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待ちですけど。1年間も期間とってるので、じっくり買い上げるのでしょうね
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私が積みニー始めた2022はひたすら下げ続けたんだけど、ドルコス積立てだから平然だった 一括最強とか主張してる面々は、ここがほんの一昨年に1年間下げ続けたことも踏まえて発言してほしいですね
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初期値130ドルとして 一年間に52週あって毎週10ドルってことは 520ドルのプラスで 今ので割ると、520➗130は4だから 1年後は、今の4倍ね 良い感じじゃないですか
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2月の急騰後に入った方々も、 3ヶ月程度のモヤモヤ期間を経ての日経砲でした。 日経砲後に入られた方、特に先週の木金に入られた方は、枚数によってはそれなりの含み損でしんどいかもしれませんが、 向こう一年間に控えてるイベントが、クオリプスより多い銘柄もそうそう無いだろうと思いますから、一緒にガチホで行きましょう!
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ここ1週間だけで、1年間の配当金分の下げですか。 信用買いも溜まりまくってるし。 なかなか明るい未来が描けないですね。 底打ちの音が聞こえてから参戦するとしますか。
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イノベーションで株価急騰 ファミコン任天堂、1980年代に100倍 イノベーションを起こし、新たな市場を開拓した企業の株価は急騰してきた。代表格は時価総額首位を米エヌビディアと争う米マイクロソフトと米アップルだ。両社が基本ソフト(OS)やスマートフォンを世に送り出した時は何年も株価の大幅上昇が続いた。 マイクロソフトがOS「ウィンドウズ95」を発売した1995年に株価は1年間で44%上昇した。初心者でも直感的に操作できるだけでなく、インターネットも使いやすくなった。改良したOS「98」も評価が高く、99年まで株価上昇率は毎年50%を上回り、5年間で株価は15倍強になった。 アップルも初代iPhoneを発売した2007年に株価が2.3倍となった。08年に通信規格「3G」への対応で、ネットが気軽にできるようになったほか、アプリ配信サービス「アップストア」を提供してシェアを高めた。リーマン・ショックがあった08年を除くと、14年まで毎年、株価が上昇した。 日本では家庭用ゲーム機という市場を開拓した任天堂株が急成長した。同社が携帯型ゲーム機「ゲーム&ウオッチ」を発売した1980年に株価が4割高、81年には2倍になった。83年に家庭用テレビゲーム機「ファミリーコンピュータ(ファミコン)」の発売が続き、80年代に株価は約100倍となった。
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エヌビディアの24年1月期の売上高粗利益率は73%(前の期は57%)だった。楽天の今中氏は「研究費も含めたコスト上昇分以上の値上げとなりそう。利益率は今後も高い状況が続きそうだ」と分析する。 米アドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)や米インテルもエヌビディアに対抗する生成AI向け半導体を投入している。両社とも自社のGPUはH100と同等以上の性能だと主張する。ただ、株価は伸び悩んでおり、この1年間ではAMDは3割高、インテルはほぼ横ばいにとどまる。 AMDの予想PERは30倍台後半で、エヌビディアと大差がない。米モルガン・スタンレーは10日、「AIに対する投資家の期待が高すぎる」として、AMDの投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた。 楽天の今中氏は「AMDやインテルのAI半導体はH100よりは安いはず」として価格面では優位にあると指摘する。ただ、今期の市場予想の増収率はエヌビディアの97%に対して、AMDが13%、インテルが3%。エヌビディアの牙城を崩すのは難しいとの見方が多い。 週明け17日の東京株式市場では半導体製造装置の東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体株が軒並みさえなかった。これまでエヌビディアの業績や株価動向は日本を含めた世界の株価全体にも影響を与え、「エヌビディア祭り」と呼ばれる現象を引き起こしてきた。 エヌビディア株だけが上昇する「1強」状態は、AIブームがけん引してきた半導体相場の転機を示しているのかもしれない。
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NVIDIA株1強の理由は 株価・GPU、どちらも割安評価 人工知能(AI)向け半導体がけん引する米エヌビディアの躍進が続いている。株価は前週末の14日に132ドルと分割を考慮した最高値を更新した。1年間で3倍になったにもかかわらず、株価の過熱感を測る予想PER(株価収益率)は下落している。ただ、足元ではエヌビディア以外の半導体株は伸び悩む銘柄も目立つ。半導体株の現状と先行きを探る。 「次の産業革命が始まった。従来のデータセンターはAI工場になり、あらゆる分野でイノベーションが加速する」。エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者(CEO)は2日に台湾で開いた講演の席上、力説した。 英調査会社オムディアによると、エヌビディアはデータセンター向けのAI半導体で2023年に約8割のシェアを持つ。調査会社ストラトビューリサーチによるとAI半導体チップの世界の市場規模は28年に1277億ドル(20兆円)と21年(108億ドル)の約12倍に拡大する見通しだ。 エヌビディアの24年1月期の純利益は297億ドルと前の期比6.8倍となった。市場予想では25年1月期も前期比2.2倍になる見通し。予想PERは1年間で60倍台から40倍台まで低下し、成長株としては過度な割高とは言えない水準だ。
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自民党発祥のイカサマ世論調査 ちょっと前の話題で申し訳ありませんが、6月19日、とんでもない報道がありました。フジテレビと産経新聞社が合同で行った「内閣支持率」などの政治に関する世論調査で、昨年5月から今年5月までの1年間に計14回も「不正」が行なわれていたというのです。 皆さんもニュースを見聞きしたと思いますが、フジテレビと産経新聞社は自社で世論調査を行なっておらず、すべて「株式会社アダムスコミュニケーション」という調査会社に外部委託していました。その会社が、さらに調査の一部を「日本テレネット株式会社」に再委託していたのですが、この会社が請け負った調査数の半数を実際には電話調査せず、架空の回答をデータ入力していたというのです。 この架空の回答は、全体の17%にも及んでいたそうです。たとえば「内閣支持率」の項目で、すべて「支持する」とデータ入力されていたら、これだけで17%も支持率がアップしていたのです。 今回、あたしが何よりも「怪しい」と感じたのは、この不正発覚に対するフジテレビと産経新聞社の対応です。両社ともに謝罪文をリリースし、これまで14回の調査結果を取り消すと述べました。それは当然です。しかし「不正の17%を削除した上で正式な調査分の数字を公表すべき」との指摘は断固として拒否したのです。 本当に下請けの下請けが勝手にやった不正であれば、不正分のデータを削除して正式な調査結果を堂々と公表できるはずです。しかし、フジテレビも産経新聞社もそれは絶対にできないと言います。何故でしょうか?何か都合の悪いことでもあるのでしょうか?たとえば「不正分を削除すると内閣支持率がちょうど17%下がってしまう」とか。 …そんなわけで、日本の世論調査が怪しいのは今に始まったことではありませんんが、特に酷いのが読売新聞社の世論調査です。ちょっと古いですが、分かりやすい例として、福田康夫政権下の2008年5月に実施された読売新聞の「ガソリン税暫定税率」に関する世論調査の設問を紹介します。 「ガソリン税の暫定税率が復活したことで、ガソリンの値段は上がりましたが、国と地方自治体の税収に穴があく期間は1か月で終わりました。あなたは、暫定税率の復活を、良かったと思いますか、良くなかったと思いますか。」 これは、悪しき「ガソリン税暫定税率」が2008年4月に期限を迎えてようやく消滅してガソリンが値下げされたとたんに、自民党と公明党が伝家の宝刀「数の暴力」を使ってガソリン暫定税を復活させた直後に実施された世論調査の設問なのです。ですから、自民党のスポンサーの読売新聞としては「良かった」という回答を多くしたかったのです
イヤァ~日経が700円以上下げ…
2024/06/18 01:22
イヤァ~日経が700円以上下げたのにしっかり1900円台半キープって、もはや1900円固めで株主総会迎えられますね。 17日に発表された「注目の生成AI系スタートアップのPerplexityと戦略的提携を開始」日本国内ではソフトバンク・Yモバイル・LINEMOの3ブランドのスマホのみがAI検索エンジン「Perplexity」の有料版が1年間無料で利用可能にと。 大規模データセンター早期稼働から日本語生成AIへの取組強化と合わせ、人工知能を応用したビジネスの展開がいよいよという感じですね。 株主総会が楽しみですね。 もちろん総会で何が語られるか?怖くて売っちゃいられませんね。