ヤマハ発動機(株)
- 7272
- 東証PRM
- 食事（割引）券
- 飲食料品
- スポーツ
- 日用品・家電
- オリジナル・限定
- その他
- 最低投資金額
- 11.9万円
- 優待発生株数
- 100株
- 配当利回り（会社予想）
- 4.2%
- 権利確定日
- 12月末日
東海染工(株)の株主優待
基本情報
| 権利確定日 | 3月末日 |
|---|---|
| 単元株数 | 100株 |
| 優待のポイント | 2025年3月末日に100株以上保有の株主を対象として株主優待制度を新設。以降、毎年3月末日に100株以上を1年以上継続保有の株主にQUOカード1,000円が、500株以上を1年以上継続保有の株主にQUOカード10,000円が贈呈されます。 |
| 優待の種類 | 買い物券・プリペイドカード |
株主優待の内容
QUOカード
1年以上継続保有
| 100株以上 | 1,000円 |
|---|---|
| 500株以上 | 10,000円 |
※1年以上継続保有：株主名簿基準日（3月末日および9月末日）の自社株主名簿に、規定株式数以上の保有を同一株主番号で連続3回以上の記載または記録されること
投資金額
| 株価 | 購入枚数 | 投資金額 |
|---|---|---|
| 903円 | 100株 | 90,300円 |
| 300株 | 270,900円 | |
| 500株 | 451,500円 | |
| --- | --- |
※投資金額には、株式購入時に必要となる証券会社の売買手数料などは含んでおりません。
優待と配当金
| 100株 | 300株 | 500株 | |
|---|---|---|---|
| 優待（3月末） | 継続保有1年以上 QUOカード：1,000円 | 継続保有1年以上 QUOカード：1,000円 | 継続保有1年以上 QUOカード：10,000円 |
| 配当金（年間） | 2,500円 | 7,500円 | 12,500円 |
※1株当たり配当金：25円
※2025年3月期の配当実績をもとにしています。
企業からのコメント
染色加工事業から生活関連事業会社への転換を図り更なる成長を目指します。
- 代表取締役社長
- 鷲 裕一
東海染工グループの事業内容
東海染工グループは、これらの多様な事業を通じて、生活関連事業会社としての成長を続けています。
更なる成長に向けた取り組み
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- 優待発生株数
- 100株
- 配当利回り（会社予想）
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- 権利確定日
- 6月末日,12月末日
企業説明（外部サイト）
東海染工株式会社は、各種繊維製品の捺染・染色加工、繊維製品の企画販売を行っています。業界屈指の染色技術に加え、制菌、抗菌加工、防縮や撥水などの機能付与技術も高い評価を集めています。さらに、薬液の自動濃度制御装置の開発・販売や保育所の受託運営など非繊維事業にも積極的に取り組み、事業拡大を図っています。
東海染工(株)ホームページ株主優待積極企業
- 明治ホールディングス(株)
- 所有株式数に応じて、自社グループ製品の詰合せを贈呈いたします。また、同等品を福祉団体等へご寄贈いただく寄贈選択制度もございます。
- フルサト・マルカホールディングス(株)
- 毎年12月末日に100株以上保有の株主様に、保有株式数に応じてQUOカードを進呈いたします。さらに、3年以上の長期保有優遇制度を設けております。 （例：500株3年以上で5千円⇒1万円）
- (株)ニップン
- 3月末に200株以上ご所有の株主様に自社商品詰め合わせを贈呈するとともに、9月末に1年超継続保有の株主様にも自社商品詰め合わせをお届けします。
- (株)トーカイ
- 毎年3月31日現在の株主様に日頃の感謝の気持ちを込めまして、所有株式数および保有期間に応じて、優待品を贈呈いたします。
- テイ・エス テック(株)
- 継続して保有された株数および年数に応じてポイントを進呈。自社事業所所在地ゆかりのオリジナルグルメギフトに交換いただけます。（交通遺児支援団体への寄付も選択可能）なお、2026年株主優待（2026年3月31日基準日）より、ポイントの進呈内容を拡充いたします。当ページに記載の優待内容は2026年株主優待のものです。2025年株主優待（2025年3月31日基準日）については、同年6月上旬お届け予定の優待案内書類をご確認ください。
- 株主優待の情報は大和インベスター・リレーションズから提供されています。
東海染工グループは1941年の設立以来、織物/ニットの染色加工に関わる様々な技術を磨きながら、1963年にタイ王国、1990年にはインドネシア共和国にて現地法人を設立、早期にグローバル化を図って参りました。
また、非繊維事業にも積極的に挑戦し、子育て支援事業は運営施設数が100を超える当社グループ中核事業へと成長しました。さらに、長年培ったノウハウと設備を活かし、2017年より洗濯事業を開始。設備増強により規模拡大を続けております。当社グループは、生活関連事業会社として、従前の事業の枠に捉われることなく、新たな事業の創出に積極的に取り組んでまいります。