夢のテンバガー銘柄探そう～♪の掲示板

■日々公表銘柄を解除された銘柄
解除日：2017/01/10　グリーンペプタイド （4594）アストマックス （7162）

>>9296

＜米国防総省＞超小型ドローンで偵察飛行へ　１０００機予定（毎日新聞）1/10(火) 10:20配信

■ロボット・ドローン関連：2303ドーン　2667イメージワン　3444菊池製作所　3653モルフォ　3669モバクリ　4316ビーマップ　6871日本マイクロニクス　8226理経　6258平田機工　6314石井工作研究所　6946日本アビオニクス　6888アクモス　3906ＡＬＢＥＲＴ　3681ブイキューブ　3694オプティム　9233アジア航測　7725インターアクション　7847グラファイトデザイン　6316丸山製作所　9880イノテック　6264マルマエ　7266今仙電機　6721ウインテスト　4829日本エンタープライズ　7272ヤマハ発動機　6957芝浦電子　6301コマツ　6758ソニー　6989北電工業　7779サイバダイン　※時価総額・チャート確認推奨

【好材料】　　―――――――――――― (1月10日発表分)
■プロスペクト <3528> [東証２]　※チャート　月足　10年間
英国の会社型上場投資ファンドであるプロスペクト・ジャパン・ファンドの買収を協議。

>>9354

「人工知能×医療」　3776　ブロードバンドタワー　上抜けしていますね(^^ゞ

■医療ビッグデータ新法、政府が提出へ…「認定機関」で匿名化 : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞）
　
　個人の医療情報を「ビッグデータ」として集約し、将来の治療法の確立や、新薬開発につなげるために政府が検討している新制度の概要が明らかになった。
　
　国が、医療系の学会や医薬品の開発などを行っている団体を「認定機関」に指定し、認定機関が病院や薬局などが保有している患者の治療や投薬に関する情報を集められるようにするのが柱だ。認定機関は、集まった情報を匿名化して大学など研究機関に提供する。政府は２０日召集の通常国会に新法を提出し、２０１８年中の実現を目指す。

>>9366

新元号関連銘柄（元号変更関連銘柄）
6418日本金銭機械　元号変更となれば紙幣・貨幣の変更も間違いない。紙幣識別機を扱う同社も新元号関連銘柄としての思惑買いが予想される。6428オーイズミ　元号変更となれば紙幣・貨幣の変更も間違いない。紙幣識別機を扱う同社も新元号関連銘柄としての思惑買いが予想される。7915日本写真印刷にも注目したい(*´ω｀*)

>>9375

レイ（4317）が上がっている理由はＭＲ（複合現実）関連銘柄

>>9363

防災情報を各戸に発信、総務省検討　ネットＴＶなど活用　2017/1/9 23:43　日本経済新聞　電子版

総務省は豪雨や地震、津波などの災害が相次いでいることを受け、高齢者らが住む地域で災害情報の新たな発信手段の検討を始めた。防災行政無線の小型受信機や自動起動ラジオ、インターネットに接続するテレビなどの活用を想定し、情報を戸別に発信する手段を複数の市町村や民間企業と組んで実証実験をする。有効だった取り組みは全国に広げる方針だ。・・・

【放送関連銘柄】■4308Ｊストリーム　動画配信プラットホーム。動画配信支援。オンライン動画配信システム放送局や有料テレビサービスプロバイダー業界向けの動画配信収益化プラットフォーム「Adobe Primetime」の販売。■3756豆蔵ＨＤ　低コストで動画などのコンテンツ配信ができるクラウドサービス。音楽配信業者向けプラットフォーム開発。■4317レイ　映像機器のレンタル。■4814ネクストウェア　ケーブルテレビ事業者向けにデジタル地図サービス事業テレビ。■6731ピクセラ　デジタルＴＶチューナー。大手通信事業者から4K映像対応のセットトップボックス製品に係る開発の受託。■6771池上通信機　通信・放送設備。業務用カメラ。8K/4Kカメラ。■7587ＰＡＬＴＥＫ　４Ｋ、８Ｋ対応の映像・音声伝送装置。■6769ザインエレクトロニクス　映像伝送用製品。高精細液晶パネルの映像入力インターフェース（V-by-One®HSインターフェース）■9418Ｕ－ＮＥＸＴ　映像・音楽など デジタルコンテンツ配信サービス。

※２０年の東京五輪へ向け超高精細映像の「４Ｋ」「８Ｋ」対応
※総務省による通信・放送設備の輸出支援策。放送インフラ投資の拡大。

>>9354

4323　日本システム技術　年初来高値更新　※医療ビッグデータ関連。大化け可能性あり（ｂｙウルフ氏）

■1/10(火) 増担解除予報　
5日目神戸発動機
4日目プロスペクト
3日目オウチーノ　リファインバース
新規アイフリーク

>>9343

3928 マイネット 3,185　前日比-245 ( -7.14% )( 17/01/06 15:00 )。年高3,480.0(17/01/06)。年安610.0(16/01/21)。時価総額214億円。予想PER82.19 [23.47] 。実績PBR8.94 。予想配当利回0.00% [0.00%]。事業者から買収や協業で取得したスマホゲームを再生・運営。相互送客ネットワークも展開。日経マネー2月号でテンバガー超えの条件を満たす有望銘柄として4銘柄が掲載。ガンホーが数十倍に大化けした時に大量買いしたファンドが突然買い始めているよう（ウワサ）。※チャート　週足　3年間　※会社四季報オンライン

外資系5社(観測)
株数 売り 960万 / 買い 760万 - 200万
金額 売り 164億 / 買い 137億 - 27億
米系:売り越し 欧州系:買い越し

【杉村富生の短期相場観測】2017年01月08日09時15分　
兜町ワールドより 直近のテーマ性を有する元気な小物　リネット、サイジニア、フュートレック、日本サード・パーティ、テラプローブ、ゼンリン、セグエ、マイネット、ＪＩＧ－ＳＡＷ 、図研エルミック など…

>>9188

■電線地中化関連銘柄：5287イトーヨーギョー　5289ゼニス羽田　5603虹技　5269日本コンクリート工業　5233太平洋セメント　5268旭コンクリート工業　5815沖電線　5809タツタ電線　5807東京特殊電線　5805昭和電線ホールディングス　5922那須電機鉄工　1844大盛工業　5955ヤマシナ　1789山加産業　5803フジクラ　5486日立金属

■電線地中化関連銘柄の本命銘柄：5287イトーヨーギョー（コンクリートボックス）5289ゼニス羽田（防災関連のコンクリート製品）5603虹技（電線共同溝）

>>9188

「無電柱化」へ部材メーカーも役割　01月10日　化学工業日報

　東京都の小池百合子知事が電線埋設化による「無電柱化」の推進に積極的な姿勢。先月初めの都議会で、都道での電柱新設を禁止するなどの新たな条例を制定する方針。都道府県レベルで条例で無電柱化を定めたケースはないとみられる。制定されれば今後、都内の景観が様変わりし、その動きが全国に波及することが期待。
　
　無電柱化を推進する理由として３点。１つは景観。四方八方に電線が張り巡らされた風景を一変させ、空を見渡せるようにすることは、２０２０年の東京五輪において開催地の印象をより良いものにするために重要との考え方。もう１つは災害対策。大震災などによって電柱が倒壊すれば、道路をふさぎ、緊急車両の走行が妨げられる。電線を地中化していれば断線リスクを低減できるうえ、切れた電線が垂れ下がることもない。３つ目として車椅子やベビーカーなどで移動しやすい、広い空間づくりが可能になる。
　
　ただ現時点で普及率は低い。日本で最も普及している東京２３区でも７％程度。無電柱化の先進都市であるロンドンやパリ、香港などは電線を１００％地中化しており、新興国でも無電柱化率が数十％の都市は珍しくない。対して日本はあまりに普及率が低く、むしろ今なお更新などで年間７万本もの電柱が新設されている。

　普及が遅れているのは、電柱を建てる方が安上がりなため。電線を直接埋設すれば低コスト化でき、実際そうした手法を取る国々もあるが、日本では電線共同溝を地中に設け、その中にケーブルを通す方法が取られてきた。かつてはＣＣＢＯＸ自体が巨大で、かつケーブル１本につきパイプを１本埋設する方式からスタートしたため、敷設コストは膨大なものになった。１本に複数のケーブルを通すパイプの登場など時代とともに低コスト化が進み、すでに黎明期に比べれば敷設距離当たりのコストは１０分の１以下。それでも１キロメートル当たり数億円の費用がかかるという。
　
　全国的に普及するには法律や条例、補助金制度などを整備する必要。国土交通省はＰＦＩ手法で整備・管理を進める。電線やケーブル、パイプなど関連メーカーが従来以上に使いやすい部材を開発。限られた予算のなかでコストを抑え、無電柱化を加速するには、新たな施工技術による期間短縮も有効。各社は引き続き工夫を凝らした製品の開発に努めてほしい。

退位有識者会議：典範付則に特別法根拠　論点整理に併記 - 2017年1月10日 07時00分　毎日新聞

２３日に公表する論点整理で、天皇陛下に限り退位を認める特別立法と並び、特別立法での例外的な退位を認める根拠規定を皇室典範の付則に書き込む案も併記する方針を固めた。

【天皇陛下の譲位】
新元号は平成３１年元日から　皇室会議を経て閣議決定へ　法案提出は今年５月連休明け　
2017.1.10 05:00　産経ニュース

【元号関連銘柄】：■7946光陽社　オフセット印刷用写真製版の大手。ＤＴＰ製版、印刷の一体受注を促進中。元号が変わる事によって生まれる特需で大きく恩恵を受ける銘柄。材料が出た先に真っ先に買いが向かう事から同社が元号関連銘柄の本命銘柄と言える。■7916光村印刷　中堅の印刷会社。商業印刷やビジネスフォーム、新聞受託が軸。同社も元号関連として材料が出た際には買いが向かいやすい事から注目しておくべき銘柄。時価総額が小さく、貸借銘柄なのも大きな魅力。■7919野崎印刷　包装資材や紙器、紙工品の大手。情報機器も手掛けておりタグ、ラベルでは高シェア。同社も関連銘柄として買いを集めやすく注目しておくべき銘柄。加えて、時価総額が小さく、貸借銘柄な事からも大相場に期待出来る銘柄。■7851カワセコンピューター　商業印刷の他、請求書等の印字、発送まで手掛ける情報処理事業。同社は元号が変わる事によって情報処理事業の需要が大きくなるとの思惑から買われやすい銘柄。

>>9351

（3）IoTに変節？
何年も前から話題になりながら、なかなか本格化しないIoT。ことにスマートホームや家庭用IoTデバイスでの問題点は、標準化や互換性だとされている。無数のIoT製品が出ているもののそれらを統合するしくみが欠けており、ユーザーにとってはまだ使い心地の悪いものに留まっているということだ。もちろん、IoTをハブ化しようという試みがいくつもあるが、ごく普通の消費者にとっては非常にわかりにくい業界構造になっている。それを解決するのが、ホームAIデバイスのアマゾン・エコーやグーグル・ホームだろう。面倒な設定なしに、複数のIoTデバイスを音声でコントロールできるようになったり、IFTTT（異なるウェブサービスを連携させるしくみ）を介して簡便化したりすることが可能になる。これによって、IoTが躍進すると今年は期待される。

（4）環境がセンサーに
2016年末に明らかにされた、アマゾンのレジ不要食品スーパー構想。これは、店舗空間がセンサー化することを教えてくれた。カメラや、人の動きや商品の重さをモニターするセンサーの働きで、レジに並ぶ待ち時間や面倒な支払いなどの手間が省ける。かなり先進的な試みとは言え、こんなスーパーが実現するとその波及力は大きいだろう。他の小売店鋪でも同様の取り組みが見られるようになるはずだ。また、小売店鋪に限らず、オフィスや住宅でもセンサーを利用したモニターのしくみが広がる可能性もある。

（5）生物学とテクノロジーの連携
テクノロジーがリアルな世界に影響を及ぼしている、その最先端は生物学や食物の分野だ。生物学では、微生物への関心が高まっており、これをテクノロジーで操作したり生成したりする技術が注目を集めている。一方、食品に関わるフードテック分野でも今まで見たことがないような食物生成の方法が生まれている。植物性のたんぱく質から肉を作るような技術はもとより、合成生物学や細胞エンジニアリング分野では生体高分子から食物を生成するというアプローチが試みられている。すでにそうした開発を行うスタートアップもいくつかある。人口減少や地球温暖化への対処としても有効だと思われている研究だ。自然の恵みと考えられてきた食物にもテクノロジーのブレークスルーが見られるのが、2017年となりそうだ。（DIAMOND　ONLINE）

>>9351

ＶＲ、ＡＲから食べ物まで 2017年注目の5大テクノロジー 瀧口範子 [ジャーナリスト] 【第419回】 2017年1月10日

コンピュータやスマートフォンに閉じ込められていたテクノロジーが、もっとおもしろい方向へ転換しつつあるのを感じたのが2016年ではなかっただろうか。声でやりとりできるデバイスが登場したり、バーチャル体験ができるデバイスが身近になったりと、テクノロジーの本当の技が見えるようになってきた。さて、それでは2017年はどんなことが期待できるのだろうか。消費者向けのテクノロジーで予想される5点を挙げてみた。

（1）ＶＲは本格展開する時期に
20年以上も前に開発されていたバーチャルリアリティ（ＶＲ）が、現実的に可能なテクノロジーとして感じられるようになっている。コンピュータ処理能力が進み、それが安価に消費者の手に入るようになったことで、実に未来的なバーチャル体験を誰もが味わえるようになった。ＶＲ用のヘッドマウント・ディスプレイも、グーグル製やソニー製など数100ドル程度で高品質のものが発売され始めて、ＶＲがますます身近になっている。現在は、エンターテインメントが中心だが、そのうちニュース報道や医療などでの利用が進むだろう。医療分野では、患者がＶＲのコンテンツを体験することで、心理的な悩みが軽減されたり、生体的な変化を起こしたりするようなしくみも可能だ。2017年には、ＶＲを介して多様な分野での可能性が見られるようになるだろう。

（2）ＡＲ開発に大きなはずみがつく
現実世界にバーチャル世界を重ねるオーグメンテッドリアリティ（ＡＲ）は、常にＶＲと並んで論じられてきた。ところが、ＡＲがはっきりと異なる進路を取り得ると感じられたのが、ＡＲゲームの「ポケモンＧＯ」の登場だった。スマートフォンを手に現実世界を歩きながら、まったく別の世界のレイヤーの中で遊ぶことができる。ヘッドマウントディスプレイのような大げさなしかけなしに、もっと身軽にバーチャル世界に足を踏み入れられることを、このゲームが示したわけだ。今後、ゲームだけでなく、町の旅行情報、ショップ情報、マーケティング情報などの多様な情報が、ＡＲで実現可能になるだろう。(続く）

防災情報を各戸に発信、総務省検討　ネットＴＶなど活用　2017/1/9 23:43　日本経済新聞　電子版

総務省は豪雨や地震、津波などの災害が相次いでいることを受け、高齢者らが住む地域で災害情報の新たな発信手段の検討を始めた。防災行政無線の小型受信機や自動起動ラジオ、インターネットに接続するテレビなどの活用を想定し、情報を戸別に発信する手段を複数の市町村や民間企業と組んで実証実験をする。有効だった取り組みは全国に広げる方針だ。・・・

【放送関連銘柄】■4308Ｊストリーム　動画配信プラットホーム。動画配信支援。オンライン動画配信システム放送局や有料テレビサービスプロバイダー業界向けの動画配信収益化プラットフォーム「Adobe Primetime」の販売。■3756豆蔵ＨＤ　低コストで動画などのコンテンツ配信ができるクラウドサービス。音楽配信業者向けプラットフォーム開発。■4317レイ　映像機器のレンタル。■4814ネクストウェア　ケーブルテレビ事業者向けにデジタル地図サービス事業テレビ。■6731ピクセラ　デジタルＴＶチューナー。大手通信事業者から4K映像対応のセットトップボックス製品に係る開発の受託。■6771池上通信機　通信・放送設備。業務用カメラ。8K/4Kカメラ。■7587ＰＡＬＴＥＫ　４Ｋ、８Ｋ対応の映像・音声伝送装置。■6769ザインエレクトロニクス　映像伝送用製品。高精細液晶パネルの映像入力インターフェース（V-by-One®HSインターフェース）。

※２０年の東京五輪へ向け超高精細映像の「４Ｋ」「８Ｋ」対応
※総務省による通信・放送設備の輸出支援策。放送インフラ投資の拡大。

■日本語認識ＡＩ、「国産」官民挙げ　アマゾンなど海外勢に対抗　1/9(月) 7:55配信（産経新聞）
日本語の音声を認識する人工知能（ＡＩ）を活用した技術の開発計画を今夏までに策定する方針

■自動翻訳関連銘柄：2468フュートレック　6182ロゼッタ　2483翻訳センター　3753フライトＨＤ　3773アドバンスト・メディア（ＡＭＩ）7812クレステック　など…2020年に控えた東京五輪や訪日外国人の急増から需要が急拡大しており、今後益々注目されるであろうテーマの一つ。要注目6銘柄。

2468 フュートレック　1,092　前日比-57 ( -4.96% )( 17/01/06 15:00 )。年高1,169.0(17/01/06)。年安432.0 (16/01/21)。時価総額103億円。 予想PER68.68 [64.62] 。実績PBR3.25。 予想配当利回0.00% [0.00%] 。音声認識・アプリケーション開発が主。翻訳事業とのシナジー追求。携帯電話用音源は縮小。出資を通じて、自動翻訳関連事業に参入している会社。ＮＴＴドコモと韓国シストランインターナショナルと合同でみらい翻訳を設立している事や近畿ツーリストとも共同でロボットによる自動翻訳サービスを手掛けている。2020年には売上100億円を目指すとの事。また、ログバーと資本業務提携を結び、ウェアラブル翻訳デバイスを開発しており、今後の展開には要注目の会社と言える。■フュートレックの製品・サービス：住友ゴム工業　ＪＶＣケンウッド　ゼンリンデータコム　富士通　トヨタ自動車　住友電気工業　佐賀銀行　パイオニア　パナソニック　東和エンジニアリング　池田泉州銀行　ＮＴＴドコモ　など主要取引先。※チャート　月足　10年間