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大阪の百貨店、増収率突出　訪日客効果で4月23%

関西では宿泊地と観光地を結ぶ動線上に百貨店が集中して立地しているとはいえそうだ。JR大阪駅周辺に阪急阪神百貨店の両本店と大丸梅田店が軒を連ねており、これほど百貨店が密集したエリアは類を見ない。結果として、訪日外国人客数の増加が消費額につながる感応度が他の地域よりも高くなる可能性は考えられる。

円安下で海外旅行を控える傾向が強まり、富裕層の消費を百貨店が取り込んでいると分析する証券アナリストもいる。もともと、関西は商業施設のなかでも百貨店の存在感が相対的に大きい。

一般に顧客の高齢化が進む百貨店にあって、若年層の集客にも成功しつつある。阪急うめだ本店は店舗を持たずにネットで直接消費者に売るDtoC（ダイレクト・ツー・コンシューマー）ブランドを集めた売り場「イットコンテンポラリー」を設け、SNS（交流サイト）で情報発信して百貨店に接点が薄かった若者らを呼び込む。

23年はプロ野球・阪神タイガースの38年ぶりの日本一に伴う「優勝セール」も百貨店での消費の楽しさや来店客の裾野を広げた。こうした要因があいまって関西の百貨店の活況につながっているようだ。