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ウィンブレはYouTubeだとこれだけ人気出てきたのに動画として挙げてる配信者少ないね。 webでも(夜クラやガルクラなんかと較べると )あまり情報見かけないし、裏を返せば広告費の力で盛り上がってるわけじゃなくて、草の根活動で広がりを見せてるということ。 陰実は②期に入ってから人気というか評価が加速した感じだけど、ウィンブレはこの時点で(評価を伴った)人気化は大きいと思う。 もし、プロジェクトWがウィンブレなら陰実とウィンブレを一本釣りしたわけで、これはかなり評価されるべき鑑定眼ではなかろうか? 評価が高い作品を好評価するのは誰でも出来る。マイナー時代に見出して関わる難しさはもっと評価されて良い。 2.5次元の誘惑も信者率は高い作品ではあるけど認知度まだまだは低いし、ぜひスターダムを駆け上がっていく様を見届けたい。 ウィンブレは春アニメ前人気21位だったからここまでに成長してくれたのは見守ってきた者の1人として単純に嬉しい。
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夢は大きく! 第二のYahoo株になれ!
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おょょょ 中国を抜き発展するインド進出は正鵠を射た 判断と考える。 じり貧の日本にしがみついて荷物を奪い合っていても発展は望めないこと は明らかだ リスクは大きい しかしリスクを回避ぜず挑戦することは重要だ 必ずや成功することを祈る。
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アビガン坊主(信用買い主体)がいなくなって、株価が 安定の上昇基調ですね。 大きく上がらなくてよいので、大きく下がらなければOK
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>> 経済大国の日本を ここまで衰退させたのは自民党だ。恥を知れ! >正確には 非正規制度を全業種に広げたコネズミと 不景気の中で 消費税を二度も上げたアヘだと思います 確かにそう言った面もありますがプラス面も結構大きかったと思います? しかし当時は国民に圧倒的に支持されていました。 円安超物価高、増税増税のキチダさんは国民に全く支持されてません・・・ 自民党は解体消滅すべき党になったのではないでそうか?
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爺さんも若者も中年も科学的合理性次に経済的合理性で議論しないとな。 EV信者はこの点に大きく欠ける。
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●今週の推移 -263円,-1.76% 【参考】SBI・V・全米 -146円,-0.85% →債券相当分は約-0.9%の寄与と推定 金曜の米国市場のVTIは+0.71%、 米国5年、10年債の利回りは1%近く低下。 週明けの為替が円高に大きく振れなければ プラススタート見込みです。
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いくらROEが他より低いといえども丸紅より配当利回りが高い(商事3.03%丸紅2.94%)なんてあり得ない。千代田化工(33%持分法子会社)のJV先破綻の減損懸念かも。商事の規模から見れば影響はあっても多分微小。ある意味今が買い場で、千代田の件が明らかになれば悪材料出尽くしで大きく反発する予感。原価管理のために永久ホールド分とは別に新たに買いました。
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権利月に2000円下げて、更に権利確定で3200円下げた理不尽な状況です。完全にインフラファンドという仕組みの破綻ですね。おそらく、権利確定日付近の価格が去年の公募増資額付近だったからでしょうね。 増資で出来た87000円付近のしこりは大きくこれを越えるのは困難で、簿価割れが続けば増資はもう無理でしょう。 政策が変わらない限り、スポンサーにとっても上場させておくメリットはなく、googleなど発電所の出口が多様化する中で、タカラや日本再生のようにTOBに進んでいくしかないものと思います。
NY市場サマリー(31日)ダウ…
2024/06/01 09:30
NY市場サマリー(31日)ダウとS&P500上昇、ドル下落 利回りは低下 2024年6月1日午前 6:54 GMT+92時間前更新 <為替> ドルが下落し、年初来初の月次での下落基調が示唆された。4月の個人消費支出(PCE)価格指数の伸びは横ばいとなり、米連邦準備理事会(FRB)による利下げ時期についての不透明感を払拭するものではなかった。 米商務省が発表した4月の個人消費支出(PCE)価格指数は、前月比で0.3%上昇し、ロイター調査によるエコノミスト予想と一致した。 主要通貨に対するドル指数は0.12%安の104.64。 FRBは2022年3月以来、インフレ抑制のために525ベーシスポイント(bp)の利上げを実施している。市場は当初、年内の利下げが3月に実施されるとの見方を織り込んでいたが、その後6月からさらに9月に後ずれしている。 一方、欧州連合(EU)統計局が発表した5月のユーロ圏消費者物価指数(HICP)上昇率(速報値)は前年比2.6%と、4月と3月の2.4%から加速した。これを受けて、ユーロは小幅上昇した。 ユーロは0.13%高の1.0847ドル。今週はフランス、ドイツ、スペイン各国のインフレ指標が発表されたが、ECBが来週の理事会で利下げを行うという市場の見方は変わっていない。 ドル/円は0.24%高の157.210円。財務省は、4月26日から5月29日までに総額9兆7885億円の為替介入を実施したことを発表した。 <債券> 国債利回りが低下した。4月のインフレ指標が予想通りに安定化したことで、FRBの年内利下げ計画に変わりはないとの見方が広がった。 他の経済指標では、5月のシカゴ購買部協会景気指数(PMI)が35.4と、約4年ぶりの水準に低下。予想の41.0を大きく下回った。これを受け、米国債利回りは一段と低下した。 PCE価格指数とシカゴPMIの発表を受け、金利先物が織り込む9月利下げの確率は55.3%にやや上昇。 週初は50%をやや下回っていた。 終盤の取引で10年債利回りは4.6ベーシスポイント(bp)低下の4.508%。月間ベースでは17.6bp低下した。 30年債利回りは3.4bp低下の4.651%。月初からは13.8bp低下。 2年債利回りは1.7bp低下の4.912%。月初からは15.9bp低下した。 月間ベースの低下幅は、2年債、10年債、30年債がそろって昨年12月以来の大きさとなる。 2年債と10年債の利回り格差はマイナス37.9bp。前日はマイナス38.3bpだった。 <株式> ダウ工業株30種とS&P総合500種が上昇して引けた。月末特有の買いが入ったこともあり、ダウは1.51%上昇。昨年11月以来最大の上昇率となった。 この日はS&Pのほぼ全ての主要セクターが上昇。エネルギーは2.5%上昇した。ただ情報技術は下落した。 ただ週間ベースではS&Pとナスダック総合が共に6週間ぶりに下落。市場では米連邦準備理事会(FRB)が利下げに着手する時期を探る動きが続いている。 <金先物> インフレ指標が予想の範囲内だったことを受けて一時買われたものの、その後は 利益確定売りに押され、反落した。中心限月8月物の清算値(終値に相当)は前日比20.70ドル(0.87%)安の1オンス=2345.80ドル。週間では0.48%高。月 間では1.86%高となった。 <米原油先物> 石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど非加盟産油国で構成する「OP ECプラス」の閣僚級会合を前にした警戒感から、3日続落した。米国産標準油種WTI の中心限月7月物の清算値(終値に相当)は前日比0.92ドル(1.18%)安の1バ レル=76.99ドルだった。8月物は0.81ドル安の76.73ドル。OPECプラスは6月2日、オンライン形式で閣僚級会合を開く。現行の自主減産方針 が維持される公算が大きいものの、主要産油国の今後の生産方針を巡る協議を前にした警 戒感から売りが優勢となった。