掲示板「みんなの評価」
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直近1週間でユーザーが掲示板投稿時に選択した感情の割合を表示しています。
掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。
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1052(最新)
オートバイはCB250.車に手を出してからN360とモトコンポに乗って楽しかった。若い頃の良い思い出だ。ホンダはあの頃の発想が無くなったように思う。面白い発想が出来る社員が居ないのか、そんなめをつむ上しか偉くなれない会社になったのか、何か魅力が無い。
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1051
含み損なる前の売っといて助かりー。
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1050
ご教示下さい。
ホンダの「NーVANe:」のHP> 性能・安全> 航続距離・充電・給電>
大容量バッテリー
>重量・体積あたりのエネルギーが大きい最新世代※1のバッテリーを採用
( ※1 2024年6月時点。Honda調べ。)
この「最新世代のバッテリー」とは、”全固体電池”である可能性(憶測) -
1048
pts来てる?明日はひょっとしてもしかして多分あれか?笑
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1047
本当にそう。
貧乏日本人相手に軽自動車売ったところでたかが知れている。 -
1046
配当利回り4%付近で自社株買いが進められるなら、良い話だよね
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1045
民放の天気予報で
テレビ画面の2割程度が
天気予報で画面の大部分が車が走行しているシーンだったり、観光ホテルの映像を流しているのって、あれってはっきり言ってCMですわゎゎゎ -
1044
株掲示板で褒めてくれるのはありがたいが、そんなに好きなら株買っておくれ
>ここの株もってないけど、車会社で1番好き。販売店も。CMも。ホンダのCMはあまり有名な芸能人を使っていないイメージ。そこが好き。 -
1043
ホンダ売っていすゞに乗り換えやな〜
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1042
ホンダは米国に本社を移転したほうが良いと思われる
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1041
日系大手証券が6月13日、
本田技研工業<7267>のレーティングをやや強気(2)に据え置いた。
一方、目標株価は1,767円から2,000円に引き上げた。 -
1039
ここの株もってないけど、車会社で1番好き。販売店も。CMも。ホンダのCMはあまり有名な芸能人を使っていないイメージ。そこが好き。
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1038
ホンダが日本でEV展開本格化、10月に軽商用投入
https://jp.reuters.com/world/environment/YGRROAZHKJKZBNZKKOGVZB37E4-2024-06-13/
東京 13日 ロイター] - ホンダ(7267.T)は13日、商用軽自動車の電気自動車(軽商用EV)「N―VAN e:」(エヌバン・イー)を10月に発売すると発表した。補助金込みで100万円台から買えるようにし、航続距離245キロメートルと優位性を高めた。軽商用EVを皮切りに、日本でのEV展開を本格化させる。
物流業界は脱炭素社会に向けて環境車への転換を迫られており、配送業者による軽商用EVの導入が始まっている。国内EV市場の成長は欧米や中国に比べ遅れているが、商用はまとまった受注が見込まれ、EV普及の鍵を握るとみて各社が投入を急いでいる。
日本統括部の高倉記行統括部長は、商用のEV需要が「顕在化している」と指摘。販売目標は非公表だが「EVでナンバー1の地位を築けるよう伸ばしたい」と述べた。
販売価格は約243万円からで、事業用で約100万円、自家用で55万円の国の補助金を考慮すると法人は約143万円、個人は188万円から購入できる。地域によっては各自治体の補助も受けられる。
ホンダは2023年にヤマトホールディングス(9064.T)傘下のヤマト運輸と実用性の検証を実施。納入台数は商談中で未定だが、ヤマト運輸は30年までに約2万台のEV導入を計画する。
ホンダは40年に新車販売全てをEVと燃料電池車にする目標を掲げ、30年までにEVを世界で30車種投入、年200万台の生産を計画。25年に軽乗用EV、26年以降に小型EV2車種も投入する予定だ。
軽商用EV市場には、中国勢がすでに攻め込んでいる。ベンチャーのASF(東京・千代田)が販売する軽商用EVは中国の上汽通用五菱汽車が生産。航続距離は230キロ、価格は補助金込みで150万円程度。SGホールディングス(9143.T)傘下の佐川急便に23年4月に納車済みで、佐川は30年までに軽自動車7200台のEV化を進める。
日本勢では、23年12月に三菱自動車(7211.T)が「ミニキャブEV」を発売し、日本郵便が導入。日本郵便は25年度までに軽自動車約1万3500台のEV化を目指す。
トヨタ自動車(7203.T)とダイハツ工業、スズキ(7269.T)の3社も共同開発車を準備中だが、ダイハツの認証不正問題を受けて予定していた23年度中の発売を延期している。 -
1037
いつも売り板オーバーで株価が押さえつけられてる。機関の空売りに規制をかけるべき。トヨタにも言える。東証はだらしがない。
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1036
ホンダと三菱商事、新会社「オルタナ」設立 新型軽商用EV「N-VAN e:」からバッテリリース事業など展開
https://news.yahoo.co.jp/articles/5b44160f0aafd13783a4ff866b743986412aebe6
本田技研工業と三菱商事は6月13日、新会社「ALTNA(オルタナ)株式会社」(以下、ALTNA)を2024年7月に設立すると発表した。
新会社ALTNAの設立は、2023年10月に締結した、脱炭素社会におけるEV(電気自動車)の普及拡大を見据えた新事業創出に向けた覚書に基づくもので、新会社の出資比率は本田技研工業株式会社が50%、三菱商事株式会社が50%、代表取締役社長は福井盛一氏(三菱商事)、代表取締役副社長は中﨑隆夫氏(ホンダ)が就任予定。
■ バッテリリース事業、リパーパス蓄電事業、スマート充電事業などを展開
新会社ALTNAでは、ホンダが10月発売予定の新型軽商用EV「N-VAN e:」を皮切りに、両社の関連リース会社との連携による新しいリース商品を販売開始する。
車両のリースを行なう際に、バッテリの所有権をALTNAが保有し、リース期間中からバッテリ使用状況のモニタリングを行ない、将来のバッテリ劣化予測を含めた継続的なモニタリングにより、バッテリのSOH(State of Health:劣化状態)を含めた信頼性を高め、新車時から中古車まで長期にバッテリを利活用するライフサイクル事業を展開する。
車載利用期間終了後はバッテリを回収し、系統用蓄電池事業(リパーパス蓄電事業)へ転用。車載から定置用まで、バッテリを長期で利活用することを前提としたリース価格の設定により、EVユーザーの経済的負担の軽減に貢献するとしている。
新会社では、ホンダが持つEV・バッテリの制御技術やコネクテッド技術と、三菱商事が持つ蓄電池運用やスマート充電などの電力ビジネスに関する知見を組み合わせることで、EVユーザーのTCO(Total Cost of Ownership:総保有コスト)を低減する新たなモビリティサービスと、EVバッテリを長期に活用する新たな電力事業の展開を目指すとしている。
新会社設立に関しては、両社はEV利用コストの最適化や、希少資源を多く含むバッテリの価値向上と国内での資源循環、さらに、再生エネルギーの普及に向けて需要が拡大する系統用蓄電池による調整力の供給といった、EVの社会実装と脱炭素社会の実現にむけた課題の解決を目指し、合弁会社の設立にいたった。
本田技研工業 取締役 代表執行役社長の三部敏宏氏は、「ホンダは将来のEV普及期を見据えて、原材料調達から完成車生産、バッテリの二次利用、リサイクルまでを含めた、EVの垂直統合型バリューチェーンの構築に向けて取り組みを進めています。今回、電力事業への深い知見を持つ三菱商事と、脱炭素社会の実現に向けた志のもと、新会社設立の運びとなり大変うれしく思います。N-VAN e:を皮切りに、モビリティ単体としてのEVのみならず、普及において重要となるバッテリの利活用を含めた環境づくりを進め、サステナブルな事業基盤の構築に積極的に取り組んでまいります」とコメント。
三菱商事 代表取締役社長 中西勝也氏は、「優れた技術力を誇り、リソースサーキュレーションの実現を掲げるホンダとご一緒できることをうれしく思います。本件は、モビリティ×エネルギー×サービス・データを融合したビジネスモデルで、同一EV内で車体とバッテリの所有権を分離する車電分離という新たなスキームの導入にチャレンジする取り組みです。EVの社会実装によるカーボンニュートラル社会の実現に向け、当社の産業接地面と事業知見を活用し、これからも産業横断的なビジネスモデル構築に取り組んでまいります」とコメントしている。
また、ALTNA 代表取締役社長に就任予定の福井盛一氏は、「世代を超えて地球環境との共存を図るために、限りある資源のライフタイムでの価値と再エネ活用効率を最大化するソリューションの創出をミッションとしてALTNAを設立しました。さまざまなパートナーと共に、新たな未来に向けてオルタナティブな選択肢を提供してまいります」との意気込みを述べている。 -
1035
不死鳥財団 様子見 6月13日 16:49
6/14大引けは1708以上希望
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1033
うわ~~~ マツダなんか大変です。
おつかれさまでした。。 -
1031
EVやっぱやめる
って言えばあがるかも -
1030
配当4パー超えてるとこで集めとけば大丈夫でしょう
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1029
明日は上がるわよ!( ^-^)
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