2307 - (株)クロスキャット 2022/01/30〜

最後に跳ねたね！

日々日々売買商い閑散状況での信用買い残期日到来での売り圧での下げ様相・・・
IR配信も株価押上げ効果とはならずだが・・IR媒体での先先業績拡大寄与（受注増加傾向）株価も信用買い残減少での株価浮揚効果発揮もサプライズ配信となれば・
一気に噴上げも・・・・今は静かな売買の株価微増・微減の上げ下げ繰り返し・・・
まあ下げ続けることは無いが地合い影響での下落も・・・だが下値限定的・・・
大口株主出現での株価上昇に期待次にIR配信（サプライズ）期待かな・・・・・・
株価推移は安定的推移での上げ・上げ・基調は先会えずか・・・!?

応援してまーす！

おはようございます！

何か材料が欲しいとこではありますが、下れば拾っていきます♪

おっと、14時に有報出たみたいだね。
目新しい情報はあるかな。

なかなか騰がらんね
この地合いならせめたプラスで終わらんと💦

この地合いでマイナスか。日経もいつまで上向きかわからんし厳しいな。

まずは4桁へ！！

現在株価環境・背景
🔷貸借取引残高
日付 　　　 　貸付株　　借入自己株 　借入転貸株
06/17 ・541,300 　・265,558 　・498,293
🔷貸し株多く担保での空売り圧で株価抑え込み懸念！！！

🔷信用買い残
日付 　　　　　　買い残高 　売り残高 　　倍率
06/17 ・173,800 　・600 ・289.67
🔶　　株価上昇の足枷には成らず！

🔷2022年の空売り残高
04/28　・JANE STREET GLOBAL TRADING, LLC 0.5% 新規 85,300株
🔶現在迄増減数値は無い状況！

🔷発行済株式数 17,005,674　　　浮動株数 2,363,789
浮動株率(%) 13.9
🔶プライム市場での流通増加での売買活況と…現状売買閑散様相・・・
IR配信（話題・材料視）に期待での株価上昇に期待視！！！

⦿今期計画予想値は昨年対比並の増収微益！

◎株価動向については
🔶目標株価値分割前の株価（上昇する前株価推移に戻れば良し）
株価１２００円～１３００円

目先１,1０0円越え～１,１５0円😊⤴️⤴️⤴️　　
決算毎の業績数値👆振れ株価波動攻勢転換での株価押上げ・切り上げ効果で高値更新達成も視野展開も・・・

今週一週間株価上昇幅４３円　本日地合い好転での上げ率+2.73%押上げ・・・
出来高も細り個人買い主導での上げ展開か来週も個人買い継続の株価切り上げ情勢と
見る只・・外部要因での影響も受けながらの目先チャ―ト上昇（７５線も👆向き方向舵での点灯と成れば目先１,1０0円越え～１,１５0円😊⤴️⤴️⤴️👍👌上昇✨✨✨。

1週間お疲れ様でした。

＋26円😍

株主総会も無事に終わり、来週は4桁奪還し7月には1200円を目指す🚀

乗り遅れないように⚠️

ナイスな下髭だ✨

＋25円ぐらいで引けないか？

おはようございます。

昨日までの4日間で底は固まった！

上げていく！

控え目な来期予想に好感しかない！

1Qでの上方修正は間違いない？

次は軽く1200円越えて行く🚀

なかなか上がってきませんね。

相場環境が悪過ぎです。

節電ポイントあたりのシステム。物価高対策に乗っかれると面白いのに。

空売りの情報を見る限り、JANE STREET GLOBALはまったく買い戻してない。
6/10の大量購入はどこだったんだろうね。

四季報など今の変化対応できずピンボケ数値期待も・・

仮に四季報業績堅調と記載も既にブレ（３・２か月前の情報筋・・米国市場VX指数
原油高騰・小麦その他食糧品高騰・物価指数・円安加速（１３５円越えも）四季報では織り込んでの業績値見込みではありません会社側も以前の予定見込み値提供すでに
旧情報を四季報買い求めて判断は浅はか・・・かな四季報は卒業し先IR提供に期待視

◎株価動向は外部要因（米国株価動向・国内円安動向・直近先物市場動向・
　ここは大口株主の動向・・IR配信有無・・株価展開は先・先・上げ基調！！！

おはようございます！

今日は絶好のナンピン場になるでしょうか？

本日は四季報夏号が発売です。

来週の地合いにもよるでしょうが、そろそろ底値で上がることに期待です。

寄り天とはいえ日経まだプラスなのに前場でマイ転。
ここが強さを見せるにはまだ時間が必要かな。とはいえ底は打ってる。

岸田政権が打ち出す骨太の方針では、医療資源の効率的活用もリストアップされており、そのためには医療サービスのデジタル化が喫緊の課題となる。有力視されるのはマイナンバーカードの活用で、健康保険証の機能をマイナンバーカードに付加した「マイナ保険証」の普及を目指す構えにある。そのなか、マイナ保険証の利用に必要なシステム導入を２０２３年４月に原則義務化する方針を掲げており、同システム構築に際して収益機会が広がる銘柄に投資資金が向かっている。