03319172 - eMAXISSlim先進国株式インデックス

今年は順調に終わりそうですね。
さて来年は？？？

iDeCoに過入する際にファンドを選択するのですが、手数料がダントツに安いここに100％配分。
俺の老後はお前に預けた。頼むよ。

これまで私の投資信託の経験を投稿してきました。素人でもそれなりにリターンが得られることはわかっていただけたと思います。
若者や中高年の方が国民年金はともかく厚生年金は払った分さえもらえないという年金制度の現実の欠陥に気づきインデックス投信を少しでも役立ててほしいです。できれば政治に関心を持ち年金制度を変えてもらいたい。政治は大雑把にいうと皆から集めた税金の使い道を決め実行する組織のようなもの。だから誰でも政治に文句を言う資格はある。ただし経済だけで政権を支持するととんでもない世の中になることも忘れないでほしいものです。人口減少の時代であれ日本の最大の資源は人間です。教育は一番大切なのに教育は崩壊し世の中は公正さを欠いています。教育制度変革と政治教育こそ政治の最大の課題でしょう。
リーマン・ショック後10年で倍以上（＋100％以上）になったインデックス投信の結果は私が買ったファンドの一部の数字を見ればわかるでしょう。もちろん5年前に始めたものや数年以内に始めたものはまだまだなので省きますが。
騰落率10年
日経225ノーロードオープン　＋136.92％
インデックスファンドTSP　　＋96.20％
ニッセイ日経225インデックスファンド　＋151.45％
CF；
騰落率5年
eMAXIS先進国株式インデックス　＋37.14％
（年平均7.42％、このファンドは開始約6～7年目ですが。）
実際、上記類似のファンドはいくつもありますから選ぶのはさほど難しくないでしょう。長期にわたり純資産総額や騰落率が安定しているファンドは投資家がそれなりの利益を得ている事を示唆しています。
くれぐれも国にだまされないで疑問に思ったら調べて下さい。年金制度くらい皆が納得するわかりやすいものを作れないはずがありません。個人で年金の不足分を補う為ならともかく65歳以上で年金では生活費が足りず普通に働く人からまだ厚生年金保険料を徴収し、更に年金を減らすとは国家による詐欺ではないでしょうか。

通常のインデックス投信は毎月の定額積立なので平均価額は長期になるほど下がる傾向にあります。平均価額が低ければ低いほどリターンは高くなる。つまり、リーマンショック等の経済危機になればなるほど価額は下がるので、そういう大きく下がった時に多く買っておけばよりリターンは増えることになります。多くの投資家がピンチはチャンス、経済危機は買い時という理由はそれです。投資で経済危機を経験するとその鉄則を実感するはずです。ただし、日本のバブルのピーク時の1989年￥39000弱からバブル崩壊後おちつくまでは買っても不利になるだけなので買わない方がいい事は考えればすぐわかるでしょう。
リターンは（購入平均価額と現在価額の差）×（保有単位口数）になるので、平均価額が低くなればなるほど利益は大きくなり、
実際の利益は、リターン総額―（手数料等経費＋税金）、になります。
ノー・ロードのインデックス投信では売買手数料はなく経費は信託報酬率（年率・税込）、信託財産留保額ぐらいですか。税金は分離課税分の20.315％（今のところ？）。
確かに信託報酬率が安いに越したことはないのですが0.2～0.3％以下のものは少ないと思います。0.5～0.8～1％ぐらいは許容範囲と考えて差し支えないのではないでしょうか。信託財産留保額はほとんどないか、あっても信託報酬率と合わせて0.6～0.7％ほどで他の信託報酬率と変わらないので省略します。
仮に信託報酬率0.88％のファンドを購入し10年経つとします。信託報酬率は10年でいくらに？毎月の定額積立なので、10年後の現在、10年前の最初の積み立て分は信託報酬率0.88×10、5年前の分は0.88×5、1年前の分は0.88×1、、、、となります。
全体では概算0.88×5＝4.4％に近い額になるでしょう。年平均のリターンが5～7％だとすると10年で50～70％になるので信託報酬率分が4.4％だとして税金は×0.20315＝10.1575～14.2205、税引き後のプラス分は（50－4.4－10.1575）～（70－4.4－14.2205）＝35.4425～51.3795≒35.5～51.4になります。4％なら27.5ぐらいですか。概算10年で3割5分から5割1分のプラスです。あまり信託報酬率を気にする必要はなさそうです。

年金は支払った分さえもらえないだろうから投資信託で多少を補う方法はどうですかというのが私の主張です。誰もが可能でほぼ確実にリターン≒利子が増え、貯金よりましな貯蓄方法は投資信託だと思うからです。
投資信託で基本的に有効な方法は、平均価額（投資信託ではファンドの価格のことを価額と呼びます）が景気悪化で下がったときに買う分を増やすこと、つまり安いときに多く買う事です。リーマンショック、ギリシャショック等々、日経平均やニューヨーク・ダウなどが大きく下げたときにインデックス投信を積み立て以外に臨時で買うことです。すると平均購入価額が下がり、将来価額が上がったときにプラスが大きくなります。今回の消費税10％の悪影響は還元ポイントが切れる来年6月以降になるそうですからそこからが買い増す、又は新たに投信を始める好機になるでしょう。
リーマンショックの約半年前からインデックス投信を始めた私の投資信託の価額はショック後急降下し更に下がり続け、－50％、－60％、果ては－80％ぐらいまで下がったものもあり不安でしたが指示通り毎月購入を続けました。それから1年以上（？）総額はマイナスでした。しばらくして少しプラスになる。ドバイショックやギリシャショックのときにも日経平均やニューヨーク・ダウが下がる。しかしそのうちに多少ショックのような指数の下落が起きてもマイナスにならなくなりました。2008年リーマンの時は、アメリカはドルを、EUはユーロを倍以上発行し資金供給を大幅に増加したそうですが日本だけが量的緩和をせず20～30％程度の資金供給に留めたそうです。だから円高が進みました。
2012年の安倍政権成立頃までにはニューヨーク・ダウは底値の6000ドル台から1万ドルを突破して1万3千ドル位に上がり続けているのに、日経平均は底値の7000円前後から9000円台の低いままでした。その後すぐに￥10000を突破し現在日経平均は￥22000台、ニューヨーク・ダウは27000ドル前後になっています。その間、私のインデックス投信は倍以上になりました。途中から購入した分もかなりの上昇になっています。景気悪化で株価が下がる時が投資のチャンスなのです。

この投資信託に関する投稿をした理由は、年金があまりにわかりにくく情報不足で厚生年金については自分が支払った分さえもらえないと思うからです。
今年の8月27日厚労省発表の財政検証では「月収￥5万8千以上の人は、パートや学生のバイトであろうが厚生年金保険料納める必要がある」と書かれていたそうです（荻原氏）。
厚生年金の負担は企業と労働者の折半です。H29.9. 以降18.3％で固定され、労使折半で9.15％を負担。毎月給与の9.15％を引かれています。
年金は、主に基礎年金部分と厚生年金部分の2つに（共済年金等では3段階部分もある）分かれますが、日本年金機構の年金定期便には、年金加入期間とこれまで当人が払った国民年金保険料の総額と厚生年金保険料の累計額（被保険者負担額、実際は企業が同額支払うのでこの倍が総支払額になる）が記載されています。
年金をもらっている人たちの話を聞くと、基礎年金部分については確かに支払った分以上、多くの人は倍以上もらえます。しかし厚生年金部分については支払った分（年金手帳記載分の2倍、正確にはそこから基礎年金相当分を引いた額）の全額はまずもらえず、下手すれば半額ももらえないのが実情のようです。よほど長生きすれば全額もらえるかもしれないというところでしょう。
厚生年金についてはこれだけ老人が増えれば不足するのは当然です。すでに破綻していると言ってもいいのではないでしょうか。だから前述の「月収￥5万8千以上の人は、パートや学生のバイトであろうが厚生年金保険料納める」ことにし少しでも資金をかき集めたいのでしょう。
もう、若者を中心とする現役労働者から集めた年金を老人に渡す賦課方式はやめ、自分の支払った分をもらえる積み立て方式に変更し、変更以前の老人の厚生年金支払い分の不足分は国が税金で負担するようにすべきでしょう。それこそ100年国債にしてもいいのではないでしょうか。誰でもわかる簡単な積み立て方式を創り出すべきでしょう.

手数料が上がらない限りは、気ままに買い増す♪

この投信と、国内リート投信と、バランス投信とを、適当に配分して、積立を始めました。5年程度での収益で、再度判断する予定です。

投資信託は今すぐやめろ、などという広告が出ていますが見てみると株を勧めている。しかし、株は売買単位がほとんど1000株以上、1社で￥数十～￥数百万かかるので数社買っても数百万以上かかるケースがほとんどでしょう。平均年収￥400～500万のサラリーマンには資金的に難しいうえどの株がいいのか知るのは困難です。正直、株の方が投資信託より有利だという人はきわめて少ないでしょう。
投資信託について、「ウオール街のランダム・ウオーカー」の著者バートン・マルキール氏は、自身35年以上大学で投資や経済を研究しながら、投資も実施し続け大学に多額の寄付をし、なおかつひと財産を残した伝説の人物です。彼は投資経験の結果を分析し「個々の株式を売買したり、プロのファンドマネージャーが運用する投資信託に投資するよりも、ただインデックスファンドを買ってじっと待っている方が、はるかによい結果を生む」と語っています。これはインデックスファンドの長期分散積み立て投資の有効さを物語っています。
国内外の株式、債券、リート、総合的なものの組み合わせは個人の工夫次第でしょう。すべてを含んだ総合バランスファンドもありますから、選ぶのが面倒なら最初から総合ファンド一つにしてもいいでしょうし、債券の比率を少なくするのも個人の自由でしょう。
ともかく使えそうな投資信託を選び、自分の投資する投資信託全体で長期的に年4～5％のリターンをめざせばいいと思います。
実際に投資している人の「こうするといい」という意見を聞かせてほしいです。普通のやり方を皆が教えあい覚えれば、減るのが確実の年金の補助対策になると思いますが。
ちなみに年金は、主に基礎年金部分と厚生年金部分の2つに（共済年金等では3段階部分もある）分かれていますが、現段階では基礎年金については支払った分の1.4～3倍以上の額をもらえますが、厚生年金部分については平均寿命（男81、女87歳）まで生きても、男で支払い分の1／3～1／2、女で1／3～2／3程度しかもらえないようです。若い人はもっと減るはずです。

具体例を参考までに。
ノーロード（売買手数料なし）のインデックス投信（日経平均やニューヨーク・ダウ等の指数に連動）、ファンドの資産額はできれば100億円以上、内容は国内外の株式、国内外の債券、リート、さまざまな種類を含めた総合的なものなど。騰落率は過去1年、3年などまあまあの成績のものを選ぶ。PBRとかROEだとか為替ヘッジの有無など、そういうことはわかる範囲で、初めはわからなくてもまずトライ。投資期間は10～15年以上できれば20年以上の長期が原則。日本人は5，6年で売ってしまうから利益が出ないといわれています。
投資額は1つのファンドに可能なら月￥1万（￥1000／毎月から買える）単位で投資。国内の株式、外国の株式、国内の債券、外国の債券、総合ファンドなどに各１万円、計￥5万／月、年額￥60万くらい、年￥120万以上が理想だが、サラリーマンや主婦なら収入に合わせて毎月￥3000～￥2、3万ぐらいは可能でしょう。年間￥36000～￥24万、￥36万になる。毎月の定額積立投資はドルコスト平均法といって平均購入価額が下がるため、将来リターン＝利益が増える可能性が高くなるとされています。
信じられない人は、パチンコで1回￥5000以上使うこともよくあることを考えれば、毎月￥1000、1年間￥12000で試してみるとよいでしょう。早ければ1年でプラス、数年続ければ年間2～3％以上のリターン（≒利息）が得られるでしょう。それを確認してから毎月￥1万～3万以上の投資をしてもいい。余剰資金の1／3～1／4からスタートして、預金よりはるかにましだと確認出来たら増やせばいいのではないでしょうか。
例えば、国内の株式では、日経225ノーロードオープンというファンドは純資産￥1781憶もの資金を集め、信託報酬0.864％と低い。設定は1998年で21年経つ、償還日無期限。ニッセイ日経225インデックスファンドは同￥1442億、0.275％、設定2004年、償還日無期限。海外株式では、eMAXIS先進国株式インデックスは同￥402億、0.648％、設定2009年、償還日無期限、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス同￥575億、0,1078％、設定2017年、償還日無期限。総合的なものでも探せばいくつか見つかるでしょう。このeMAXISシリーズなどは全般的に勧められています。

「金融のリテラシー」という言葉は、先頃の「年金だけでは２０００万円不足」問題に関連していえば、資金を現金預貯金で持つよりも、その１／３でも１／２でも長期積み立て投資をした方がずっと多くの利子というか利益を得られるということなのだろう。
現在銀行の金利は０．０１％,￥100万を１年預けても利子は１年後に￥１００。昔は郵便貯金では年利７～８％の時代もあり、１０年で￥１００万が￥２００万になった時代もあった。普通銀行の定期預金金利は３～４％は当たり前だったが、今ではゼロ金利で前述した￥１００の利子に２割余の税金が引かれ約￥７９の利息になる（ひどい税制！！、こんな利息なら税金はただにしろよ！）。
しかし、比較的安全なローリスク・ミドルリターンで初心者向きの長期保有前提（１５～２０年以上）の投資信託で毎月￥１万（今では￥１０００から積み立てできる）の積み立て分散投資（国内外の株式、国内外の債券、リートなども含めた総合バランスファンド）を複数購入すれば、ほとんど誰でも年平均５％前後のリターン（預金の利子に相当、税引き後で約４％）が得られる。僕自身ずぶの素人で、誰の直接的アドバイスもなく１冊の本を読んで始めた。リーマンショックの半年前、約１０年前に投資信託購入を始め、年平均５～７％のリターンになっている。実際は３つの口座で実験をし、現在投資期間は１０年、５年、３年になるが、リターンは年平均５～７、４～５、４～５％で税引き後予測でも４～６、３～４、３～４％になるだろうか。１０～２０年以上続ければ年平均５％程度のリターンが得られるという著者の話は本当だったと実感している。銀行に預けるのがばかばかしくなる。
先の金融庁の年金￥２０００万不足の報告書をまとめた委員会の委員の一人は投信会社の社長で、彼が自著の中で勧めた８本の比較的安全な長期保有向け投資信託の一つも買っているが、結果は良好である。みなさんにも投資信託の購入を勧めたい。国や政治があてにならず政府が嘘をついて平気でしらばくれ国民は騙されてもわからず政治に関心を持たず大勢に流される時代に、中高年はもちろん若者もやらねば損な国際標準の方法です。

500億円突破と報酬見直し

6/25から信託報酬料が下がったようで…
年率0.11772%
↓
年率0.107892%

SMTグローバルインデックスに長年預けてきたけど（別のを設立して）コスト下げてくれないから乗り換えることにする…

>>40

良くも悪くも米国中心。
全体の約2／3のアメリカ中心と考えます。

https://www.kotsu2life.com/msci-kokusai
国名______ 比率
アメリカ___ 67.53%
イギリス ____6.47%
フランス ____4.24%
カナダ ______3.66%
ドイツ ______3.37%
その他 _____14.72%

イギリス枠とドイツ枠が足を引っ張らなければ良いが。。

😊😊😊今日はプラ転記念日😊😊😊

ただ天井気配が➿既に💦💦💦💦💦

ニーサ枠一杯で行かせて頂きます。

>>36

長い目で見ると果実は、得られると考えます。

１０年後下がっててもいいけど、２０年後はどうなるんだろね？世界経済