより与太話だよ。それ。
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1019
まだ種まきの時期ですからね。
1Q後は暴落でしたが、2Q後はストップ高でした。
1Q以前は沢山ニュースを出し株価を急激に上げすぎてしまい、期待と株価が合わなかったのかと思います。
1Q後以降はニュースを極端に減らした事により、2Qでは期待が株価を上回る事になりストップ高になったのかなと私は考えております。(ニュースは減らしたが2Qによる結果は出しているのでストップ高=ニュース減による仕事減では無い)
私の想像にはなりますが、この事からも株価を気にされているという社長の事ですし、1Q以前のニュースを沢山出すという失敗(対応大変だったでしょうね^^;)を踏まえ、最低限のニュースを出しつつ、決算の数字で結果を出す方向に変えたのではないでしょうか。そういった意味からも現状爆上げしていない事こそ妥当な価格であり長期保有を考えている私としては価格を上げすぎている時より気が楽です(笑)
昨日は色々と関連企業のニュースが出ておりましたがジグソーがニュース出さないのはそういう事かもしれませんよ(笑)3Q前ですし。
あ、でも直接的な提携の話は2Q直前にはニュース出してましたね!ローム子会社のラピスの件と、KUDANとの技術サポートの件。(こういう話はすぐ出す必要ありますし。)
とは言え、上の話とちょっと矛盾してしまいますがw3Q前にも欲しいなーとも期待しちゃいます(笑)
ちなみに情報までですが数少なき出ている数字として自動処理・制御アラート数月間1億2000万件以上という物があります。(月どのぐらいアラートって起きる物なんでしょうね。)
また、これは他社の数字で申し訳ありませんが(ジグソーは掲載していないので参考までに。会社名はジグソーの掲示板につき控えさせて頂きます。)「製品群(工場で稼働する機器や、出荷された産業機器)の稼働状況を収集・分析できる本サービスにより、当該製品の製造・販売・保守を行うお客さまは、故障の予兆検知、遠隔保守のコスト軽減クラウド」という同業の所は初期費用25万、月額基本料金25万、ID利用料月額で台数1~は500円、台数1001~は430円、台数5001~は380円、台数10001~は350円(※IoTゲートウェイ機器を弊社からご提供する場合は、別途機器代金が必要)らしいです。
買い方の私の妄想を多く含んでいる文章ですので最終的にはご自分で考えて下さい。 -
電通のドン 故・成田豊 電通グループの会長 電通の最高顧問 韓国出身
韓流ブームも、日本人を洗脳するための電通による捏造 -
電通解体するのが良いですね
解体が嫌なら日本から出ていけばよろしい
大好きな韓国で仕事してください -
電通
ネット広告不正、2.3億円過大請求
毎日新聞2016年9月23日 20時38分(最終更新 10月8日 10時05分) -
広告代理店最大手の電通は23日、インターネットの企業広告を契約通りに行わず、広告主に対する過大請求など不適切な取引があったと発表した。現時点で不正が疑われるのは、広告主111社から受注した633件で、取引総額は約2億3000万円に上る。同社の中本祥一副社長は記者会見で「ご迷惑をおかけし申し訳ない」と陳謝。過大請求分は全額、返金する方針だ。
不正があった広告は、インターネットの画面に帯状に表示される「バナー広告」や動画が流れる「動画広告」など。検索実績などをもとに、関心のありそうな広告を表示する仕組みだ。広告主との契約で掲載期間などが決まっているが、契約とは異なる期間に掲載されていた事例が散見されたほか、まったく掲載していないのに契約金額を請求していた悪質なケースも14件、約320万円分あった。
今年7月に広告主のトヨタ自動車から「掲載されているはずの期間に広告が掲載されていない」との指摘があり、社内調査を開始。記録が残っている2012年11月以降の広告について調査チームを作って調べた結果、不正が疑われるケースが相次いで見つかった。すべて調査しきれておらず、年末まで作業を続ける。
中本副社長は「インターネット広告のニーズが急激に増える中、対応できる人材が不足していた。不正を監視する社内体制も整っていなかった」と釈明。原因を調査中だが、単純ミスのほか、人手不足などで作業が追いつかず、契約期間に間に合わなかったケースがあるという。同社は今後、担当部署の人員を増やすとともに、不正がないかチェックする部署を新設するなどして再発防止を図る。
広告業界は近年、新聞やテレビ、ラジオ、雑誌の「マスコミ4媒体」の広告費が低迷する一方で、インターネット広告が市場をけん引。電通によると、スマートフォンの普及などにより、15年の国内のネット広告費は、前年比10.2%増の1兆1594億円と、14年から2年連続の2ケタ成長を続けており、新聞(5679億円、前年比6.2%減)を上回りテレビ(1兆9323億円、同1.2%減)に次ぐ勢いとなっている。【浜中慎哉、小川祐希】 -
東京五輪招致の裏金をめぐる、疑惑の人物と電通との衝撃的な関係。
だが、電通に重大疑惑が浮上しているにもかかわらず、国内メディアはこれに一切触れていない。
その理由はもちろん電通がマスコミ最大のタブーだからだ。広告収入に大きく依存するテレビ局はもちろん、あらゆる新聞、テレビ、雑誌などのメディアにとって、アンタッチャブルな存在であることは、今さら言うまでもないだろう。
前述のとおり、そもそも電通は招致活動から東京五輪に食い込み、東京五輪のマーケティング専任代理店として、あらゆるマーケティングや広告利権をすべて掌握している。たとえば、昨年浮上した佐野研二郎氏デザインの五輪エンブレム「盗用」問題では、電通から審査委員として出向した2名が、佐野氏の原案についてほかの審査委員の同意を得ずに、2度の修正を主導していたことも判明している。だが、このときも、マスコミは電通の責任追及に及び腰だった。
そして今回の、東京五輪招致の裏金と電通の関与疑惑も、大マスコミはそろいもそろって口をつぐんでいるわけだ。電通タブーを抱えた国内メディアが、今後この疑惑を追及することはできるのだろうか、メディアの動きも注視していきたい。
(宮島みつや) -
東京五輪招致で1億6千万円の“裏金”に「電通も関与」とイギリス紙報道! だが国内メディアは一言も電通に触れず
五輪宮島 みつや 2016.05.12 -
衝撃的ニュースが飛び込んできた。2020年東京五輪を巡る、招致委員側による“巨額「裏金」疑惑”を英紙「ガーディアン」が報じたのだ。記事によれば、招致委員会は、国際陸上競技連盟(IAAF)のラミネ・ディアク元会長の息子、パパマッサタ・ディアク氏が関係するシンガポールの会社の口座に、総額130万ユーロ(約1億6千万円)を支払っていた疑い。すでにフランスの検察当局が捜査に乗り出しているという。
ディアク親子は五輪開催地の選考に関与していたと見られている。ラミネ氏は、13年まで国際オリンピック委員会(IOC)の委員を兼任しており、また、息子のパパマッサタ氏も国際陸連でマーケティングコンサルタントを務めていた。つまり、五輪開催地の投票に強い影響力を持つ人物なのだ。また、世界アンチ・ドーピング機関(WADA)の第三者委員会が1月に公表した報告書によれば、日本側が国際陸連に協賛金を支払った証言があるという。
ここまで証拠が揃っており、フランスの検察当局も動き出していることを考えると、日本側の五輪招致に際した“裏金疑惑”は濃厚。ところが、これを受けた国内メディアの報道は、不可解なほど腰砕けだ。テレビでは今朝から、この招致裏金疑惑について一切報じていない。新聞もまた、ガーディアンの記事をアリバイ的に紹介しただけで、疑惑の詳細についてはほとんど踏み込んでいない。しかも、報道を否定する五輪組織委や政府のコメントを垂れ流すなど、早くも“火消しモード”になりつつある。
そして、今回のガーディアンのスクープには、国内メディアが全く触れようとしない、もうひとつの疑惑がある。それが、この裏金疑惑に、大手広告代理店・電通が関与していたのではないかという疑惑だ。
電通といえば、招致活動から東京五輪に食い込み、招致決定後は東京五輪のマーケティング専任代理店として、あらゆるマーケティングや広告利権を一手に掌握すべく動いていたことは周知のとおりだ。 -
ハロウィンのために都民税が30万袋のゴミ袋になったが。ブームでもないのにブームブームと煽って馬鹿を炊きつけるのは電通が昔からよくやる手。
電通が流行らそうとしているのは明確。 -
ハロウィンは電通のステマ! なぜハロウィンが日本人を夢中にさせるのか… 外国人も目を見張る衝撃的な熱狂ぶり
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カンニング竹山、電通に喧嘩を売る「ハロウィンの何が面白いの?」
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【拡散】ハロウィンは在日電通の仕掛けた捏造ブームだった!!! 「市場規模1220億円」も大ウソである可能性浮上!!!
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1005
あわだまさん貴重な情報ありがとう御座います。
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1004
あわだまさんとm2さん、いつもありがとうございます!参考にさせてもらってます
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1003
最後にシールとボールペン
何気に嬉しいやつ -
1002
システム復旧サービス作業例
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1001
久々カキコ
JIGは勝ち組なのです。
同業他社は、戦々恐々なの、、
そんな気がします。はい。個人の見解です。 -
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