カブニャンのひゃくれつ株日記の掲示板

「日本株はダメというイメージがあったが応援したい気持ちに変わった」。愛知県で働く20代、森菜々子が考えを変えたきっかけは"投資の神様"と呼ばれる米著名投資家バフェットの来日だった。「あの神様も日本株を買うのか」。保有する低PBR（株価純資産倍率）の金融関連株を4月に買い増した。

日本の若者に証券投資が広がっている。2018年に始まった積み立て型少額投資非課税制度（つみたてNISA）が発端だ。これまで「GAFAM」など成長が目立つ米国株に向かってきたが、海外投資家の日本株買いを受けて国内銘柄にも流入してきた。世界が注目する東証のPBR改革はその潮流の変化に追い風だ。

「米国株がテーマでも話題が日本株になることが多くなった」。ツイッター上で個人向け勉強会を開催する沖口理子（仮名）は話す。例えば人工知能（AI）関連で株価が急騰する米半導体エヌビディアの話題では「アドバンテストなど日本の半導体関連も上がっている」と日本株の議論に移った。日経平均株価が高値を33年ぶりに更新した5月に入り、勉強会の参加者は200人ほどと3割強増えた。

NTTは6月末に1株を25株に分割する。社長の島田明は5月12日の決算説明会で「アマゾン・ドット・コムやグーグル（アルファベット）のように若者に当社の株を買ってもらいたい」と、その狙いを明かした。6月7日現在の株価で計算すると、現状の41万円から1万6000円強と少額投資が可能だ。個人株主の8割が60歳代という現状を変えるには「単価を下げる必要がある」。

もっとも若者の多くは長期の小口投資が中心だ。短期売買を繰り返す投資家とは異なり、株高の波に乗り切れていない。「押し目買いの機会を待っている」。都内の飲食店勤務の20代、池田琴菜は開店前にスマホで株価を確認するのが日課だ。以前保有していた低PBR銘柄のコニカミノルタに注目する。「配当利回りが高く、株主優待のカレンダーもすてきだった」

「株式の死」を迎えた米国市場の復活を支えたのは資産形成を目指す個人マネーだった。日本でも24年から非課税額が大幅に増える新NISAが始まる。フィンウェル研究所代表の野尻哲史は「あとは日本に魅力がある企業がどれだけ増えるかだ」と話す。