9726 - ＫＮＴ－ＣＴホールディングス(株) 2017/07/02〜

>>833

売り物も全然無かったですね！
そりゃ、絶対に上がるのが分かっている株を
こんなに安くは売りたくないに決まってますもん笑

>>834

目標はこれから10倍株となる

>>833

注目されたら、爆上げとなります。

今は買い時です

ナニ？この出来高の少なさ？どこの零細企業よ？？

>>830

期待でしょう

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会はジェイティービー（JTB）、KNT-CTホールディングス（KNT-CT）、東武トップツアーズの3社との間で、公式パートナー契約およびスポンサー契約を締結した。3社は今後、2020年に開催される同大会に関して、旅行関連サービスの提供などをおこなう。

>>826

情報ありがとうございます！
ついに発表されましたね❗
通常のチケットに外れた方の
救済措置にもなりますよね❗
私も２０日の抽選に外れたら
もちろんこれに申し込みます(*^_^*)
だって一生に1回かもしれないですよ？
日本での夏のオリンピックは。
私は絶対に見たい❗❗

これからKNT－CTホールディングスが
じわじわ来ます。
オリンピックの大本命銘柄ですものね❗


>東京2020大会オフィシャル旅行サービスパートナーであるKNT－CTホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、社長：丸山 隆司、以下KNT－CT）は、グループ会社の「近畿日本ツーリスト」及び「クラブツーリズム」が企画・実施する「東京2020オリンピック公式観戦ツアー」（チケットと宿泊や交通機関等をパッケージにした観戦ツアー）の抽選販売の受付を7月24日（水）より開始します

東京2020大会オフィシャル旅行サービスパートナーであるKNT－CTホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、社長：丸山 隆司、以下KNT－CT）は、グループ会社の「近畿日本ツーリスト」及び「クラブツーリズム」が企画・実施する「東京2020オリンピック公式観戦ツアー」（チケットと宿泊や交通機関等をパッケージにした観戦ツアー）の抽選販売の受付を7月24日（水）より開始します

順調に上がっていってほしいなあ。

>>820

む統合型リゾート

来週の今頃はテレビでは「まだ間に合う❗オリンピックの抽選に外れてもオリンピックが観れる方法❗」特集だらけでしょう。ここはオリンピック公式パートナーです。オリンピック公式観戦ツアーについては、６月中旬に発表されるそうです。ワクワクが止まらないですよね
(≧▽≦)

三井住友銀行は13日までに、2025年に大阪で開かれる国際博覧会（万博）や誘致が有力視されるカジノを含む統合型リゾート（IR）を見据えた部門横断の専門組織「大阪・関西プロジェクトチーム（PT）」を立ち上げた。

４月は日足10日間、今回は11日間の陰線。いつもなら明日は上がるのだけど、さて。
月足は陽線になるだろから1450円をいつ越えるか？
明日、買い増しです。

配当も出さない会社が一部におられるのはおかしい。三年間配当を出せない会社は降格して欲しい。これが私の希望です。

どう考えても
「東京オリンピックチケット」銘柄の
ど真ん中❗❗❗
ヾ(＾v＾)k

東京オリンピックチケットは
２０日に抽選発表です。
今回倍率が相当高いですので
多くの方が外れるはず❗❓

でも、絶対オリンピックを見たい❗❗

そんな方に最後のチャンスが
東京オリンピック公式の
オフィシャルパートナーの
こちらじゃないでしょうか❓❓

きっとチケット外れた方々が
殺到するはず❗してほしい❗

またテレビの露出も増えてきますし

今のうちにこっそり仕込みましょ笑

最後はなかなかの勢いでしたね。芽が出てきました。

中国政府は6月4日、米国に向かう旅行者らに犯罪被害に遭うリスクなどを警告した。サイディエゴ州立大学で国際ビジネスを研究する教授は、この動きの背後には貿易交渉を有利に運びたい中国政府の思惑があると指摘する。

政府系メディアの中国新聞の記事によると、中国政府は米国に向かう旅行者に、「米国では銃撃や強盗、窃盗に遭うリスクが高い」と注意を促している。これとは別に中国外務省は、米国の税関で中国人が尋問などの嫌がらせを受けていると指摘した。

サンディエゴ州立大学のDwarka Chakravarty教授は、中国政府が観光客数の引き下げを行えば、貿易交渉における中国の交渉力は高まると指摘する。2016年に米国を訪れた中国人観光客は260億ドルを支出しており、米国のラグジュアリー市場を牽引しいてる。

中国政府が今回の声明を出した数日前には、バージニア州で12人が死亡する銃乱射事件が発生していたが、「中国人を標的とする犯罪や嫌がらせが増加しいてるとの証拠は存在しない」とChakravarty教授は話す。

また、今回の声明は米中の貿易交渉をめぐる緊張がヒートアップする中で出されたものであり、そのタイミングは決して偶然ではないだろう。

「これが中国の報復措置であることは明らかだ。米国の犯罪発生件数がさほど変化したとは思えない。中国政府は米国でビジネスを行う中国企業に対しても、やめておけというメッセージを密かに発している」とChakravartyは述べた。

しかし、中国政府の呼びかけは実際に影響を及ぼすことになるのか。米国に向かう中国人観光客数は、ドル高の影響で昨年から既に減少が始まっていた。

だが、中国人観光客の売上を失った米国のラグジュアリー市場が苦しい状況にあるのは確かで、企業は今後のさらなる減収を懸念しているとCBSは報じた。米国経済全体に占める中国人観光客の支出はわずかではあるが、「決して無視できるボリュームではない」とChakravartyは指摘した。

一方で、今回の中国政府の対応が、トランプ大統領の中国への関税の見直しにつながるかとうかも現状では不明だ。

中国は旅行客にアメリカに行かないように呼びかけました。

そうしたら日本に旅行に来ましょう

10連休、35％が旅行＝トップは4割超の30代－観光庁
5/31(金) 17:37配信 時事通信
　異例の10連休となった今年のゴールデンウイーク（GW）に旅行をした人の割合は35％だったことが31日、観光庁が実施したインターネットのアンケート調査で分かった。

　
　観光庁によると、今年のGW期間中の休暇取得日数は平均7日で、2018年の同6．2日より増えた。年代別に旅行した人の割合を見ると、30代が40．7％と最も高く、次いで40代の38．3％、20代36．4％など。70歳以上は27．6％と低調だった。複数回旅行した人も多かったとみられ、1人当たりの平均回数は1．74回に上った。

　一方、旅行しなかった人に理由（複数回答）を聞いたところ、「混雑すると思ったから」が45．1％で最多。「経済的余裕がなかったから」が25．5％で続いた。

　調査は5月10～13日に実施。国内在住の20歳以上の2007人から得られた回答を分析した。

トランプ発言にいちいち敏感になる必要のある会社なんか、ここ？？