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イナゴがお送りした 株価の乱高下 お供をいたしましたパイロットはわたくし古参イナゴでした お陀仏
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日経平均に連動した動きですね! NY、日経の調整で上昇トレンドにならないとJTだけの 上昇どんなものかな~・・???今晩のNYが上昇転換 すれば来週は日経と供に上昇していくと思われる。 配当権利まで時間あるから期待できる。4500円以上上昇!
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往復で儲けさせてくれるTOWAさん。もう離れることはでけません。20000円までお供させて頂きます。😀
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<「配当総額が利益剰余金を超える」という反対意見の記載に関する補足> a) 反対意見において配当総額を上回ると指摘するのは単体ベースでの利益剰余金に過ぎず、2024 年3月期の連結財務諸表における利益剰余金は46億62百万円と、配当総額15億52百万円を 大きく上回る。このことは、子会社の利益剰余金を適切に管理することにより、配当総額を超 えるよう単体の利益剰余金を増加させることが可能であることを意味する b) 政策保有株式や事業の用に供しない賃貸等不動産は30億円超の多額の含み益があるため、それ らの売却が進めば、さらなる単体の利益剰余金を増やすことが可能である c) その他資本剰余金も利益剰余金同様、配当可能原資であるから、資本剰余金からの配当そのこ とが問題であるかのような反対意見の記載が適切とは言えない。実際に、その他資本剰余金か ら配当を実施した上場会社も数多く存在する
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<株主提案であるDOE5%配当の妥当性> ① 約70%という高水準の自己資本比率(=過去に積み上げた内部留保) →リズムの今期業績が特に芳しくないゆえに単年度での配当性向 324.9 %となるが、過去に積み上 げた潤沢な内部留保があるため、DOE5%相当は過大な基準ではない むしろ業績にブレがあっても、それを一時的なものとして捉え、リズムの本質的な潜在能力や業績 改善に対して経営陣が強い信念を持っていれば、単年の配当性向にとらわれずに、中長期的な視点 に基づいた着実な株主への利益還元という観点から、DOE5%配当を実施することは適切 ② 現預金110億円の他、時価34億円の政策保有株式や29億円の事業の用に供しない不動産の保有 →仮に現預金をすべて事業資金や成長投資に充てる場合でも、合計60億円を超える売却可能資 産を現金化することが可能なため、DOE5%に相当する年間15.5億円程度の配当を継続的に実施 しても、決して成長投資の妨げないことは財務上明らか。中期経営計画に記載しながらも削減 が進んでいない政策保有株式については、金融庁からもその弊害が指摘されており、株主還元 の議論に関わらず、速やかに削減を実行すべき ③ 将来的にはDOE5%相当の配当総額を超える利益を単年度で稼ぎ出す潜在力 →例えば、中期経営計画においては、2025年3月期の当期利益水準として16億円を想定(2024 年5月公表の直近の決算短信において12億に修正)しており、リズムは1、2年以内に、 DOE5%相当の配当総額である約15.5億を超える利益を単年度で稼ぐ見込み また、中期経営価格において近い将来の目標として掲げるROE8%が実現されれば、DOE5%水 準の配当を実施しても、毎年自己資本の3%を超える内部留保の積み増しが可能であり、高い 収益力をベースとして積極的な成長事業投資と高い水準の株主還元をバランスさせることで、 PBR1倍に止まらないさらなる企業価値の向上へとつながる
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下手くそ供が夢の跡。
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よーしく.そ供よく持ち堪えたな 見事な反発や 明日崩されたら全員掲示板どころか相場から退場しろ‼️
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旅のお供にSNAPIT! CM期待 両社持ちなら 安くして貰える?^_^
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> ワシは敵中突破で敵を振り切り、大阪を脱出するが、もう久太郎町は火の海のような株価やないか。 拙者は2枚目の武士にございますれば、秀頼殿のお供を、、、🦁
よほどのことがない限り、来期は…
2024/05/31 15:58
よほどのことがない限り、来期は、増収増益だな。 どう読んでも増収と言っている。利益についてはコスト増やリスクがあると言っているが、今期の売上から考えても増益だと想定。 #どこまで積み上がるかだな。 === 来期(2025年5月期)の業績予想においては、売上高においては今期(2024年5月期)より伸長することが期待できるものの、従来の画像データ販売とは異なる、これらの案件の影響を考慮する必要がございます。 (略) 画像データ販売に供する衛星が増加するため、開発・運用コストの減価償却や運用コストが機数に応じて増加します。また、補助金事業である経済産業省・国土交通省の案件に係る費用が、新たに販管費へ計上される見込みです。その他、2023年10月に締結したシンジケートローンに基づき、来期(2025年5月期)中に借入枠の上限である50億円まで借入金額を増やすため、営業外費用として支払利息が増加する見込みです。