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>ケイファーマとクリングルが合体したら成功しそうではある ケイファーマとクリングルでは、同じ脊髄損傷でも対象が異なります。 ケイファーマは亜急性期で、受傷後2-4週間の患者が対象。 クリングルは急性期で、受傷直後から2週間が対象です。 ケイファーマは細胞治療で、炎症が起きている急性期には使えません。 クリングルは医薬品で、将来的には亜急性期や慢性期にも展開可能です。 ケイファーマは現在慶應義塾大学で医師主導臨床試験を実施中で、4例目の経過観察中と思います。 その臨床試験ではHGFは併用していませんが、その後出た論文でHGFとの併用が効果を高めるとの報告がありましたので、その後に行われる企業治験では、HGFとの併用になる可能性もあると思います。 併用療法で亜急性期が承認されれば、HGFが使用される期間が延びる(=使用量が増える)ことになるので、売上アップにつながります。 >HGF単独での効果、価値はあるだろうが、IPSと併用しないと真の効果が出ない。 前述のとおり、急性期ではHGF単独でも効果があり、iPSとの併用はできません。 亜急性期ではiPS単独よりもHGFとの併用の方が効果があると見込まれています。
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HPや四季報を読んだか知らないですが、 >確か受注をこなしきれない設備しかなくてこれ以上に売上は高まらない、だからといって設備投資はしていない。 → 設備は工場拡張中(増産体制に移行中)。 パワー半導体って少しローテクなところがあって、既に製品ラインナップの仕様を確認すると分かりますけど、ワイドバンドギャップのSiCやGaN対応の検査装置は出来上がっています。 収益は比較的安定しているといえば安定して長年溜め込んだキャッシュが沢山あるが、株主には絶対に還さない。っていう評価なんだけど、今以上の将来性を見ているとしたら製造する製品そのものがガラッと変わるしかないと思うんだけど。 → 自社株買いを3カ年計画で実施中(一昨年、去年と実施して、今年もやる予定) 半導体セクターがどうのこうの以前の企業体質による株価反映に見えるんだけど、長期保有すれば報われるという理論の根拠がずっとロムってても私のような凡人には分からないです。 → 企業体質は確かに少し私も同じ意見です。株主還元はやってるけど、社長は株主と同じ目線に立ってないなと感じるところがあります。 一方で経産省がSiCをメインにテコ入れ補助金やってるように、国策の位置づけで、パワー半導体の需要はこれからEV、データセンター、再生可能エネルギー発電において増えていくのは確かです。抗えない事実です。 長期をどこに定義するかによるけど、2〜3年以内にスパークすると思っています。 最大の取引先のTexasと2番目の取引先のInfineonがマレーシア工場向け投資を復調させてくるのは近々でしょうから。あと、ST microのモロッコ工場向けも大きな売上を出してるので、そこも注視したいです。 業績の波があってイライラしますね。 私もテセックのこの企業体質には好感触とはいっていません。上場してる意味あるの?って思うこともたまに・・・。 ただ、ファンダ見てるとそのうち買収されたりする可能性もあるのと、技術力は確かなものがあるのだろうと、根気よくHOLDしようと思います。 その根拠はパワー半導体1位のInfineonやディスクリート半導体/アナログ半導体のトップ企業Texas Instrumentsが何でこんな日本の弱小検査装置メーカーから買ってるのかなぁっていう技術レベルの信用度があるからってのがあります。
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ジワジワとステルス協調介入実施中
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NVDA 株価 調整期間中! NVDAもGWは必要だよー NVDA ベクトル1000↑ 運動実施中‼️ 大株主ケンケンの笑い🤭
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>配当で約4000億超 >自社株買い5000億の残り約3000億 > >2つ合わせたら >仮に利益1兆円なら70%超の総還元性向やがな > >大丈夫か EPSは自社株買い消却するからな。 計算方法は知ってるよな? まあそれはいいとして、 そもそもの 今季配当100円にするから配当性向42% これに現在実施中の5000億自社株買いの残り3000億を実施したら総還元性向が70%超えてしまう?w から自社株買い中止して、その原資を今季配当にまわすとか言う妄想はどうなったんだ?w
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>もう、見込みないけど、宝くじと思って持ってるだけ。 >見込みがあれば 大手の製薬会社から、とっくに出資があるはず、そんなことはわかってる〜みれんだけかな。 そうですね愛の償いは別れ👏当たるはずのない宝くじと思えば気楽だねー👏それか他銘柄でここの損益分を出して操作して早く忘れるか未練残さない様に🙇♂️私は今実施中❓
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"特別注意銘柄の指定解除に向けた改善計画(以下「改善計画」といいます。)を策定・実行中であることから、既に実施している改善計画が本不正行為の再発防止にもつながるものであるか確認を行い、実施中の改善計画に追加すべき内容を決定いたしました" この部分ね。 要するに、本当は「今やってる施策で十分再発を防止できます」と言いたかったけど、それじゃ東証が頷きそうに無かった。 だから、施策を追加した。 今から計画して実行する必要があることを東京衡機自身が認めたわけだから、 当然2024年4月1日時点で提出した改善状況報告書に基づいて特設注意市場指定が解除される事は無い。不十分と認めちゃったわけだからね。 つまり、次に出るのは「特別注意銘柄指定継続」か「監理銘柄(審査中)」のどちらか。 ①指定継続なら次は9月末あたりに再度改善状況報告書を提出、即監理銘柄(審査中)。このパターンでの死亡率はだいたい50%。 ②監理銘柄(審査中)なら、90%近い確率で上場廃止。
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三菱商事 分割済 増配 累進配当の維持 5000億円の自社株買い実施中で、 まだ3,000億円以上残してる。
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2024/05/06 17:51
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