1571 - (NEXT FUNDS)日経平均インバース上場投信 2020/06/23〜

移動平均線　ASK　2020年9月19日　土曜日

GDCチャート　8時間足一目均衡表とボリバン21日線とMACD　
2020年9月19日　土曜日だ。

東証大引け　反落　米緩和強化の期待後退
2020/9/17 　　木曜日15:23


17日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比156円16銭（0.67%）安の2万3319円37銭で終えた。米連邦公開市場委員会（FOMC）後の記者会見で、米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長は量的緩和の強化を示唆せず、市場の期待が後退した。日本時間17日の米ダウ工業株30種平均先物が軟調に推移し、売りが出た。下げ幅は200円を超える場面があった。

外国為替市場で円相場が一時、1ドル=104円台まで円高が進んだことが重荷となり、自動車など輸出関連株への売りが目立った。2021年3月期は民営化後最大の連結最終赤字の見通しとなったJR西日本、JR東日本は大幅に下落した。東急や京成なども連れ安した。

市場では「景気や企業業績の一段の回復がみられない限りは、指数でこの水準より上は買いづらさがある」（三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジスト）との声もあった。

16～17日の日程で開催された日銀の金融政策決定会合では現状の大規模な金融緩和策の維持が決定された。想定内とあって市場の反応は薄かった。

JPX日経インデックス400は反落。終値は前日比75.73ポイント（0.51%）安の1万4734.49だった。東証株価指数（TOPIX）も反落し、5.95ポイント（0.36%）安の1638.40で終えた。業種別TOPIXは陸運業や空運業、輸送用機器の下げが目立った。

東証1部の売買代金は概算で2兆35億円。売買高は11億894万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は931銘柄だった。値上がりは1116、変わらずは127銘柄だった。

ファストリ、ソフトバンクグループ（SBG）、ファナック、エムスリー、リクルートが売られた。中外薬、NTTデータ、味の素、KDDIは買われた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

ただ、ダウ平均は引けにかけて急速に伸び悩んだ。景気敏感株が買われる一方、ハイテク株は売られ、指数の重荷となった。スマートフォンのアップルは3%安、ソフトウエアのマイクロソフトは2%安で終えた。

主力ハイテク株には悪材料も出た。米連邦取引委員会（FTC）が、反トラスト法違反でSNS（交流サイト）のフェイスブックを提訴する準備をしていると報じられた。規制強化への警戒感を誘い、ネット検索大手グーグルの親会社アルファベットなどにも売りが波及した。

16日にニューヨーク証券取引所に上場したビッグデータの保管・分析サービスを手掛けるスノーフレイクの終値は253.93ドルと公募・売り出し（公開）価格の120ドル、初値の245ドルを上回った。投資家がアップルなどの大型ハイテク株を売って、スノーフレイク株を買ったとの指摘も聞かれた。

ハイテク株が多いナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反落し、同139.86ポイント（1.2%）安の1万1050.47で終えた。

米国株、ダウ続伸し36ドル高　ゼロ金利長期化を好感も伸び悩む　ナスダックは反落
2020/9/17　　木曜日　　 5:33

16日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4日続伸し、前日比36ドル78セント（0.1%）高の2万8032ドル38セントで終えた。米連邦準備理事会（FRB）は米連邦公開市場委員会（FOMC）を開き、2023年末まで利上げを見送る方針を示した。物価上昇や景気回復を後押しするとの見方から、景気敏感株を中心に買いが優勢となった。ただ、ハイテク株からは資金が流出し、その影響でダウ平均は引けに掛けて急速に伸び悩んだ。

FOMCではゼロ金利政策と金融資産の購入ペースの維持を決めた。声明では「物価上昇率がしばらくの間、穏やかに2%を超える水準を目指す」とフォワード・ガイダンス（政策指針）を変更し、利上げのハードルを引き上げた。新たに公表した23年の政策金利見通しでは中央値が現状（0.125%）と同水準だった。ゼロ金利政策を長期化し、景気回復と物価上昇を促すと受け止められた。

景気敏感株は総じて堅調。前日夕に発表した決算を受けて、16日にアナリストが相次いで目標株価を引き上げた物流のフェデックスが大きく上げた。航空機のボーイングなど輸送関連株が全般に買われた。原油高を受けてシェブロンなど石油関連株が上昇、ゴールドマン・サックスなど金融株も上げた。FOMC後にダウ平均は一時、370ドル近く上げた。

ただ、ダウ平均は引けにかけて急速に伸び悩んだ。景気敏感株が買われる一方、ハイテク株は売られ、指数の重荷となった。スマートフォンのアップルは3%安、ソフトウエアのマイクロソフトは2%安で終えた。

主力ハイテク株には悪材料も出た。米連邦取引委員会（FTC）が、反トラスト法違反でSNS（交流サイト）のフェイスブックを提訴する準備をしていると報じられた。規制強化への警戒感を誘い、ネット検索大手グーグルの親会社アルファベットなどにも売りが波及した。

4時間足一目均衡表とボリバン21日線とMACD　9月17日　木曜日朝5時39分

一目均衡表とボリバン21日線とMACD　4時間足　9/15　火曜日朝の売りサイン

所詮、日銀黒田証券には、勝てないのです。証券業協会を、睨みつければ、
忖度するでしょう。コレが現実❗️

バカが、長ーい、長ーい、投稿している
(^｡^)よほど、含み損失を抱えて、
焦っているのでしょう。給付金支給の
10万円を、ぶち混んで❗️明日は、
菅総裁誕生を祝㊗️って、打ち上げ花火🎆🧨が上がります。10月には、解散
総選挙もあり得る❗️さらに日経平均は
上がります❗️

4時間足フィボナッチASK　　2020年9月12日　土曜日

米国株、3日続落　ダウ632ドル安　ナスダックは「調整局面」入り
2020/9/09 　　水曜日　5:21

8日の米株式相場は3日続落した。ダウ工業株30種平均は前週末比632ドル42セント（2.3%）安の2万7500ドル89セントと、約1カ月ぶりの安値で終えた。スマートフォンのアップルなど主要ハイテク株への売りが続いた。素材や金融など景気敏感株の一角にも売りが広がった。

夏場に買われた銘柄を中心に利益確定や持ち高調整の売りが続いた。ダウ平均の構成銘柄ではアップルが7%安、ソフトウエアのマイクロソフトや顧客情報管理（CRM）のセールスフォース・ドットコムも5%安となった。

ハイテク株以外にも売りが広がった。中型機「787」の製造上の問題が報じられた航空機のボーイングも6%下げ、ダウ平均の重荷となった。原油安で世界景気の先行き不透明感が改めて意識され、石油のシェブロンが売られたほか、JPモルガン・チェースなど銀行株の下げも目立った。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は同465.44ポイント（4.1%）安の1万0847.69で終えた。2日に付けた過去最高値からの下落率は「調整局面入り」とされる10%に達した。

GAFAM（グーグルの親会社アルファベット、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト）は軒並み大幅安。前週末にS&P500種株価指数への採用が見送られた電気自動車（EV）のテスラは2割下げた。

フィラデルフィア証券取引所の半導体株指数（SOX）も4%超下げた。米政権が中国半導体大手への禁輸措置を検討しているとの報道を受け、半導体製造装置株に売りが広がった。

東証大引け　ハイテク株安で続落、ソフトバンクG7.15%安　景気敏感株には買い
2020/9/7 　　月曜日　15:33

7日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前週末比115円48銭（0.50%）安の2万3089円95銭で終えた。前週末の米国株安の流れを引き継いで、ハイテク株を中心に利益確定売りが出て指数を押し下げた。

前週末の米株式市場でハイテク株が調整した流れを引き継いで、東エレクやスクリンといった値がさの半導体関連株などに売りが膨らんだ。米ハイテク株関連の大規模なデリバティブ（金融派生商品）取引が伝わったソフトバンクグループ（SBG）は終値で7.15%安。1銘柄で日経平均を100円近く押し下げた。

一方で、根強い米景気の改善期待などを背景に割安とされる景気敏感株には買いが入った。日経平均は一時は上昇に転じるなど、一方向に下値を探る展開にはならなかった。心理的な節目の2万3000円に接近し、押し目買いが入りやすい面もあった。

後場に入ると、米株式市場が7日はレーバーデーの祝日で休場のため、投資家の様子見姿勢が強まった。日経平均の高値から安値を引いた日中値幅は131円33銭にとどまった。東証1部の売買代金は概算で1兆9245億円と9月に入って以降、5営業日連続で2兆円を下回った。売買高は10億6261万株。

JPX日経インデックス400は続落。終値は前週末比59.60ポイント（0.41%）安の1万4546.93だった。東証株価指数（TOPIX）も続落し、6.86ポイント（0.42%）安の1609.74で終えた。

東証1部の値下がり銘柄数は817と、全体の約4割弱にとどまった。値上がりは1277銘柄、変わらずは78銘柄。

ZHDやエムスリー、NECや富士通が売られた。キリンHDやアサヒ、サッポロHDも下落した。一方、ファナックやオークマが買われた。ジェイテクトや日精工、ふくおかFGやコンコルディも高い。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕

東証大引け　反発　ハイテク株に買い、高値警戒で上値重く

2020/9/2 　　水曜日15:24

2日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比109円08銭（0.47%）高の2万3247円15銭で終えた。ハイテク株などを中心に前日の米株式相場が上昇した流れを引き継ぎ、半導体関連株などに買いが入った。一方で上値では利益確定売りも出やすく、取引時間を通して小幅な値動きにとどまった。

1日発表の8月の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が市場予想を上回り、米景気の回復期待が強まって東京市場でも投資家心理が上向いた。米アップルが今秋発売する新製品について堅調な需要見通しを示し、関連銘柄を物色する動きも広がった。

安倍晋三首相の後継を選ぶ自民党総裁選については、菅義偉官房長官が夕方に記者会見を開いて正式に出馬表明する予定だ。すでに支持する派閥が多く優勢と伝わっており、市場では安倍政権の経済政策や金融政策が引き継がれる可能性が高まり、相場の支援材料との見方があった。

もっとも、日経平均は新型コロナウイルスの感染拡大で株価が急落する前の水準に近づいており、高値警戒感から利益確定売りも出やすかった。日経平均株価の高値から安値を引いた日中値幅は116円58銭と、8月14日（115円94銭）以来約3週間ぶりの小ささだった。

JPX日経インデックス400は反発。終値は前日比68.57ポイント（0.47%）高の1万4666.15だった。東証株価指数（TOPIX）も反発し、7.59ポイント（0.47%）高の1623.40で終えた。

東証1部の売買代金は概算で1兆8785億円。売買高は9億7648万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1228と、全体の6割弱を占めた。値下がりは846銘柄、変わらずは97銘柄だった。

アドテストやスクリンの半導体関連株、アップル関連の村田製やTDKが買われた。ファナックや安川電、イオンやヤマトHDも上昇した。一方で三菱自やSUBARUは売られた。ニコンやコニカミノル、T&DやSOMPOも安い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

東証大引け　小反落　利益確定売り、「菅氏優位」には期待感

2020/9/1 　　火曜日　15:24

1日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比1円69銭（0.01%）安の2万3138円07銭で終えた。前日の上昇を受け利益確定の売りが優勢だった。ただ、自民党総裁選で菅義偉官房長官が優位になると伝わり、次期政権でも政策が継続するとの期待感から下値は限られた。

前日に一時400円超高となったこともあり、朝方から利益確定の売りが先行した。前日の米株式相場が高安まちまちだったこともあり、積極的にリスクを取ろうとする動きは限られた。

一方、中国の8月の製造業購買担当者景気指数が約10年ぶりの高水準となったことで世界経済の先行きへの楽観的な見方が広がった。さらに自民党総務会は1日、安倍晋三首相の後継を選ぶ総裁選で、党員投票の実施を見送ることを決定。2日に立候補を表明する予定の菅氏に有利との観測が浮上した。経済、金融、新型コロナウイルス対策が新政権でも引き継がれるとの思惑が相場を支えた。

米著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが投資していたことが8月31日に分かった三菱商、三井物、伊藤忠、丸紅、住友商はこの日も引き続き買われた。

JPX日経インデックス400は小反落。終値は前日比13.68ポイント（0.09%）安の1万4597.58だった。東証株価指数（TOPIX）も小反落で、2.37ポイント（0.15%）安の1615.81で終えた。

東証1部の売買代金は概算で1兆8612億円。売買高は10億2769万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1162と、全体の5割強を占めた。値上がりは915、変わらずは94銘柄だった。

KDDIやZHDが売られ、キヤノン、板硝子、日製鋼、ニコンが下げた。一方、アルプスアル、エムスリー、DeNA、住友鉱が上げた。任天堂は12年ぶり高値。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

米国株、ダウ反落し223ドル安　利益確定売り　5カ月連続の上昇

2020/9/1　火曜日 5:35

8月31日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反落した。前週末比223ドル82セント（0.8%）安の2万8430ドル05セントで終えた。ダウ平均は8月に入り2000ドル超上昇しており、月内最終売買日ということもあって、利益確定の売りが優勢だった。足元で上昇していた景気敏感株を中心に利益確定や持ち高調整の売りが優勢だった。

ダウ平均は5カ月連続で上昇した。8月は7.6%上昇し、8月の上昇率としては1984年以来、36年ぶりの大きさだった。

8月に入って前週末までに1割強上昇していた映画・娯楽のウォルト・ディズニー、航空機のボーイング、工業製品・事務用品のスリーエム、化学のダウへの売りが目立った。前週末まで指数への影響度が最大だったアップルが株式分割により、影響度が低下したことも指数の下落につながったとの見方がある。

米連邦準備理事会（FRB）のクラリダ副議長が31日の講演で、前週にFRBが発表した新指針では「低失業率だけでは政策変更の理由にはならない」との見解を示した。ゼロ金利政策の長期化観測が強まり、米長期金利が低下した。利ざや悪化懸念も金融のJPモルガン・チェースやゴールドマン・サックスの重荷となった。

中国政府によるハイテクなどの技術輸出の規制強化を受け、中国企業の動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」の米国事業の売却交渉の不透明感が意識された。買収交渉を進めていたソフトウエアのマイクロソフトと小売りのウォルマートが売られたのもダウ平均を押し下げた。

一方、31日から株式分割後の株価で取引が始まったスマートフォンのアップルは3%高となり、ダウ平均を下支えした。31日からダウ平均の構成銘柄になったバイオ製薬のアムジェンと顧客情報管理（CRM）のセールスフォース・ドットコムは上昇した。一方、機械のハネウェル・インターナショナルは下落した。

東証大引け　4日ぶり反発　「菅氏出馬検討」を好感、商社株高

2020/8/31 　月曜日　15:21

31日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、前週末比257円11銭（1.12%）高の2万3139円76銭で終えた。自民党総裁選に菅義偉官房長官が出馬を検討と伝わり、現政権からの政策の継続性に期待する買いが集まった。米著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが日本の5大商社の株式をそれぞれ5%超取得したと明らかにし、日本株へのリスク許容度が高まった。上げ幅は一時459円に達した。

菅氏の出馬検討が週末に相次いで報じられ、経済政策や金融緩和、新型コロナウイルス対策が引き継がれることへの期待が市場に広がった。安倍晋三首相の辞任意向報道をきっかけに日経平均は前週末28日、一時前日比600円近くまで下げたが、不透明感がいったん晴れたとして買い直す動きが広がった。

バークシャーの商社株買いの一報は午前の取引開始前に伝わった。寄り付きから5大商社に買いが集まり、丸紅、住友商、三井物、三菱商、伊藤忠商事はそろって大幅に上昇。割安感のある景気敏感株の代表格である商社に著名投資家が注目したとして、景気敏感セクターを見直す動きが広がり、空運や鉱業などにも買いが波及。日本株買いへの安心感が高まった。

ただ午後に入ると利益確定の売りも出やすく、米ダウ工業株30種平均の先物の下落に歩調を合わせて上げ幅が縮小する場面もあった。

JPX日経インデックス400は4日ぶりに反発。終値は前週末比127.00ポイント（0.88%）高の1万4611.26だった。東証株価指数（TOPIX）も4日ぶりに反発し、13.31ポイント（0.83%）高の1618.18で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆3508億円。売買高は13億4148万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1605と、全体の7割以上を占めた。値下がりは492、変わらずは74銘柄だった。

商社が上昇率上位に入った。ソフトバンクグループやファストリなど値がさ株が買われたほか、シチズンや大平金も上昇した。
月間でみると、日経平均は8月に前月比で1429円（6.6%）上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

移動平均線　2020/8/22　土曜日

移動平均線　日足　2020年8月22日　土曜日

移動平均線　日足　2020年8月21日　金曜日　14時05分