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公美ちゃんのお人柄か、知らないとろで、いろんな相談を 受けていらっしゃったのかもしれませんね 何かお力になれればいいのですが 今はお待ちすることしか出来ません
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NAVERが経営権を手放さないと 第3、第4の行政指導を受けて 企業価値がどんどん下がる
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レッドソックス・上沢直之投手(30)が2日(日本時間3日)、本拠地・ジャイアンツ戦で2点ビハインドの8回から5番手で救援登板してメジャー初登板を果たし、2回無安打無失点1奪三振で、6人をパーフェクトに抑える鮮烈デビューを飾った。(スポーツ報知) 上沢の投げた第一球を受けたキャッチャーが そのボールをベンチに投げて 審判にボール交換してもらっていた。 気遣いは流石。
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「今度はなんて言い訳する」太陽光発電がハッキングされて不正送金…再エネ年1万円負担増であふれる河野太郎氏への憤慨 5/2(木) 16:36配信 FLASH 5月1日、太陽光発電施設の監視機器約800台がサイバー攻撃を受け、一部がネットバンキングによる不正送金に悪用されていたことがわかった。同日、共同通信が報じた。中国のハッカー集団が関与した可能性があるという。 電気主任技術者は自分のパソコンにインストールするのは抵抗があるので、太陽光発電の事業者のパソコンにインストールしてリセットをおこなっている。 一方で、ファーウェイ製の制御系を搭載した太陽光発電所の多くのものはネットにつながっている。ネットワークを通じて、中国の共産党や軍部による制御が可能な状態にあることをみなが心配していると」 ああーやっぱりね。日本の太陽光発電(工場、倉庫向け、自家消費、メガソーラー)のPCSは100%ファーウェイ。理由は安いので、ファーウェイでないと太陽光発電を導入しても採算が取れないから。
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<そんな政治家を選んだ国民が悪い> 確かにその通りなんだよねぇ そこでぇ 有罪判決を受けた政治家の選挙区はぁ 増税したらどうでしょうかぁ bakaを選んで国益を損なった自覚が持てるでしょ? 少しはぁ 真剣に選ぶようになるんじゃないかなぁ(^^♪ 少なくともぉ タレントやyoutuberやプロレスラーが 国政を担うことは無くなると思うのぉ
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大卒同等の学力がある人のみを議員に立候補させるべき 芸能タレント、スポーツ選手はあまりに問題が多すぎるし 現実に使い物にならない 立候補資格として試験制度を設けるべきだ それから比例制度は衆参ともなくせ 自民党所属の参議院議員であるアイドルグループ「SPEED」の元メンバー・今井絵理子が体調を崩し、約1カ月前から国会を欠席。現在は入院して療養に努めているという。 体調不良からの欠席であれば、そこまで批判を受けないが、今井氏のこれまでの“疑惑”が大きく影を落とす。その一つが昨年7月にSNSでアップしたフランス研修旅行。この投稿に「税金の無駄遣い」との批判が殺到した。その批判に対して、今井氏は研修旅行の成果を報告すると言及するも、現在まで報告はされていない。 2017年に元神戸市議の橋本健との不倫疑惑まで報じられており、幾度と国会議員の資質が問われてきた今井。そんな疑惑が続くからこそ、今回の国会欠席にも厳しい目が向けられているのだ。
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マツモトなんかもただの印刷屋ですよ。 今は超割高のどこにでもあるネット起業を推しているようです。 まあそれを真に受けるア〇な投資家が多いから市場の感覚が麻痺してるとも言えるよね。
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海外への輸出よりトランプが大統領になったらまず自国は自国で守る所からスタートします ウクライナは自国を守る姿勢を示したから欧米から支援を受ける事が出来た 日本も同じ事が起こる そうなると三菱重工や鉄関連 エネルギー事業が不可欠になります 海外の争いはあまり関係なく日本は日本独自で進めなければなりません 台湾有事の際は尖閣まで中国は来る事が予想されます 必ず巻き込まれるのです その時に必要な企業が重工なんです
転載ありがとうございます! …
2024/05/03 13:42
転載ありがとうございます! ⏬ >本板からコピペ。 > > >2bd***** >4月26日 03:34 >株主の有志の方が、新株発行差止請求を大阪地方裁判所に提訴されることをお勧めします。裁判を通して、経営の詐欺性を明らかにするのです。根拠条文は以下の通りです。株主総会では、株主の皆さんは取締役6名の再任を許してしまっています。客観的に考え、取締役の経営責任を問わなければいけない段階にあります。 > >会社法第五款 募集株式の発行等をやめることの請求 > >第二百十条 次に掲げる場合において、株主が不利益を受けるおそれがあるときは、株主は、株式会社に対し、第百九十九条第一項の募集に係る株式の発行又は自己株式の処分をやめることを請求することができる。 > >一 当該株式の発行又は自己株式の処分が法令又は定款に違反する場合 > >二 当該株式の発行又は自己株式の処分が著しく不公正な方法により行われる場合