あかねの、キッパリ( ｀ー´) ””お勉強部屋”の掲示板

【信用取引の決済方法】

個人投資家がやってはいけないこと！「将来の株価の決めつけ」

　将来の株価を決めつけてトレードしてはいけない。アノマリー的には9月のMSQの後は株高、総裁選挙は株高とか言われています。だから、「自民党総裁選は財政・金融緩和派が当選しそうだ。将来株価は大きく上昇するに違いないから、今のうちから大量に買っておこう」って決めつけないこと。

　でも、将来の株価がどうなるかを決めつけて、その考えに固執し投資行動をするのはリスクが高い。将来の予想が当たればもちろん大きな利益を得ることができますが、逆に予想が外れたならば大きな損失につながってしまう。

　大きな損失を防ぎたいのであれば、将来の株価を予想してそれに賭けることは避けた方がよい。新聞報道を鵜呑みにしないこと。自分の勉強したことは間違っていないと思わないこと。むしろ、間違っているかも？と常に思っておいた方が良い。

8267 イオン…週足チャートではボックス相場だけど、上昇期待！

4751 サイバーエージェント　「買い」

9月スケジュール

私の勉強スペースなので、コメントは削除しておいて下さい。
心からご協力お願いします。

俺はcciが乙女に絡まれてるのも見てるが
アイツは趣味トレだが強いぞ信念が有る奴だ
お前も頑張れよ

アリス　お前は乙女のフクアカだよな
あかね潰し
あかね　君は買い推薦佐藤は売り推薦でやられたな
落ち込むなよ
あかねは皆の為に買い銘柄推奨路線で行けよ
但し　乙女如きが潰しにかかれない出来高の多い所だ

見てる奴はみてるから頑張れよ

何度も申し上げますが、ここの掲示板は私以外の書き込みは禁止とさせていただいておりますので、コメントの削除をお願いいたします。

そういう結果もあるということを、出しただけです。

【　貸借倍率や回転日数を銘柄選びに活用する　】

　貸借倍率はその時点での銘柄の需給バランスを表すだけでなく、その推移によって将来的な需要を予想することができる。一般的に、貸借倍率が小さくなるほど、株価が上がる可能性が高くなる。

　株価の上昇局面では買い残が大きくなる特徴があります。株価が上がっているにもかかわらず、買い残が減少している場合には、現物での強い需要による買いがあると考えられる。

　また、同時に回転日数を活用することによって、取引がある程度活発な株を見分けることができる。回転日数は10日前後が目安ですが、日数の推移を見た場合、株価が上昇局面を迎える場合には回転日数が短く、陰りが見る場合には回転日数が長くなっていく傾向がある。

【　信用取引の取引活況を判断する回転日数　】

　貸借残の動きを見ていく指標に、回転日数がある。回転日数は投資家が信用取引において新規にポジションを建ててから、解消するまで何日間かかったかという数値。

　一般に、回転日数が10日程度で、活発に取引が行われている状況と判断される。回転日数が短くなり、出来高増加、株価上昇をともなう場合には、投資家の注目が集まり、株価の上昇が続くと考えられる。

　しかし、回転日数が5日以下となると投機的な動きが高まっているということになり、株価の天井が近いとされる。また、トレンドの反転や乱高下が起こりやすい状況であるため、この段階で買いを入れるといわゆる高値づかみをしてしまう可能性が高くなるため注意が必要。

　逆に回転日数が長くなっている場合は、取引が活発ではなく、含み損を抱えたままとなったポジションが多いことを表す。相場が反転する状況でも動きが鈍くなるなど、投資先としてはＮＧ。

【　貸借倍率と株価の動き　】

　信用取引における買い残と売り残の割合は、将来的な株価の動きに影響を与えるひとつの要素。貸借倍率は、1倍を超えると信用買いをしている投資家が多い状態。1倍を割ると、信用売りをしている投資家が多い状態。

　一般的には株価の上昇局面で買い残が増えるため、貸借倍率が上がる。しかし、制度信用取引の場合、ポジションの解消には6か月以内の反対売買が必要。そのため、将来的には信用ポジションの解消へ向けた売り圧力が強くなり、株価の下落要因になる。
　
　逆に貸借割合が1倍を割っている状況で株価が上昇傾向にある場合、逆日歩発生のリスクが生じるため、買い戻しによる株価の踏み上げが起こり、さらに大きな上昇を招くことがある。

　貸借倍率とほぼ同義の用語として「信用倍率」も用いられるが、信用倍率は前週の全ての信用取引が対象で東証が発表する確報データ。これに対し、貸借倍率は日証金の発表で、制度信用残高に限られるものの毎日算出されるため速報性が高いという特徴がる。

あんたよ、自分可愛いなら保有銘柄あまり自慢するな
乙女に空売りでやられるぞ
あんたの人気に乙女が妬んでるのに気がつけよ
元気なお嬢ちゃん

【　信用取引をしてはけない銘柄　】

①出来高の小さな流動性の低い銘柄は信用取引をしない
　信用取引で怖いのが、信用買いをしている銘柄に悪材料や決算発表により急落するケース。逆に空売りをしている銘柄に好材料が出現して急騰し、損失が大きく膨らんでしまうケース。

　株価「急落」や「急騰」は、”流動性が低いほど発生しやすい”

　流動性が高い銘柄であれば、ある程度の株価変動はあっても、ストップ高やストップ安になるようなことはほとんどない。

②「バイオ関連銘柄」、「スマホゲーム銘柄」は信用取引は厳禁
　信用買いするにしても空売りするにしてもリスクが高い。

　バイオ関連銘柄は、普段はあまり業績がさえないので株価が下落気味なことが多い。しかし、それに乗じて空売りをした結果、「画期的な新薬開発！」と会社側から発表されることもある業種。下手をすると爆騰となり、空売りの損失が想像をはるかに超える額になってしまいかねません。
　逆に、新薬開発が期待されて株価が上昇を続けている株に信用買いを行ったところ、会社側から「新薬に効能が認められないので開発は中止」という発表があったら、何日もストップ安が続き、売りたくても売ることができず、損失がとてつもない額に達してしまう恐れがある。

　このように、何か材料が発生した場合、想像を絶するような株価変動が起こる可能性がある業種、もしくは銘柄については、信用取引をしないこと。

【　信用取引で気を付けることは、リスク大の「逆張り」　】

　個人投資家の多くは逆張りのトレードを行う傾向がある。株価が下がっているときに、「そろそろ下げ止まるだろう」と思って買う方法ですが、信用取引においては逆張りは厳禁。
　現物取引であれば逆張りで買った株がさらに値下がりした場合、そのままほったらかしにしておいたとしても、塩漬け株になるだけですが、信用取引で同じことをしたら含み損がますます膨らんで、追証が発生します。

　また、信用取引（制度信用取引）には通常6カ月という期限があり、期限が到来したら利益であろうが損失であろうが決済しなければなりません。信用取引は期限があるので、基本は短期決戦。なので、すでに上昇トレンドになっている株を順張りで買い、上昇トレンドの途中、もしくは下降トレンドに転じたら売るというスタンスが必要。

　信用取引をする際には「信用買い残」「信用売り残」を必ず確認すること。
「信用買い残」とは、信用買いを行ってまだ決済を終えていない残高のことです。「信用売り残」とは信用売り（空売り）を行ってまだ決済を終えていない残高のこと。信用取引の期日は6カ月です。そのため、信用買い残の分だけ、6カ月以内に決済の売りが生じます。逆に信用売り残の分だけ、6カ月以内に決済の買い戻しが生じる。
　ということは、信用買い残が多いと、将来の売りが多く出るため株価は上昇しにくく、信用売り残が多いと、将来の買い戻しが多く出るため株価は上昇しやすくなる。特に注意したいのが、
　①株価が下がっていると同時に信用買い残が増えているケース
　②株価が上昇していると同時に信用売り残が増えているケース

　①は個人投資家が信用買いで逆張りのナンピン買いを入れている状況。②は逆張りのナンピン空売りを入れている状況です。それにより信用買い、空売りをしている個人投資家の含み損が膨らんでいます。

　①の場合は将来株価が上昇したら決済売りをしたい個人投資家が多くいるので、逆に株価は上昇しにくくなります。そのため信用買いは相対的に不利になる。
　②の場合は株価が下落したら買い戻しをしたい個人投資家が多いので逆に株価は上昇しやすくなります。そのため空売りのリスクは相対的に高くなる。

【　単元数と売買戦略　】

　「単元」とは、銘柄ごとに定められた売買単位のこと。現在、原則として1単元は100株のため、200株買えば2単元とる。
　1銘柄につき2単元以上購入すると、売り時についての選択肢を増やすことができる。
　例えば、2単元持っていれば買値から株価が2倍に上昇したら、「全部売る」だけではなく「半分売る」というトレードが可能になる。持ち株を売るべきか保有し続けるべきか決断することが困難な局面においても非常に有効。

　迷ったらとりあえず半分だけ売却してみると精神的に楽になる。そしてその後の株価の動きにより、残り半分も売るか、保有し続けるか、もしくは売った分を再び買い直すか考えて決めればよい。

　保有する単元株数が多いほど、投資行動のバリエーションが豊富になる。
例えば、1銘柄につき4単元保有していれば、「売る」「保有を続ける」「4分の3を売る」「半分だけ売る」「4分の1だけ売る」という選択肢が可能になる。

　売却のしやすさという観点からは、例えば50万円の投資資金を、株価5,000円の銘柄に100株投資するより、株価1,000円の銘柄に500株投資する方が、売却方法のバリエーションが多い分行動しやすい。特に投資資金の額にどうしても制約のある個人投資家は、1単元の株数や、最低投資金額(株価×1単元の株数)も考慮すること。

【　コール・プット　】

【　テクニカルが効きやすい銘柄　】

テクニカルは”絶対的”なものではありません。
また、テクニカルが”効きやすい銘柄”と、そうでない銘柄があります。
テクニカルなんて参考にならないよ！という人は、もしかしたら、[効きにくい銘柄]を選んでいるかもしれないですね。

[効きやすい銘柄]
①日経平均採用銘柄、JPX日経400採用銘柄
②時価総額が3,000億円以上（目安）
③日々の出来高が、数百万以上の流動性の高い銘柄

［効きにくい銘柄］
①マザーズなどの新興市場の銘柄
②時価総額が数百億円レベルの銘柄
③出来高が低いもの
④ゲーム関連株やバイオ関連株　など
　こういったものは、テクニカルがうまく機能しないことが多いので、気を付けて下さい。

【　自社株買い　】

　自己株式の取得を発表した企業の株価は上昇する傾向にあります。

［需給バランスの改善による株価下支え効果］
　自己株式取得による効果として期待できるのが、「需給バランスの改善」です。企業が発行する株式の全てが市場に流通しているわけではありません。代表者や役員、金融機関や取引先、従業員持ち株会など、よほどのことがない限り持ち株の保有を続ける株主（＝安定株主）も相当数います。

　したがって、実際に市場に流通するのはそうした安定株主が保有する以外の株式のみです。企業が自己株式を取得する際、多くは株式市場を通して行います。浮動株が100万株存在する銘柄につき10万株の自己株式取得を行えば、浮動株が10万株減少して90万株になります。

　もし、業績悪化や株式市場全体の下落などにより保有株を売りたいと思う株主が増えたとしても、自己株式取得によりその数は100万株から90万株へ減少します。自己株式取得により市場から吸収した10万株分だけ売り圧力が緩和され、株価が下がりにくくなります。

　自己株式取得は自社の株価が低いと企業自身が思っているときに実施される傾向があります。多くの企業が自己株式取得を行うという状況は、良い企業の株を安く買うことができるチャンスかもしれません。