「American Depository Receipt」の略で「米国預託証券」とも呼ばれています。非米国企業が米国での売買取引を目的とした預託証券です。

四半期毎の短信発表実績値を元に一株当りの純資産を算出。発表以降分割が行われている場合は、現在株数ベースに換算した数値を表示。原則として、前営業日までの発表値を反映。

情報提供元：アイフィスジャパン

DMIとは、市場の方向を見極めるための指標で、価格の変動幅（上昇・下落）を指数化することで、トレンドの方向性、強弱を分析します。

＋DIが－DIを下から上に突き抜けた時買いのサイン

－DIが＋DIを下から上に突き抜けた時売りのサイン

ADXが上向きに変化したらトレンドの開始、上昇中はトレンドの継続、下向きに変化した時点をトレンドの終了、下降中はトレンドのない状態というように判断します。

1株当たりの予想純利益。企業が発表した予想当期純利益を期中平均株式数で割って算出。原則、前営業日までに発表された予想値を反映。中間決算や変則決算の場合、数値は年率換算していない。
※分割発生時の表示例
会社予想を元に算出したEPSが3,000円の銘柄で、1：100の株式分割(効力発生日 10月1日、株価変更日 9月26日)が発生する場合、株価変更日の9月26日より30円と表示。

情報提供元：アイフィスジャパン

「Moving Average Convergence Divergence Trading Method」の略で、「移動平均収束拡散法」とも呼ばれています。
MACDは、通常の移動平均線と同じような見方ができますので、わかりやすく判断のしやすい指標です。一方で、出来高は考慮していない点に注意する必要があります。
一般的には、
・MACDがシグナルを下から上へ突き抜けたときが、買いのサイン
・MACDがシグナルを上から下へ突き抜けたときが、売りのサイン
と言われています。

過去の一定期間を、株価が上昇した日と下落した日に分け、それぞれの日の出来高も考慮のうえ指数化したものです。「Money Flow Indx」の略で、「マネー・フロー・インデックス」とも呼ばれています。
MFIは買い時、売り時が比較的わかりやすいのですが、やや計算が複雑な指標です。MFIの値は0〜100の間で推移します。
一般的には、
・MFI≦20のときは、売られすぎ（買いのサイン）
・MFI≧80のときは、買われすぎ（売りのサイン）
と言われています。

株価を1株当りの純資産(BPS)で割って算出。

株価を1株当りの予想純利益(予想EPS)で割って算出。

総資産利益率。

情報提供元：東洋経済新報社

現在の株価と一定期間前の株価を比較し、その割合（変化率）の推移を見ることで株価のトレンドや売買タイミングを計るものです。「Rate of Change」の略です。
売買タイミングの計り方としては、一般的に、
・ ROCが0から上へ突き抜けたときが、買いのサイン
・ ROCが0から下へつきぬけたときが、売りのサイン
と言われていますが、ROCは算式がシンプルな指標なのでこれだけで売買タイミングを計るというよりは、むしろ株価の勢いや方向性（トレンド）を確認するために使われる指標です。
・ROCがプラスのときは、上昇トレンド
・ROCがマイナスのときは、下降トレンド
・ROCが上昇中、または一定のプラス圏で推移しているときは、上昇トレンドが持続中
・ROCが下降中、または一定のマイナス圏で推移しているときは、下降トレンドが持続中
・ROCが徐々に0へ近づいてきたときは、上昇（下降）力の低下
・ROCが0近辺で推移のときは、横ばいトレンド

株主資本がマイナスの場合は「・・・」、前期データがない場合や変則決算の場合は非算出として「---」と表記。本決算または中間決算ごとに更新。

情報提供元：東洋経済新報社

「Relative Strength Index」の略で、「相対力指数」とも呼ばれています。MFIと考え方が似ている指標ですが、価格面のみに着目しており出来高は考慮していません。
RSIはMFIと同様に買い時、売り時が比較的わかりやすいのですが、計算を簡単にするため出来高を考慮していない点に注意が必要です。
RSIの値は0〜100の間で推移します。
一般的には、
・RSI≦20のときは、売られすぎ（買いのサイン）
・RSI≧80のときは、買われすぎ（売りのサイン）
と言われています。

一定期間の高値と安値、現在値の位置関係を相対化したもので、その推移から売買タイミングを計るものです。Fast　Stochの％Kと似ていますが、％Kは安値を基準として計算しているのに対して、W％Rは高値を基準としている点が異なります。
W％Rはストキャスティクスと同様に、株価が一定の範囲で上下するような展開（ボックス相場）のときに有効な指標です。その逆に、（材料が出るなど）ボックス圏を抜けるような展開になると、その精度は落ちてしまいます。 W％Rの値は100〜0の間を推移します。計算式の違いから、％Kとはちょうど逆の動きをします。
一般的には、
・W％R≧80のときは、売られすぎ（買いのサイン）
・W％R≦20のときは、買われすぎ（売りのサイン）
と言われています

過去52週間での最も高い株価。

過去52週間での最も低い株価。

一定期間の株価を平均したもの。

運用会社は、集めたお金をどこにどうやって投資するのか考え、その投資の実行を、お金を管理している信託銀行に指図します。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

ファンドがどのような方針で運用されているかを分類しています。インデックス（インデックスファンド）とは、日経平均株価など市場の動きを示す指標（ベンチマーク）と連動する運用を目指すファンドです。バランス（バランスファンド）とは、株・債券・不動産などの複数の資産、国内や海外など複数の地域にバランスよく投資するファンドです。ブルベア（ブルベア型ファンド）とは、ブル（Bull・雄牛）は強気・ベア（Bear・熊）は弱気を表しています。ブル型は相場が上昇しているとき、ベア型は相場が下落しているときに利益が出るように設定されています。

ファンドが運用を開始してから経過した年数です。ファンド設定日からの運用実績の長さを示しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

信託期間の途中で買い付けるときにかかる手数料のことを指します。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

株価の移動平均と現在の株価がどれだけ離れているかを数値化したもの。株価が移動平均線よりも上にあると、かい離率はプラスの数値となり割高を意味し、下にあるとマイナスとなり割安を意味する。

ファンドが投資する地域や投資対象にどのような方針によって運用されるかを表示しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

投資信託のレートです。買付や売却の際に基準となる値で、1口あたりの価格。毎営業日23時前後に更新した数値です。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

ファンドの投資先の銘柄上位10位までを表示します。
純資産1000億円以上、または国内株式による運用ファンドのみ表示されます。
尚、組入銘柄は運用会社からのレポートを元に作成されており、更新頻度は不定期となります。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

投資信託やETFが決算を行う月。投資信託やETFは有価証券であるため、通常の上場会社などと同じく決算が存在し、決算回数はそれぞれの投資信託やETFによって異なる。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

投資信託やETFが1年間に決算を行う回数。決算期ごとに分配金を出すことが可能となっていますが、必ずしも分配金が出るとは限りません（分配金0円）。投資信託の場合1年間に12回決算があるファンドを毎月決算型といいます。投資信託の詳細検索では決算頻度で絞り込み検索ができます。

特別気配−（特）と表示。取引所から売り・買い注文のバランスを勘案して出される気配値。
注意気配−（注）と表示。システム銘柄においてザラバで直前値段より一定以上かい離した注文が発生した場合に価格連続性を確保するために出される気配。

情報提供元：野村総合研究所

売買の目安となるレート。買い手が提示する最も低い値をビッド（Bid）、売り手が提示する最も高い値をオファー（Offer）またはアスク（Ask）という。取引参加者はビッドで示された価格で売ることができ、オファーで示された価格で買うことができる。

情報提供元：リフィニティブ・ジャパン

現在時刻からもっとも近い約定値段。

情報提供元：野村総合研究所、ウエルスアドバイザー、リフィニティブ・ジャパン

その銘柄を取引するために最低限必要な購入金額。

株価に発行済株式数を掛けたもの。

情報提供元：野村総合研究所

ファンドに対する投資資金の流入額または流出額（月次）です。

リスクを取って運用した結果、リスクを取らない資産から得られるリターンをどのくらい上回ったのかを、ほかのファンドと比較するための指標です。シャープレシオの数値が高いほど、効率よくリターンが取れたこと（運用効率が高い、リスクの割にリターンが大きいこと）を示します。2つのファンドを比較する際、仮にリターンが同率であればリスクが小さいほどシャープレシオの数値は大きくなります。一般的には、同じ投資対象のファンドを比較する際に利用されます。また、注意点としてリターンがマイナスの場合は、取ったリスクが大きいほどシャープレシオの数値は大きくなってしまいます。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

毎年発表される投資信託のアワード（賞）。投資信託の詳細検索では最新年の受賞ファンドが絞り込み検索できます。
ウエルスアドバイザー社では『ファンドオブザイヤー』を発表、最優秀賞と優秀賞があります。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

評価基準日時点での純資産額。
純資産とは投資家がそのファンドに対してどれだけの金額を投資しているのかを示しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

純資産増減率とは、純資産の増減を％で表示します。
増加していれば、そのファンドに対して投資する金額が増えていっていることとなり、人気の高さを判断する材料です。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

運用期間の予定終了日を表示しています。償還日は延長されたり、繰上償還で運用が予定よりも早く停止されたりする事があります。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

ETFが当該取引所に上場した年月。なお、すでに別の取引所に上場しているETFの場合、「上場年月日」は必ずしも設定日と一致しない。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

信託報酬とは、ファンドの保有期間中にかかるコストです。ファンドを保有している間、投資家は日々信託報酬を支払います。ただし、信託財産の中から差し引かれる費用であり、別途支払うものではありません。差し引かれた信託報酬は、運用の指示を出す運用会社、投資信託を販売する販売会社、信託財産を管理運用する信託銀行に支払われます。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

信用取引における売り方の残高。

情報提供元：野村総合研究所

信用取引における買い方の残高。

情報提供元：野村総合研究所

信用買残の売残に対する割合。

情報提供元：野村総合研究所

％K（Slow％K）、％D（Slow％D）という2本の線の位置関係から、売買タイミングを計るものです。
ストキャスティクスは、株価が一定の範囲で上下するような展開（ボックス相場）のときに有効な指標です。その逆に、（材料が出るなど）ボックス圏を抜けるような展開になると、その精度は落ちてしまいます。％K、％Dの値はいずれも0〜100の間で推移します。
一般的には、
・％Kと％Dがともに30％以下で、％Kが％Dを下から上へ突き抜けた（ゴールデンクロス）ときが、買いのサイン
・％Kと％Dがともに70％以上で、％Kと％Dを上から下へ突き抜けた（デッドクロス）ときが、売りのサイン
と言われています。

ファンドの運用が開始された日のことです。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

前営業日の最後に成立した約定値段。

その日の最後に成立した約定値段（＝終値）と前日の終値との差。その日一度も売買されなかった場合、前日比は0％と表示。

寄付きから現在時刻までで最も高かった約定値段。

情報提供元：野村総合研究所

取引の基準となる株数
「---」は単元株制度がないことを示す。

情報提供元：東洋経済新報社

1単元の株数に相当する株式の価格のこと。

情報提供元：野村総合研究所

潜在株調整後の調整1株あたり利益を表示。該当のない場合は「---」と表示。転換社債やワラント債を発行している会社については、潜在株式（未転換の転換社債・未行使のワラント債）が普通株式になった場合の潜在株式調整後の1株あたり当期利益を掲載。潜在株式がない場合は「---」で表示。本決算または中間決算ごとに更新。

情報提供元：東洋経済新報社

直近の分配実績を表示しております。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

その日取引された合計株数。売買高とも。

情報提供元：野村総合研究所

対象期間にファンドがどれだけ値上がり・値下がりしたかを年率で表示しています。分配金はすべて再投資されたものと仮定し計算しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

投資信託やETFが投資対象とする資産。社団法人投資信託協会が定める商品分類のうち、当該投資信託やETFに相応する分類を表示している。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

投資信託やETFが投資対象とする地域。社団法人投資信託協会が定める商品分類のうち、当該投資信託やETFに相応する分類を表示している。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

ファンドの投資対象となる国や地域を分類しています。新興国（エマージング）は一般的には東南アジア・中南米・中東・東欧などを指します。詳細検索画面では、この中のブラジル、ロシア、インド、中国（BRICs）をピックアップしており、その他の国や地域は「新興国・その他」の項目に含まれています。

現在時刻からもっとも近い約定値段。

情報提供元：野村総合研究所

ファンドが投資する地域や投資対象にどのような方針によって運用されるかを表示しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

前日終値にあわせて決まる、株価が動く範囲。

情報提供元：野村総合研究所

その年（1〜3月までは前年とその年）で最も高かった約定値段。

その年（1〜3月までは前年とその年）で最も低かった約定値段。

ファンドを解約（換金）する時にかかる手数料のことを指します。投資家が別途支払うのではなく、「基準価額に対して何％」「保有の口数に対して何円」といった形で解約代金から差し引かれます。信託財産留保額が「円」表記の場合は、最新の目論見書等で詳細をご確認ください。投資信託の詳細検索では、売却時信託財産留保額の有無で絞り込み検索が可能です。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

一株当りの年間予想配当(予想1株配当)を株価で割って算出。

その日取引された合計金額。

情報提供元：野村総合研究所

ETFを購入・売却するときの単位。ETFを数える単位としては1口、2口のように、口数を用いる。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

場が開いてから最初の約定値段、つまりその日に初めて成立した約定値段。前日の終値に近い値段とは限らない。とくに前日の取引終了後にニュース報道などがあった場合、大きく動くことがある。

情報提供元：野村総合研究所

各証券取引所が発表している公表資料による。ただし、転換社債または優先株の普通株式への転換、新株引受権の行使にともなう株式数の増加や、自社株買いによる株式消却が規定の数量未満である場合などは、毎月末ごろに前月中の変化分がまとめて発表されるため、毎日の更新ではなく最大2か月遅れとなる場合がある。
また、株主割当やライツイシューなどの増資（既存株主が時価よりも安い金額を払い込むことにより、株を得ることができる増資）があった場合には、理論的には株価が減少するため、払い込みが行なわれるまでの間、時価総額が変動しないように発行済株式数を増加させている。そのため、実際の発行済株式数とは異なる場合がある。

情報提供元：野村総合研究所

株価の高値と安値に着目して、売買のタイミングを計るものです。パラボリックとは「放物線状の」といった意味で、グラフのかたちからこのように呼ばれています。また、SARとは「Stop And Reverse」の略で、このグラフを描く点のことを指しています。
株価が上昇トレンドにあるとき、パラボリックSARは株価の下をたどります。一方、下降トレンドにあるときは、株価の上に位置します。そしてトレンドの転換に伴い、パラボリックSARの位置がグラフの上下を移動することになります。
一般的には、
・上昇トレンド時で、パラボリックSARが安値を上回ったときが、売りのサイン
・下降トレンド時で、パラボリックSARが高値を下回ったときが、買いのサイン
と言われています。

ファンドのリターンのぶれ幅を算出しています。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

％K、％Dという2本の線の位置関係から、売買タイミングを計るものです。
ストキャスティクスは、株価が一定の範囲で上下するような展開（ボックス相場）のときに有効な指標です。その逆に、（材料が出るなど）ボックス圏を抜けるような展開になると、その精度は落ちてしまいます。
％K、％Dの値はいずれも0〜100の間を推移します。
一般的には、
・％Kと％Dがともに30％以下で、％Kが％Dを下から上へ突き抜けた（ゴールデンクロス）ときが、買いのサイン。
・％Kと％Dがともに70％以上で、％Kが％Dを上から下へ突き抜けた（デッドクロス）ときが、売りのサイン。
と言われています。

ファンドの投資の対象となる資産（株・債券・不動産・それらを複合したバランス型）や特徴（ブルベア型）、国や地域で投資信託を分類しています。
バランス型の中のターゲットイヤーとは、ある年（ターゲットイヤー）に向かって組入資産の比率を変更していくファンドです。一般的にはターゲットイヤーが近づくにつれて株の比率を下げ債券の比率を上げ、リスクを抑えていく手法がとられています。
投資対象地域のエマージングとは新興国とも呼ばれ、一般的には東南アジア・中南米・中東・東欧などを指します。エマージング・単一国とは、韓国・ベトナム・インドネシア・フィリピンなど、エマージング・複数国とは、複数の新興国を投資対象としているファンドを指します。

ファンドレーティングは、過去のファンドのパフォーマンスが相対的にどのランクに位置するかを星印で示したものです。1つ星から5つ星まで5段階のランクがあり、星の数が多いほど過去の運用成績が良かったことを示しています。5つ星が最も良かったグループのファンド、1つ星が最も悪かったグループのファンドということになります。評価対象は運用期間3年以上のファンドです。
詳細はこちら（ウエルスアドバイザー）

情報提供元：ウエルスアドバイザー

分配金を再投資した場合の基準価額。

分配金利回り（％）＝過去1年間の分配金合計額（税引き前）÷直近の基準価額×100で計算をしています。
過去1年間の分配実績が直近の基準価額を基準としたとき、どの程度の利回りだったかを示しています。
なお、分配金利回りは、販売手数料などの費用や税金は考慮していない数値です。

分配金利回りとは、投資額に対する分配金の割合で、投資収益率を測る指標の一つです。
算出方法：予想分配金／投資口価格
・投資口価格は東京証券取引所における日々終値です。
・予想分配金の算出方法については以下の「予想分配金（REIT）」の項目を参照して下さい。

株価の過去の動きを統計学的に処理し、今後の株価の範囲を予測するものです。20日移動平均線に標準偏差（σ：シグマ）を加減した2本の線を上下にとり、株価とこの上下の線の位置関係から、売買タイミングを計るものです。
統計学上、標準偏差は計算に使用したデータ（20日間の終値）に偏りなどがなければ、±2σの範囲へ留まる確率が約95％と言われています。つまり、上下の線を突き抜けてしまう確率は約5％程度しかないわけですから、このタイミングを売買のサインとします。
このように、ボリンジャーバンドでサインが出るのは確率的にあまり多くはないため、短期的な売買サインを見極めるというよりは、大きな転換期をとらえることに使われる指標です。
一般的には、
・終値が+σの線を下から上へ突き抜けたときが、売りのサイン
・終値が-σの線を上から下へ突き抜けたときが、買いのサイン
と言われています。

企業が発表した一株当りの年間予想配当。原則、前営業日までに発表された配当予想値を反映。期中に株式分割等が予定されている企業については、現在の株数に換算した値を表示。
※分割発生時の表示例：
7月に予想配当を5,000円と発表していた銘柄が、1：100の株式分割を発表(効力発生日 10月1日、株価変更日 9月26日)した場合、株価変更日の9月26日より50円と表示。

情報提供元：アイフィスジャパン

現在の株価と一定期間前の株価を比較し、その割合（変化率）の推移を見ることで株価のトレンドや売買タイミングを計るものです。
売買タイミングの計り方としては、一般的に、
・ モメンタムが0から上へ突き抜けたときが、買いのサイン
・ モメンタムが0から下へつきぬけたときが、売りのサイン
と言われていますが、モメンタムは算式がシンプルな指標なのでこれだけで売買タイミングを計るというよりは、むしろ株価の勢いや方向性（トレンド）を確認するために使われる指標です。
・モメンタムがプラスのときは、上昇トレンド
・モメンタムがマイナスのときは、下降トレンド
・モメンタムが上昇中、または一定のプラス圏で推移しているときは、上昇トレンドが持続中
・モメンタムが下降中、または一定のマイナス圏で推移しているときは、下降トレンドが持続中
・モメンタムが徐々に0へ近づいてきたときは、上昇（下降）力の低下
・モメンタムが0近辺で推移のときは、横ばいトレンド

寄付きから現在時刻までに最も安かった約定値段。

情報提供元：野村総合研究所

算出方法：当期予想分配金 ＋ 来期予想分配金
・予想分配金は各投資法人の公表資料を基に翌営業日より適用します（但し、取引時間開始前までに公表の場合は当日より適用します）。
・利益超過分配金は予想分配金に含みます。
なお、上記算出方法が適用できない場合は以下の通りとなっております。
1. 年1回決算の銘柄＝当期予想分配金
2. 当期予想分配金が未発表の銘柄＝（前期予想分配金×2）／投資口価格
3. 次期予想分配金が未発表の銘柄＝（当期予想分配金×2）／投資口価格
4. 変則決算期間の銘柄＝各期の予想分配金を6か月換算に修正

情報提供元：JapanREIT

ETFが連動をめざす指数、指標。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

リターンは、分配金も含めて投資した元本が過去にどれだけ値上がり、値下がりしたかを率で表示しています。
計算では、分配金が支払われた場合、ファンドに税引き前の金額で再投資されたものとして算出しています。
また、ファンドを売買する際の販売手数料などの費用や税金は考慮していない数値です。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

標準偏差は、数値が高い程、ファンドの対象期間のリターンのぶれが大きかったことを示しています。例えば、同一のリターンの2つのファンドがあった場合、過去のリターン実績からすれば、標準偏差が大きいファンドほど期待したリターンから乖離する可能性が高くなると評価されます。

情報提供元：ウエルスアドバイザー

リスクメジャーは、基準価額の変動をリスクと捉えた「標準偏差」が、全ファンドの中でどの程度の水準にあるかを示した値です。
1（低）から5（高）まであり、価格変動をよほど好む投資家でない限り、リスクメジャーは低いほど良いことになります。
詳細はこちら（ウエルスアドバイザー）

情報提供元：ウエルスアドバイザー

直近本決算または第2四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値。純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、少数株主持分等は控除されている。

普通株式に係る当期利益（税引後最終利益）÷普通株式の期中平均株式数で算出。普通株式に係る当期利益は損益計算書上の当期利益から普通株主に帰属しない金額を控除して計算している。1株あたりに換算して企業がどれだけ利益を上げたかを見る指標で、割高、割安な株の抽出のキーに使う。

会社がその全資産を使ってどれだけの成果を上げたかという投下資本の収益性を見るための指標。当期利益を期首期末平均総資産で除して算出する。

自己資本に対してどれだけの利益をあげているかをみる収益性の指標。当期利益を期首期末平均自己資本で除して算出する。

社業にて販売した製品、サービスの合計額だが、中には小売業などのその他営業収益を含んでいる場合がある。また業種・業態によって売上に相当する項目が異なるため、輸送（海運、鉄道など）、倉庫、放送、電力・ガス、興行（映画、ホテルなど）などのサービス会社では営業収入を、信販・証券・証券金融・証券代行・商品先物などでは営業収益を、銀行、生命保険会社、損害保険会社では経常収益を、IFRS方式会社は収益を売上高としている。

売上高から売上原価、販売費、一般管理費を差し引いた利益。銀行は業務純益を表示。生命保険会社は保険料等を、損害保険会社は正味保険料を表示。

それぞれ売上比率で、基準は売上構成比率に準じる。【海外】は連結海外売上比率、または建設業の海外工事比率、【貿易】は商社などの売上げ（一部仕入れも含む）に占める輸出入・三国間取引の比率を示す。銀行の場合は資金構成（【資金】）、資産運用比率（【資産】）、融資比率（【融資】）を表示（単独ベース）。

日本株は証券取引所の定める33業種分類、米国株はマージェント・ジャパンの定める10業種による。

新規上場会社の上場前の決算などのように決算発表日がない場合は「---」を表示する。

営業利益から営業外の損益を加減した利益で、毎期、継続的・反復的に発生する利益のこと。企業の経営成績をもっとも反映する利益として重視される項目。SECおよびIFRS方式会社は税前利益を表示。

貸借対照表の純資産の部のうち、「株主のもの」と考えられる株主資本（資本金、資本剰余金、利益剰余金の合計から自己株式を引いたもの）と評価・換算差額等（その他有価証券評価差額金、繰延ヘッジ損益、土地再評価差額金、為替換算調整勘定の合計）を合計した数値。SEC会社及びIFRS会社は非支配持分を含まない株主資本（親会社の所有者に帰属する持分）を合計した数値。「−」（マイナス）は「債務超過」を示す。

総資産に占める自己資本の割合で、会社の財務安全性を見る一指標。

株式の上場している取引所名を示す。

会社の発行した株式に対して株主が払い込んだ資金のうち資本に組み入れられた額。

有価証券報告書の記載基準に準拠。役員や臨時の従業員を除く。従業員数の時点は原則として直近の決算期末。合併などの場合、時点が変則的になることがある。原則単独従業員には他社への出向者を含んでいない（海外現地従業員は含む）。持ち株会社の従業員数（単独）欄には、傘下の主要子会社の従業員数を表示している場合がある。

証券取引所に最初に上場した年月を示す。

経常利益から特別利益を加算し特別損失を減算した利益のこと。

原則として登記上の設立年月を表示。ただし、設立年月日が名目的な場合は実質的な設立年月日（実質存続会社の設立年月日など）を表示。

貸借対照表において決算期末時点の会社の資産状況を表した部分。貸借対照表の「資産の部」を合計した数値。会社が所有している財産、権利などの価値の総量を企業会計というものさしで計ったもので、企業の大きさを表す一般的な指標。

会社のすべての価値を使ってどれだけの経常利益をあげているかをみる収益性の指標。経常利益を期首期末平均総資産で除して算出する。

商法上の取締役のうち、代表者（社長や頭取）の役職と氏名を収録。株主総会での承認前であっても決算取締役会などで内定している人事が含まれる場合がある。

株取引の最小単位を示す。単元株制度がない場合はその旨を表示。

新株予約権・種類株式等を発行している会社において、潜在株式（未行使の新株予約権）がすべて行使されたと仮定したときの潜在株式調整後1株当たり当期利益を表示。

経常利益に一時的に発生した特別損益を加減して、法人税・住民税を控除した最終利益を示す。純利益、税引後利益、あるいは、損益計算書の最後の利益であることから最終利益とも呼ばれる。SECおよびIFRS方式会社は非支配持分帰属損益控除後の純利益を表示。

会社の事業内容、業界での地位、資本系列、沿革などを要約して表示。

各本決算期末時点での発行済み株式総数を表示。

各決算期の後に株主総会で決議される1株あたりの現金配当の額を示す。通期の配当総額、つまり各四半期の配当金額と期末配当金額の合計となる。

本決算ベースの平均年齢。

本決算ベースの従業員の平均年収。税込みで残業料・諸手当・賞与を含む。有価証券報告書の記載に準拠する。

実質的な本社機能を持つ場所の住所。登記上の本社住所とは必ずしも一致しない。

短期借入金、一年内返済長期借入金、一年以内償還社債、長期借入金、社債の合計額。受取手形割引高、リース債務は含んでいない。

直近本決算期（末尾の（）に時点を表示）の部門別売上構成比率を示す（内部売上高を含めた値を使用している場合もある）。カッコ内は各部門の売上高営業利益率で、「−」（マイナス）は赤字を意味する（セグメント内部売上高を含む）。【連結事業】は連結ベース、【単独事業】は単独ベースの部門別売上高構成比を示す。