検索結果
-
ワシの当時の学校、視聴覚教育のモデル小学校になってて全教室にカラーテレビと放送室には白黒だがテレビカメラが入っててお昼休みとかは高学年が当番で放送してた様な先進的な学校だった。 アポロ11号の時は一斉に教室を暗くして着陸を見入ったよ。 7月21日だから終業式の時あたりかな。 その月の石も見たしソ連館も見た。 遠足で一回、家で一回、友達同士で一回の3回。 万博公園内にある国立民族学博物館なんて当時の名残りがあって結構好きなスポットやな。
-
●現在の保有ポジション 現時点では21通貨ペアをトラリピにて自動売買しています。 1. AUD/CAD (買) 0.36 lot (売) 0.99 lot 2. AUD/JPY (買) 0.06 lot (売) 0.11 lot 3. AUD/NZD (買) 1.57 lot (売) 0.13 lot 4. AUD/USD (買) 0.15 lot (売) 0.62 lot 5. CAD/JPY (買) 0.00 lot (売) 0.00 lot 6. EUR/AUD (買) 0.59 lot (売) 0.04 lot 7. EUR/CAD (買) 0.48 lot (売) 0.05 lot 8. EUR/GBP (買) 0.90 lot (売) 0.15 lot 9. EUR/JPY (買) 0.01 lot (売) 0.54 lot 10. EUR/NZD (買) 2.35 lot (売) 0.04 lot 11. EUR/USD (買) 0.12 lot (売) 0.29 lot 12. GBP/AUD (買) 0.35 lot (売) 0.51 lot 13. GBP/CAD (買) 0.25 lot (売) 0.65 lot 14. GBP/JPY (買) 0.01 lot (売) 0.00 lot 15. GBP/NZD (買) 0.30 lot (売) 0.04 lot 16. GBP/USD (買) 0.07 lot (売) 1.15 lot 17. NZD/CAD (買) 0.20 lot (売) 3.84 lot 18. NZD/JPY (買) 0.07 lot (売) 1.28 lot 19. NZD/USD (買) 0.11 lot (売) 1.73 lot 20. USD/CAD (買) 0.41 lot (売) 0.06 lot 21. USD/JPY (買) 0.00 lot (売) 0.01 lot 通貨ペアについてはその都度見直していきます。
-
>業績で株価上がってるわけじゃないんだから、売りたい人は7/11の前日に売ればそれまでに600円程まで上がって皆ハッピーだよ 持ち越すつもりだが、前日までに600円にいけば売る。さすがにいかんやろなー
-
私は自民支持派だが、それはそれとして、立憲民主党が本当に政権交代したいのなら、共産、社民、れいわを斬り捨て、国民民主党と連携して、中道左派の政治勢力を結集するべきである。 オバマ大統領(当時)は、沖縄普天間基地移設問題での協議において、鳩山総理(当時)が、トラスト・ミーと応答したことに激怒し、その後、鳩山総理からの連絡は一切取り次ぐなと側近に厳命した。そして、オバマ大統領は、あの場可(鳩山氏を指す)と話しをするくらいなら、駐米大使と話しをした方がまだマシと側近に愚痴をこぼした。イズミ君は、辺野古基地反対を明確にしている。まさか、バイデン大統領にトラスト・ミーと言うつもりなのだろうか(爆笑)。ちなみに、最終的に辺野古基地移設を決定したのは、鳩山氏本人である。 旧民主党政権の崩壊は、完全にオウンゴールである。特に、米国との関係を修復不能なほど、悪化させた鳩山氏の責任は大きい。戦後の米国政権の中で、最も左と評されたオバマとさえ上手くやれない旧民主党の残党たちが、トランプと渡り合えるとは日本国民は誰も思わない。言うまでもなく、オバマ政権の副大統領だったバイデンも、旧民主党出身の国会議員全員を心底軽蔑している。 11月大統領選後、どちらが大統領になっても、立憲民主党は追い込まれる。北東アジアの安全保障環境が厳しい中、米国と上手くやっていけない日本政府などありえない。さらに言うと、米国と上手くやれない政権を官僚は支えようとしない。支えても日本の国益とはならないから。 日経新聞朝刊の5月14日(火)4面の記事によると、立憲民主党のイズミ君は「(自民党の政策の)7~8割方は継続でいい。主義主張のためにむちゃくちゃなことはしない」と述べている。背景には、旧民主党政権の失政・悪政への深い反省があるようだ。 緊迫した安全保障環境の中、自衛隊憲法違反、日米安保反対、集団的自衛権の限定的行使容認反対では、日本国と日本国民を守りきれるはずがない(失笑) 当たり前の話である。
-
NY市場サマリー(31日)ダウとS&P500上昇、ドル下落 利回りは低下 2024年6月1日午前 6:54 GMT+92時間前更新 <為替> ドルが下落し、年初来初の月次での下落基調が示唆された。4月の個人消費支出(PCE)価格指数の伸びは横ばいとなり、米連邦準備理事会(FRB)による利下げ時期についての不透明感を払拭するものではなかった。 米商務省が発表した4月の個人消費支出(PCE)価格指数は、前月比で0.3%上昇し、ロイター調査によるエコノミスト予想と一致した。 主要通貨に対するドル指数は0.12%安の104.64。 FRBは2022年3月以来、インフレ抑制のために525ベーシスポイント(bp)の利上げを実施している。市場は当初、年内の利下げが3月に実施されるとの見方を織り込んでいたが、その後6月からさらに9月に後ずれしている。 一方、欧州連合(EU)統計局が発表した5月のユーロ圏消費者物価指数(HICP)上昇率(速報値)は前年比2.6%と、4月と3月の2.4%から加速した。これを受けて、ユーロは小幅上昇した。 ユーロは0.13%高の1.0847ドル。今週はフランス、ドイツ、スペイン各国のインフレ指標が発表されたが、ECBが来週の理事会で利下げを行うという市場の見方は変わっていない。 ドル/円は0.24%高の157.210円。財務省は、4月26日から5月29日までに総額9兆7885億円の為替介入を実施したことを発表した。 <債券> 国債利回りが低下した。4月のインフレ指標が予想通りに安定化したことで、FRBの年内利下げ計画に変わりはないとの見方が広がった。 他の経済指標では、5月のシカゴ購買部協会景気指数(PMI)が35.4と、約4年ぶりの水準に低下。予想の41.0を大きく下回った。これを受け、米国債利回りは一段と低下した。 PCE価格指数とシカゴPMIの発表を受け、金利先物が織り込む9月利下げの確率は55.3%にやや上昇。 週初は50%をやや下回っていた。 終盤の取引で10年債利回りは4.6ベーシスポイント(bp)低下の4.508%。月間ベースでは17.6bp低下した。 30年債利回りは3.4bp低下の4.651%。月初からは13.8bp低下。 2年債利回りは1.7bp低下の4.912%。月初からは15.9bp低下した。 月間ベースの低下幅は、2年債、10年債、30年債がそろって昨年12月以来の大きさとなる。 2年債と10年債の利回り格差はマイナス37.9bp。前日はマイナス38.3bpだった。 <株式> ダウ工業株30種とS&P総合500種が上昇して引けた。月末特有の買いが入ったこともあり、ダウは1.51%上昇。昨年11月以来最大の上昇率となった。 この日はS&Pのほぼ全ての主要セクターが上昇。エネルギーは2.5%上昇した。ただ情報技術は下落した。 ただ週間ベースではS&Pとナスダック総合が共に6週間ぶりに下落。市場では米連邦準備理事会(FRB)が利下げに着手する時期を探る動きが続いている。 <金先物> インフレ指標が予想の範囲内だったことを受けて一時買われたものの、その後は 利益確定売りに押され、反落した。中心限月8月物の清算値(終値に相当)は前日比20.70ドル(0.87%)安の1オンス=2345.80ドル。週間では0.48%高。月 間では1.86%高となった。 <米原油先物> 石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど非加盟産油国で構成する「OP ECプラス」の閣僚級会合を前にした警戒感から、3日続落した。米国産標準油種WTI の中心限月7月物の清算値(終値に相当)は前日比0.92ドル(1.18%)安の1バ レル=76.99ドルだった。8月物は0.81ドル安の76.73ドル。OPECプラスは6月2日、オンライン形式で閣僚級会合を開く。現行の自主減産方針 が維持される公算が大きいものの、主要産油国の今後の生産方針を巡る協議を前にした警 戒感から売りが優勢となった。
-
■今日の日経新聞別紙の“プラス1”で… 「人生に役立つ投資格言」を取りあげている 1位…人の行く裏に道あり花の山 2位…強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福の中で消えていく 3位…頭と尻尾はくれてやれ 4位…卵はひとつの籠にもるな 5位…「もう」はまだなり、「まだ」はもうなり 6位…相場は相場に聞け 7位…相場は明日もある 8位…買いは技術、売りは芸術 同率8位…利食い急ぐな損切り急げ 10位…二度に買うべし、二度に売るべし 11位…遠くのものは避けよ 12位…落ちてくるナイフはつかむな 13位…眠られぬ株は持つな ◆誰もが一度は耳にしている格言だと思います… 私がいつも思い出す言葉は… 「歴史は繰り返さないが、韻を踏む」。この言葉 「トム・ソーヤの冒険」で知られる米国の作家マーク・トウェインの言葉です。将来を予測する時に…過去の流れを復讐することを大切にしています…。
-
米国株式市場=ダウ急反発、574ドル高 インフレ指標にらみ利下げ時期模索 2024年6月1日午前 6:52 GMT+92時間前更新 [ニューヨーク 31日 ロイター] - 米国株式市場はダウ工業株30種とS&P総合500種が上昇して引けた。月末特有の買いが入ったこともあり、ダウは1.51%上昇。昨年11月以来最大の上昇率となった。 この日はS&Pのほぼ全ての主要セクターが上昇。エネルギーは2.5%上昇した。ただ情報技術は下落した。 ただ週間ベースではS&Pとナスダック総合が共に6週間ぶりに下落。市場では米連邦準備理事会(FRB)が利下げに着手する時期を探る動きが続いている。 商務省発表の4月の個人消費支出(PCE)価格指数は前年比2.7%上昇、コアPCE価格指数は前年比2.8%上昇した。伸びは共に3月から横ばい。個人消費支出は前月比0.2%増と、3月の0.7%増から鈍化した。 個別銘柄では、デル・テクノロジーズが17.9%安。前日発表の第2・四半期(5─7月)の利益見通しは市場予想を下回った。 ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を2.94対1の比率で上回った。ナスダックでも1.51対1で値上がり銘柄が多かった。 米取引所の合算出来高は146億株。直近20営業日の平均は125億6000万株。
-
【日経平均:1月~5月上昇幅+5023円 ⇒ 6/28(金)の結果は?】 日経平均 日経先物 日経レバ 12/29(金)大納会終値 33464円 33420円 21055円 1/31(水)終値 36286円 36370円 24760円 2/29(木)終値 39166円 39260円 28805円 3/22(金)史上最高値 41087円 40910円 31600円 (大納会終値比+7623円 +7490円+10545円) <+22.78%+22.41%+50.08%> 29(金)終値 40369円 40550円 30990円 4/30(火)終値 38405円 38470円 27705円 5/31(金)終値 38487円 38490円 27810円 (史上最高値比-2600円- 2420円 -3790円) <- 6.33%- 5.92%-11.99%> 6/ 1(土)6:00 38730円 28170円位 (問題) 6/28(金)終値をイクラ位と予想して今月の日々の株式売買に参戦するか? その主目的は「6月月間株式売買利益の最大化<結果>」! (私見) 日経平均・先物 ⇒ 上記40000円台回復後史上最高値更新は6月中と予想! (理由) ① 下記6月主要イベントを無事に通過して日経平均は一段高へ? 6/ 7(金)米5月雇用統計 11(火)~12(水)米FOMC 13(木)~14(金)日銀金融政策決定会合・植田日銀総裁会見 14(金)メジャーSQ ② 6月第1四半期決算内容の業績上振れ期待感の織り込みへ? ③ 外資(ブラックロック等)の日本株見直し買い継続? etc. 【現在の日経平均・先物・レバ<日足チャート>は上昇トレンド継続中、 その押し目は買い(戻し)】でOK牧場 ⇒ 押し目の信用売りはリスキー!
-
(昨年末との比較) タスキ / 595 → 567(▲4.7%) グロース / 706.41 → 618.49(▲12.4%) 日経平均 / 33464.17 → 38487.90(+15.0%) TOPIX / 2366.39 → 2772.49(+17.1%) ナスダック/ 15011.35→ 16735.01(+11.4%) ダウ / 37689.54 → 38686.32(+2.6%) S&P / 4769.83 → 5277.51(+10.6%) (タスキ直近4週間騰落率)▲7.6% ▲1.3% → ▲1.2% → ▲1.2% → ▲4.2% (グロース直近4週間騰落率)▲3.4% +1.1% → ▲2.7% → ▲3.9% → +1.7% (タスキHD各種指標) EPS:73.24円 BPS:330.77円 1株配当:30円 株価:567円 PER:7.74倍 PBR:1.71倍 配当利回り:5.29% *EPSは統合前会社予想を単純合算。 *のれんは11億円10年償却、税率35%と仮定。 *BPSは12月末時点を単純合算。 *1株配当は期末配当予想の倍。 (新中期経営計画への要望) (1)長期ビジョンの策定 (2)現計画を超えるKPI設定 (3)時価総額目標1,000億円の設定 (4)SaaS事業の計画値引き上げ (5)子会社毎の業績開示 (6)M&A方針の明確化 (7)プライム上場後の戦略 (8)経営陣のPR (9)IFIRSの導入 (10)オーラの完全子会社化 (11)非連結企業の情報開示 (12)過度な株主還元の抑制 今月8日に新中期経営計画の策定予定がリリースされましたので、新中計への要望として上記12点の検討をIRへお願いしました。他にも多数の要望があると思いますので実現いただけるかは分かりませんが、現中計策定時にも要望の一部を採り入れていただけましたので、中長期保有に向けて少しでも採用いただければありがたいなと思います。 (増資、統合発表日株価比較) 23.2.24 / タ572•▲0.8% / グ748•▲17.3% 23.11.16 / タ618•▲8.2% / グ691•▲10.5% 24.4.22 / タ597•▲5.0% / グ651•▲5.0% 24.5.31 / タ567 / グ618 昨日の株価は昨年2月の公募増資発表時、11月の経営統合発表時、今年4月のオーラ買収発表時の株価を下回ってはいるものの、ベンチマークとなるグロースの下落幅よりも小さく、タスキのチャレンジは市場から一定評価されているものと考えられます。 エビデンスを確認することで短期的な株価に一喜一憂することなく、さらなる高成長に期待したいと思います。
ホルダーの方、これから買いに入…
2024/06/01 11:07
ホルダーの方、これから買いに入ろうとしている方には参考になる記事だと思いますので目を通して頂けると良いと思います。日経新聞の記事です。(字数制限で一部割愛) 太陽光パネルが半値に 中国過剰生産で、欧州工場停止も 2024年5月31日 11:45 太陽光パネルの価格は発電所建設のうち3割ほどを占める 太陽光パネルが値下がりしている。世界生産の7〜8割を占める中国メーカーの過剰供給により直近1年で半値に急落した。欧州ではパネルメーカーが経営危機から工場を止め、業界団体が欧州連合(EU)に緊急支援を求めた。納入元の経営が不安定だと維持・更新に影響が出かねず、パネルメーカーを選別する動きが強まっている。 「政策立案者がEU域内の生産企業を保護するためにただちに行動しない場合、国外に移転するか破産するしかない」。欧州太陽光発電製造業評議会(ESMC)は2月、EUに緊急の支援を求める声明を発表した。別の業界団体のソーラーパワー・ヨーロッパもEUに需要の喚起策などを求めた。 米調査会社ブルームバーグNEFによると、4月下旬時点で太陽光パネルの価格は(発電容量を示す)1ワットあたり11.1セント(約17円)。1年前(同21.6セント)のおよそ半分だ。ESMCは「中国産業の積極的な戦略が太陽電池モジュール価格の暴落をもたらし、欧州のメーカーは売れ残った大量の在庫を抱えている」と批判を強める。 資源総合システムや国際エネルギー機関(IEA)の集計によると、22年の世界全体の生産能力は約700ギガ(ギガは10億)ワット。同年の設置量(約200ギガワット)の約3倍の供給過多となっている。 太陽光発電が普及する欧州を中心に影響は大きく、スイスの太陽光パネルメーカー、マイヤー・バーガー・テクノロジーは2月、独フライベルクの工場を止め、米国での生産能力の増強に重点を置くと発表した。パネルの原料生産を手がけるノルサン(ノルウェー)は23年、国内工場の操業を止めて従業員を一時解雇した。 資源総合システムの貝塚泉・首席研究員は「あと数年は安値が続くだろう。『ティア1』と呼ばれる世界6〜7位より小さな(欧州などの)企業は利益が出ない水準になっており、倒産などで淘汰が進む可能性が高い」と指摘する。