検索結果
-
アメリカは、ウクライナVSロシアの戦争が、長引かせるのが、作戦ですね。 ウクライナが弱ったのを見て武器投与。 ウクライナが優先になると、議会で予算を削る。 共倒れを狙っています。
-
電力株でしこたま儲けてその後は地銀だろ!も電力⬆️長引いて銀行株既に乗り遅れ…どこかないかな?で金曜日ここに参戦🔥熱海好きだし🔥
-
【米株も】 引け前に急上昇。昨日の日本株と同様の動き。米株も月末のお化粧ってあるんですかね~。 今日は、お客の強い要望でお山の反対側の温泉に。3軒あったうち一軒は昨年破綻して廃業、一軒は風呂の改修で、露天と内湯を男女が2時間単位で交代利用。なんで選択肢は一軒だけ。綺麗な宿だけど野趣には欠けるのが難点。 今日が山開きで、それまでに工事を終えたい宿が多いようで、昨日の温泉地も日帰り利用を制限している宿が多かった。上記の宿は工事が長引いているようで、往路で寄ってきた人からは、HPでの予定と違うと不満の声も。 運用実績の月次締めは帰ってからやるけど、ワッチの旅行用PCでは株価の時価更新のAPIでの自動化が機能せず、久しぶりにすべて手作業。一銘柄ずつ確認しながらやるほうが、感覚が戻るかもですね~。
-
岸田のやり方 「最後は私が踏み込んで決めた」 と言いたいので ①まず 党に甘々案作らせる ②ゴタゴタを長引かせる ③最後に登場して 「岸田が決めた」 党総裁として 最初から仕事しろ!! 自民党議員は よく我慢してるね~
-
いろいろカキカキされてもぉわからないだろう! リンダも困っちゃってるよ! ドーナツ盤の穴を破るような男になりなさい!(^_-) 有料会員限定記事な~んかぁ書き方によってはぁ 金取り論者の記事だろう! お金のために記事を書いているだけだろう! 1998年の記憶な~んてぇ意味をなさないだろう 70円台の円高の頃の話と今の150円台の円高を比較しても意味をなさないだろう 当然でしょ! 男だろう! 男ならぁやばくてもぉResonac! 自分の決断で黙って買えばいいだろう Resonac!ファイト! 153 Capital Gain強く売りたい5月30日 17:01 最終更新日 2024/5/30 16:00 QUICK MONEY WORLDより 【円安派、マネー収縮に警戒再び よみがえる1998年の記憶(FXストラテジー)】 【日経QUICKニュース(NQN)編集委員K・M】 外国為替市場で積み上がった円の売り持ち高のリスクをどう管理していくかが重要なテーマになっている。 ドルなどの高金利通貨で長期運用する「キャリー取引」では突発的な出来事にも耐えられるように余力を保たなければならない。 30日にかけては日米で金利上昇を嫌気した株安が進み、30日午前の日経平均株価の下げ幅は一時900円を超えた。 この傾向が長引けばマネー収縮につながりかねないとして円の売り手は改めて気を引き締めている。 三菱UFJ銀行の欧州拠点に籍を置くD・H氏は最新のリポートで、主なリスクオフ(回避)局面で主要通貨がどう動いたかを分析した... 有料会員限定記事
-
日銀悩ます「金利の逆説」 金融資産の価値目減り 米連邦準備理事会(FRB)による利上げがインフレを長引かせているのでは、という議論が米ウォール街の一部にある。日本では名目金利が物価上昇率より低い実質マイナス金利が続く結果、消費が抑制されているとの指摘がある。一般的な経済理論には反する金利のパラドックス(逆説)。日銀やFRBの悩みは深まる。 「金融政策が成長を鈍化させる効果は以前より弱い。金利をより長くより高い水準に維持する必要がある」。発言の主は米アトランタ連銀のボスティック総裁。米ブルームバーグ通信が5月下旬、伝えた。 理由としたのがFRBによる利上げ前の債務の借り換えだ。例えば30年固定型住宅ローンの場合、現在の金利は7%台だが、20〜21年は3%前後だった。いまは10年物国債の利回りが4%台半ばなので金融資産とローンの残債が同額なら、金融所得が利払い費を上回る「順ザヤ」となり消費を後押しする。1970年代以来の珍事だ。 受け取りから支払いを差し引いた米家計の純利子収入は22年が1兆ドル(156兆円)。10年前の約1.4倍だ。23年以降はさらに膨らんでいる可能性が高い。これに株式配当を加えた金融所得は2.8兆ドルと過去最高。10年前の1.8倍だ。株式や不動産の含み益を加えると富はさらに膨らむ。 米国の家計が金融政策の勝者なら、日本の家計は敗者といえる。日銀の利上げが進めば利子収入が復活し、多少なりとも家計を潤すはずだが事は単純ではない。
-
問題はこの先だ。「最後のハーフ・マイルには数年かかると考える理論的、実証的理由がある」。クリーブランド連銀のエコノミストは30日に公表した論考で、こんな警鐘を鳴らした。 インフレの鎮圧は3%から2%への「最後の1マイル」を実現できるかが焦点と言われてきた。2%台半ばがようやく見えてきたものの、「最後のハーフ・マイル」もそう簡単ではないというわけだ。 今は歴史的な高インフレからの回復局面で、物価上昇率に世間の関心が高まっている。ニュースを見た労働者はいつもより賃上げを強く求めるかもしれない。こんなインフレの持続性を考慮した予測モデルでは、物価上昇率が2%目標に近づくのに27年半ばまでかかるという。 従来の一般的なモデルでインフレ率が2%近くに到達するのは25年4〜6月期。これは多くのエコノミストの予測と重なる。米連邦公開市場委員会(FOMC)参加者が3月に出した予測も25年末には2.2%に達するというものだった。 パウエル議長が今の任期を終えるのは26年5月。27年半ばとなれば、次の米政権が4年任期の折り返し地点となる中間選挙も終えた時期にあたる。関税の引き上げや地政学的なリスクによる原油高など、期間が延びればそれだけリスクも増える。 6月11〜12日のFOMC後に公表される参加者の経済見通しでは、年内に3回としていた利下げ回数がどれほど減るかに注目が集まる。インフレ抑制の終盤戦が長引くなか、今後は25年末の物価や政策金利の予想にも関心が高まりそうだ。
-
米国は長引くインフレや利下げ後退で相変わらずか インドだけが頼りだ
-
地合い最悪でPCEの結果で金利低下してるが高金利状態が長引くと市場は判断、さらに米国株式は高値圏にあるため売りが出やすい環境。この悪い流れは月曜日の日本のグロース市場を直撃しそうですね。
> アメリカは、ウクライナVS…
2024/06/01 12:03
> アメリカは、ウクライナVSロシアの戦争が、長引かせるのが、作戦ですね。 > ウクライナが弱ったのを見て武器投与。 > ウクライナが優先になると、議会で予算を削る。 > 共倒れを狙っています。 同感です、遠くの戦争は武器提供国は潤うと思う。 供与した武器に制限をかけるのは賛成できません、自分だったらろ国民にも戦争をしているんだということを解らせ内部からプチを追い詰める作戦をとります。