検索結果
-
電極、レアメタル不要のナトリウムイオン電池 戸田工業、鳥取大と 2024年6月6日 2:00 [会員限定記事] 戸田工業と鳥取大学は共同で、リチウムイオン電池の後継として期待されるナトリウムイオン電池について、レアメタル(希少金属)を使わない電極で動作させることに成功したと発表した。戸田工業が開発した酸化鉄の一種「ナトリウムフェライト」を用いた。材料を入手しやすくして価格を下げられるとみており、実用化を急ぐ。 ナトリウムイオン電池は電池のパワーを高めるための電極の素材が課題となっている。酸化鉄系材料が負極...
-
SHARPは、メガソーラー向け蓄電池1kw7万円を目標に開発。 シャープはリチウムイオン電池(LiB)より低コストで大容量にできる空気亜鉛蓄電池の実用化に向け、2024年後半から実証実験に乗り出す。太陽光発電システムに空気亜鉛蓄電池を接続して性能を検証する。まずはビルや工場の自家消費型発電向けを想定し、早期の実用化を目指す。コストの優位性を生かし、将来は大規模太陽光発電所(メガソーラー)向けなどの需要を見込む。 【図解】シャープの「空気亜鉛蓄電池」 シャープは環境省の採択を受けて空気亜鉛蓄電池を開発しており、現在は実証実験に向けて容量12キロワット時の試作機を開発中。太陽光発電の電気を使い、充放電性能などを検証する。将来は商用機として、同2520キロワット時の実現を目指す。 同社の空気亜鉛蓄電池は負極活物質に亜鉛、正極活物質に酸素を利用する。亜鉛が酸化亜鉛になる反応を利用して放電する。 粉末状の亜鉛を含むアルカリ性の溶液を電解液に用いる。電解液はポンプにより槽内を循環し続ける構造のため、負極周辺に結晶が生じて短絡(ショート)を引き起こす蓄電池の問題が生じにくい。 充放電のセルとエネルギーの貯蔵部が分かれており、貯蔵部のみを大型化することで大容量にできる利点がある。電解液が循環するため車載用には向かず、定置用途を見込む。 LiBなどと異なりレアメタル(希少金属)を用いない。材料を調達しやすく製造コストも抑えられる。太陽光発電の普及には蓄電池の導入コスト低減が重要とされる。経済産業省は1キロワット時当たり7万円以下で設置できることが望ましいとしている。シャープは当面、この価格を想定して実用化を目指す。 (Y!ニュース)
-
ほんそれ! >同意。インフレで個人から2%、企業から%抜ける時代まではむりですが、すでに米国はじめ海外子会社郡をグローバル企業は円高時に手に入れてます。円安で日本🇯🇵金利高は、輸出企業同様に、メガバンクの望むところ。 >庶民、年金生活者は死にますが、給与所得者は名目上がれば文句言わない。物価上げて、インバウンド➕輸入インフレで日本国内の生活費を無理矢理上げ、物価全体押し上げ、マンションや企業価格も押し上げる。インフレ万歳、💲高万歳政策。 >米国🇺🇸が許す限り続く。 >いつまで許すかは、中国🇨🇳に覇権渡さず潰すことに決めた米国は、台湾韓国の危険地帯から半導体工場の日本への移管が済むまで日本産業をささえてくれる。産業支えて再び国力回復させた日本に、韓国、台湾、フィリピン貿易に関与させる。それが米国🇺🇸の狙い。 >すでに日本🇯🇵は、希少金属と半導体で一年前からG7で協調を誓い、半導体工場の移管を受け入れ、米国🇺🇸と日本🇯🇵はアジアを守るとメガネ👓が誓った。日本🇯🇵産業の力が戻るまで、💲高。150-180、工場が移管され、稼働率100%まで約束されている。
-
同意。インフレで個人から2%、企業から%抜ける時代まではむりですが、すでに米国はじめ海外子会社郡をグローバル企業は円高時に手に入れてます。円安で日本🇯🇵金利高は、輸出企業同様に、メガバンクの望むところ。 庶民、年金生活者は死にますが、給与所得者は名目上がれば文句言わない。物価上げて、インバウンド➕輸入インフレで日本国内の生活費を無理矢理上げ、物価全体押し上げ、マンションや企業価格も押し上げる。インフレ万歳、💲高万歳政策。 米国🇺🇸が許す限り続く。 いつまで許すかは、中国🇨🇳に覇権渡さず潰すことに決めた米国は、台湾韓国の危険地帯から半導体工場の日本への移管が済むまで日本産業をささえてくれる。産業支えて再び国力回復させた日本に、韓国、台湾、フィリピン貿易に関与させる。それが米国🇺🇸の狙い。 すでに日本🇯🇵は、希少金属と半導体で一年前からG7で協調を誓い、半導体工場の移管を受け入れ、米国🇺🇸と日本🇯🇵はアジアを守るとメガネ👓が誓った。日本🇯🇵産業の力が戻るまで、💲高。150-180、工場が移管され、稼働率100%まで約束されている。 逆にいえば、そこからは転換点。
-
金(ゴールド)価格、レアメタル(希少金属)価格、レアアース(希土類元素)価格が上がっているのに(高騰しているのに)、なぜ?エヌビディアなど半導体関連銘柄・株を買うのですか?
-
比亜迪の低価格戦略の背景 中国EV最大手の比亜迪(BYD)は、2024年2月に「ガソリン車よりも安い電気自動車」というスローガンを掲げ、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。 2024年モデルにてバッテリー式電気自動車(BEV)「秦PLUS EV」が10万9800元(約230万円)から、プラグインハイブリッド車(PHEV)「秦 PLUS DM-i栄耀エディション」は7万9800元(約165万円)からである。この低価格戦略に対して、外資系や地場の自動車メーカーも、やむを得ず追随して価格を下げざるをえなくなった。 BYDが車両価格を大幅に下げることができた五つの理由は、次のように考えられる。 ●自社開発・製造のブレードバッテリーによりコスト低減 製造コストのなかで、部品費は大きな割合を占め、そのなかでもバッテリーは最大である。BYDは「Blade Battery(ブレードバッテリー)」と呼ばれるリン酸鉄リチウムイオン電池(以下、LFP電池)を採用している。欧米の自動車メーカーが、ニッケル、マンガン、コバルトの三つの希少金属を主成分とする三元系(NMC)リチウムイオン電池を採用することが多いなかで、電池価格を抑え、かつ安全性を優先させるため、LFP電池に開発を絞っている。 BYDの挑戦的な低価格戦略は、新エネ車競合メーカーへの振り落とし戦略である。そのため、生産台数の少ない自動車メーカーがマネをすれば、あっという間に赤字幅が拡大し、経営的に危機にひんする。 またガソリン車、ハイブリッド車は次第に減少していくものの、かなり時間がかかると思っていた欧米始め日系自動車メーカーにとっても、一気に競争激化ののろしがあがったといえる。 もし、まだ大丈夫と様子見をしていると、中国市場から撤退を余儀なくされる可能性も出てくるのではないだろうか。
電極、レアメタル不要のナトリウ…
2024/06/06 06:58
電極、レアメタル不要のナトリウムイオン電池 戸田工業、鳥取大と 2024/06/06 日本経済新聞 朝刊 15ページ 598文字 戸田工業と鳥取大学は共同で、リチウムイオン電池の後継として期待されるナトリウムイオン電池について、レアメタル(希少金属)を使わない電極で動作させることに成功したと発表した。戸田工業が開発した酸化鉄の一種「ナトリウムフェライト」を用いた。材料を入手しやすくして価格を下げられるとみており、実用化を急ぐ。 戸田工業は電池メーカーなどと組み、EVよりもハードルの低い家庭用の蓄電池などを想定してナトリウムイオン電池の実用化を進める。