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アーロン大塚 @AaronOtsuka 地球の大気中の二酸化炭素(CO2)排出が「地球温暖化」を引き起こすことはないことを証明する決定的な科学的証拠を提供しました。 査読論文。ヤン・クビッキ博士は、世界的に有名なポーランドの科学者グループを率いて、CO2排出量の増加が地球の気温に与える影響を研究している。 しかし、CO2濃度が高くても変化がないことがわかっただけでなく、二酸化炭素の増加によって気温が上昇することはあり得ないことも証明された。 クビッキ氏と彼のチームは最近、地球の大気はすでに二酸化炭素で「飽和」していると結論付けた3つの論文を発表した。この飽和状態は、CO2レベルが大幅に上昇しても、「温室効果ガス」が気温を上昇させないことを意味する。 Kubickiらは、飽和の結果として「排出されたCO2は地球の気温上昇を直接引き起こさない」と指摘して、彼らの証拠を要約している。 大気中の現在のCO2レベルは約418ppmですが、科学者たちは、400ppmを超えると、「CO2濃度はもはや温度上昇を引き起こすことはない」と述べている。 https://sciencedirect.com/science/article/pii/S2666496823000456 https://x.com/AaronOtsuka/status/1783247082431918446
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2024年4月22日 米国債相場にとって今月は年初来で最悪の月となる方向にある。今年の最高水準に達した利回りがピークに達したかどうか、多額に上る一連の国債入札が大きな試金石となる。 今週は 米2年債、5年債、の入札が行われ、 このうち2年債と5年債は過去最大規模となる。 その後26日には3月の個人消費支出(PCE)価格指数が発表され、 米金融当局の政策金利の道筋を巡る見通し形成を左右する。 米経済の底堅さを示す兆候を背景に、トレーダーが米利下げ時期の予想を今年遅い時期に修正して利回りが今月に入り急上昇したのを受け、投資家の購入意欲を示す強い兆しがある。 パウエル議長が16日、金融当局として利下げを急がないことを示唆して米国債が売られ、2年債利回りは一時5%を上回った。 ブランディワイン・グローバル・インベストメント パウエル議長の発言について、 米国債相場底打ちの可能性の感覚を強化するメッセージだ。 金融当局が従来の方針を堅持し、『インフレを退治する』と言っているということは、利回りピークの存在を意味する」 一方、「当局の巻き戻しが 早過ぎて利下げするなら、利回りは急上昇する。 「ほぼ到達」 (PIMCO) 「2年債入札で表面利率が5%となる可能性があり、ほぼそこに到達している」 もちろん、米国債利回り全般が 昨年10月のピークに向けて上昇し続けるリスクはある。当時は一部年限の利回りが5%を突破した。 投資家はこのほか、2年債表面利率が昨年5%に回帰したことが購入の好機となった点にも留意している。利回りはその後、今年1月の時点で4.15%を割り込んだ。3月にも利下げがあるとの市場の観測が響いた。 パウエル連邦準備制度理事会(FRB)議長率いる金融当局は10-12月(第4四半期)まで利下げを待つとトレーダーは見込んでいるものの、年内に少なくとも多少の金融緩和の可能性があることは、新たに指標となる2年債と5年債の相場上昇の余地を示唆する。 ブランディワイン 「現金から債券の一部に移行するプロセスは恐らく段階的に進行し、期間が短めのものから始まるだろう」
「歴史に学ばず、自分たちの力を…
2024/05/01 21:54
「歴史に学ばず、自分たちの力を過信」市場も同じ過ちしてる気が(´・ω・`) パウエルFRBの「2度目の失敗」 思い出される70年代と高インフレの意味(フィデリティ投信 重見吉徳氏) 最終更新日 2024/5/1 16:00 日本のゴールデン・ウィーク中に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されます。 米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、利下げ見通しの「一部解消」(≒利下げ開始時期の後ずれ;「利下げは急がず」)を示唆するでしょう。 利下げ見通しの「全部解消」(≒「当面、利下げは考えず」)は危険です。なぜなら、金融市場に「場合によっては、次は利上げかも」と受け取られる可能性があるためです。 このため、まずは一部解消について、金融市場とのコミュニケーション/対話を図ると筆者は考えています。 すでに、金融市場は利下げ織り込みを大幅に縮小させています。 しかしながら、今後、市場金利がさらに上昇すれば、リスク資産市場は調整を免れないでしょう。 パウエルFRBとして「2度目の失敗」 パウエル議長率いるFRBが、インフレに関する見通しを誤るのはこれで2度目です。 FRBは(パンデミックによるサプライチェーンの停滞が生じた)2021年を通じて「インフレは一時的」と強調し、金融緩和を継続しました。 しかしながら、インフレは収束せず、FRBは同年11月末に「一時的」との見解を撤回し、翌2022年以降、大幅な利上げに追い込まれました。 思い出される1970年代 FRBは1970年代にも失敗しています。 【次の図】のとおり、1970年代は2度の高いインフレが米国経済を襲っています。 2度目の高いインフレが生じた背景のひとつとして、その起点となった1974年当時、FRBはインフレが鈍化していないのにもかかわらず、失業率の上昇を受け、利下げに転じたことが挙げられます。 結果として、FRBはその後に厳しい利上げに追い込まれ、経済活動は収縮しました。 長いのでつづきはWEBで https://moneyworld.jp//news/05_00126875_news