検索結果
-
ま、俺は月曜損切りするつもりでいるけどなんか違和感が大きいので+方向で凄く低い可能性を。 〈現状〉 ・トラポンの101アルツ薬としては魅力的な内容 ・トラポンはファストトラックに金が必要 ・オンコの301も今のところ中身の効果は高そう ・前回の増資後は当面の資金は確保しているって話だった筈だがすぐにオカワリ増資、しかも禿鷹EVO 〈想定〉 どこかのメガがトラポンの101もオンコの301も丸ごと買っても良いと思う →トラポンにMAを条件付きで持ちかける →さらにオンコにもMAを条件付きで持ちかける 条件はすぐにオンコがEVOで増資を行うこと(トラポンの進捗にも関わるので断れない) 想定外の速さでオンコの増資というネガ発表、しかもEVOなので既存株主が手放す→オンコ暴落したところを市場で買い集めてEVO分も受け取る→トラポンとオンコのMA発表で両方手に入れるシナリオ。 社長がダンマリ過ぎるのは企業としてのオンコは無くなるけど薬の治験は引き継がれるからかな。MA発表で株価上がれば社員のSOも退職金代わりにはなるだろ。 って線がない訳でもないでしょう。やり方は違うがスノーピークの事例ように。 そこまでオンコに魅力が有ればの話だが。
-
死体蹴りは良くない、ただ、現状買い煽るのは最悪 貸借銘柄でもないのにこの買残ですよ
-
久しぶりに来たらホルダーの皆様の練度が上がっていて、昨夜のプチ下落にも雰囲気明るくて良い。 前回決算で今後の見通しがとても良かったことを知っている人達が残ってるんですよね。 現状ではセンチメントだけ悪いところがこの株の魅力ですよね。 私の狙ったAI関連で株価に納得出来ていないのココくらいですから。 (失敗=下げて納得 は多数) 去る4月18日に、前回までやっていた売り上げ予測を出さずに24%くらい下がりました。 単純に考えるとあとひと月くらいで次の売り上げ予測出すか??また昇り龍が見れるか? 出さなかったら少し押すか、したらそこが買い場か、否か。 とにかく決算が楽しみですね。楽天の田中泰輔さんも(多分)ここを応援しています。
-
現状 170台から一瞬で265まで担ぎ上げられてる人もいる訳で そんなピンチが助かるほど甘くは無いだろうな♪ ( ・ิω・ิ)☕🚬♪♥ グイグイ♪
-
承認されたら、株価は騰がると思うので、その場合はNISAで買った方が税金はかからないので勿論お得です(´・ω・`)が、仮に承認されず審査が継続となった場合、株価は下がります(´・ω・`) 承認されるであろうと期待されてストップ高になったので、そのストップ高前の株価くらいにまで下がると予想されます(´・ω・`) 下がった場合、特定で買っていたら損切りしても損益勘定してもらえて2割は税金還付されますが、NISAで買っていた場合、損切りすると丸々損失です(´・ω・`)ここはまだ配当金などもありませんから、承認されて株価が騰がって儲かって2割の税金を支払っても損したことにはなりませんので、下がる可能性がある現状でNISAで買うのはオススメしませんということです(´・ω・`)
-
日銀政策決定会合結果発表時には「事実上現状維持」と捉えられ、来月の利上げは「難しいだろう」と判断された故、金融株は下落しましたが、総裁のインタビューで国債の買上げ減は「相応の物となる」。来月の利上げは「当然有り得る」と含みを残しました。日経平均先物の下げはそれを受けた物。月曜日は金融株は見直されて反転するのでは無いでしょうか。信じるのも信じないのも貴殿次第。
-
言論弾圧反対yahoo 都議会の現状 https://youtu.be/VwDQjWfyNRs
-
⭕Progmat 社、ステーブルコイン事業協業によるスマコン開発と💥複数BC間の移転取引⭕成功を発表!!✨🙋 CoinPost編集部仮想通貨情報2024/05/31 12:33 ⭕Datachainと協業へ Progmat, Inc.と株式会社 Datachainは31日、Progmat 社が開発を主導するステーブルコイン(SC)発行管理基盤「Progmat Coin(プログマコイン)」を用いて発行されるSCの提供、及びAUM(運用資産残高)の💥最大⤴️化に向け、協業🙌することを発表した!!。 具体的には、従来からのマルチチェーン/クロスチェーン展開に加えて、ステーブルコインのコントラクト開発およびグローバルマーケットでの事業開発を、⭕Progmat 社と⭕Datachain社が協働🙌して推進する!!。 SC標準機能に係るスマートコントラクト開発はすでに完了し、テストネット環境における複数のブロックチェーン(EthereumとBNB Chain)間のSC移転にも⭕成功している。これは、共同💢検討段階ではなく、すでに✨実装⭕完了段階まで進んでいることを意味する!!✨🤗。 同移転取引では、「Burn-Mint方式」を採用しており、一方のブロックチェーン上で SCを Burn(焼却)し、もう一方のブロックチェーン上で同量の SC を Mint(発行)する方式であり、従来の主要な方式に対して、⭕資本効率・ユーザー✨利便性に💥優れて⤴️いるという!!🙋。 上記は、安全で汎用性のあるブロックチェーン間の通信プロトコル「IBC」形式を用いて実装しており、より安全で汎用性のある形式で資本効率に優れたブロックチェーン間の SC 移転機能の提供を⭕可能とした!!。 IBC を用いて対応するブロックチェーンは、各チェーンの取引コストや取引速度、関連するエコシステムの大きさ等を勘案し、SC 利用者のニーズに即して順次対応範囲を拡大していく。 現時点では、米国 Circle社の USDC 以外の SC は同方式を実現できておらず、「Progmat Coin」基盤のシステムリリース時点から Burn-Mint のクロスチェーン移転を実現できる⭕唯一の SC となる見込み!!✨🙋。 今後両社は、「Progmat Coin」基盤で発行される SC を用いたクロスボーダー決済など国際的なユースケースの創出を含む事業開発など、「Progmat Coin」を用いて発行される SC のグローバルスタンダード化に向け連携を強化💥💪していく!!。 背景と課題感 全世界のステーブルコイン市場規模が1,600 億ドル(約💥25兆円)を超える規模に達する中、ブロックチェーン上のサービスにおける利用だけでなく、リテール決済や法人間決済における利便性向上といった様々なユースケースも検討が進行していることが背景にある。 現時点では、米Circle 社が発行する USDCや、香港Tether社の発行するUSDTがその多くを占めているのが現状だ。 一方、既存の SC において、規制対応や価格の不安定さなどの課題が多く、規制に準拠し、国際的に信頼の高い金融機関が発行する、安心・安全な SC が求められている。 日本国内では、2023年6月に施行された改正資金決済法の中で SC が定義され、同法案に準拠した SC の発行に向けた準備が進められている。 今後の予定 このような状況がある中、本取り組みの目的は、⭕Progmat社と⭕Datachain社による、「Progmat Coin」を用いて発行されるSC のAUM(運用資産残高)最大⤴️化である。 ⭕Progmat社と⭕Datachain社では、信託銀行等の SC 発行体と連携し、2024年内の「Progmat Coin」基盤を用いた SC の発行と、その後のAUM最大化に向けて、追加機能の開発および国内外の様々な金融機関や SC 利用企業との協議を進めていく。 関連:日本🇯🇵政府も参加 ⭕ProgmatやSBI証券ら民間約30社がVCファンドをデジタル証券化へ!!
-
米消費者物価指数が落ち着いて金利が低下し155.70あたりまで下落後そのあとのFOMC金利発表で現状維持となり日銀政策決定会合でも現状維持で日米金利差は変わらないということで結局じりじり円安が進み158.25まで上げましたが158円あたりでは介入警戒や米の経済指標が弱いものが増えてきたため国債金利は低下傾向で157.40あたりでの週マタギとなりましたが来週はたいした経済指標もなく今週ほどの変動はないかもしれませんね 6月10日から6月14日までの結果レンジ ドル円は 155.70-158.25 ユーロドルは 1.0667-1.0852 でした 6月17日から6月21日までの予想レンジ ドル円は 155.00-158.00 ユーロドルは 1.0650-1.0750 としました
AI開発のスーパーコンピュータ…
2024/06/15 21:14
AI開発のスーパーコンピューター 国内整備に最大725億円補助へ 2024年4月19日 7時30分 NHKニュースweb 急速に普及が進むAI=人工知能の開発に必要なスーパーコンピューターの国内整備を後押しするため、経済産業省は、通信大手のKDDIなど5社に対し、合わせて最大725億円を補助する方針を固めました。 文章や画像などを自動で作る生成AIは急速に普及していて、今後もニーズが高まるとみられています。 一方、AIの開発には高度な計算処理を行えるスーパーコンピューターが必要ですが、国内には高性能のコンピューターが少なく、AIの開発に向けたインフラの整備は、先行するアメリカのIT企業に依存しているのが現状です。 関係者によりますと、経済産業省は、経済安全保障の面でもAIの開発は重要だとして日本企業によるスーパーコンピューターの整備を後押しする方針を固めたということで、国内企業5社に対し、整備費用としてあわせて最大で725億円を補助するということです。 ▽通信大手のKDDIのほか いずれもIT企業の ▽さくらインターネット ▽GMOインターネットグループなどが対象となる見通しです。 対象企業がスーパーコンピューターを整備する際 ▽大企業の場合は費用の3分の1 ▽それ以外の中堅企業などは2分の1を支援するとみられ 近くこうした内容が発表される見込みです。