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核融合炉の制御不能リスクは少ないと思うけどね わかりやすく例えると自動車とかのスパークプラグで燃料が反応するみたいな感じで マイクロ波だとiQOSイルマとか 与えられた分、反応する感じ 発生したエネルギーを変換するのも核融合炉のほうが既存の原子力発電と比べ遥かに効率が良いよ 今の原発は湯沸かしして蒸気圧でタービンを回し発電してるから 化学反応、熱、湯沸かし、発電、変電、送電、変電、家庭用 核融合炉だと化学反応、変電、送電、変電、家庭用 しかも核融合炉は超小型化も出来るから 例えば鉄道会社で各地域発電所を管理とか 離島、四国全域の新幹線用電源とか 核融合空母とかね 観測衛星や宇宙開発、開拓用の動力源にも使うようになるよ 爆発や暴走はプログラム任せにしなければ人為的に停止出来るし そう作らないといけない 永久機関みたいに燃料自動生成も出来ちゃう仕組みだから 機構の物理的限界で故障するまで動き続けてしまう 漫画やアニメの世界みたいに、地下のロストテクノロジー核融合発電施設でデータ管理システムが永遠と働いてるって事にもなっちゃうからね 売国ティンポ党っぷりは 昨今、メディアで散々流されて周知の事実と明らかにされたけど ここじゃ(笑)いまだに売国党の植民がボソボソ小言を書いてたりする テクノロジー分野で面白い話しが出てきてるのに 残念な生き物だなー
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2024/02/27 掲載 ⭕グーグルもすでに導入、脱炭素に「💥期待しか⤴️ない」地熱🌋発電⚡の💥ヤバさ✨🧟!!とは 連載:カーボンニュートラル最前線 共有する ⭕カーボンニュートラルの実現に不可欠な再生可能エネルギー。風力や太陽光といった発電手法の陰に隠れがちだが、実は💥脱炭素の…………💥「切り札」になる可能性を秘めているのが、⭕地熱発電だ。近年、新技術の登場により、従来型の地熱発電における課題が⭕解消✨🤗されて、カーボンニュートラルの「ベースロード」として機能できる💥機運が高まっ⤴️ている。カーボンニュートラルにおいて地熱発電が果たし得る役割を、最新動向とともに解説する。 執筆:日本総研 リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル 段野 孝一郎 地熱発電が持つ可能性を解説する (photo/Shutterstock.com) <目次> ⭕ポテンシャル「高すぎ⤴️」の地熱発電 活用における「4つの課題」 ⭕グーグルも活用する「次世代地熱」技術とは ⭕地熱発電が「ベースロード」に💥最適なワケ ポテンシャル「💥高すぎ⤴️」の地熱発電 まずは、地熱発電の仕組みについて簡単に確認しておこう。地熱発電とは、地下に存在するマグマによって高温に熱せられた「地熱流体」と呼ばれる蒸気と熱水の混合体を、井戸(生産井)を通じて取り出し、セパレーター(気水分離器)によって蒸気だけを取り出した後、その蒸気によってタービンを駆動させ、発電機を介して電気エネルギーとして取り出す仕組みである。 セパレーターによって蒸気と熱水を分離した後、熱水は生産井とは別の井戸(還元井)を介して地中に戻される。熱水が高温の場合は、セパレーターで分離した熱水をフラッシャー(減圧器)に導入して低圧の蒸気を取り出し、高圧蒸気と低圧蒸気の両方でタービンを回すことにより、出力を増加させることが可能だ。蒸気投入が一系列の場合はシングルフラッシュ方式、二系列の場合はダブルフラッシュ方式と呼ばれている。 地熱発電の仕組み (出典:日本地熱協会HPをもとに編集部作成) 活用における「4つの課題」 カーボンニュートラルの必要性が叫ばれている昨今、注目度が高まる地熱発電だが、実はカーボンニュートラルの必要性が広く認識されるよりもはるかに昔から活用が図られてきた。その理由の1つは、その膨大な賦存量(理論上存在するエネルギー量)にある。 NEDOの公表によると、日本では、地表から2km以内に存在する地熱発電の賦存量は約2370万kWと見積もられている。さらに、地表2km~3kmまでを含めると2900万kW程度、5km以浅の場合にはさらなる賦存量(一説によると10000万kW超)が見込まれるとされている(原子力発電所1基はおよそ100万kW)。 このことから、今後カーボンニュートラルを実現していくうえで、🌋地熱発電⚡技術のポテンシャルは💥極めて大きい⤴️と言えるのだ。 しかし、導入可能量に対する既存導入量は極めて限定的だ。地表から2km以内の地熱資源に限ったとしても、賦存量2370万kWに対しての既存の地熱発電導入容量は、僅か52万kWに留まっている。 この理由は主に次の4点にある。 日本の場合、地熱資源の多くが国定公園の直下などに存在しており、開発に制限があること 地下に高温が存在する場所は多いが、従来型の地熱発電を導入する場合、地熱流体として取り出せる場所でなければならないこと 地下の地熱流体を直接利用する場合、温泉事業者などの地熱資源の先行利用者との利害調整が必要になり、開発が容易には進まないこと 資源探査をして有望地域を特定したとしても、井戸の掘削費用は開発費用全体の約3割に上るほか、開発の初期段階における掘削成功率は3割程度と低く、総合的に見てほかの再生可能エネルギー技術に比べても開発リスクが相応に高いこと こうした原因があるため、地熱資源をさらに活用していくためには、地熱流体を取り出すのではなく地熱そのものを利用する、先行利用者への影響を最小限に留める、掘削成功確率を高める(あるいは掘削費用を低減する)、といった工夫が必要になるのである。【次ページ】……⭕グーグルも活用する「次世代地熱」技術とは
電力10社の純現金収支、6期ぶ…
2024/05/22 03:25
電力10社の純現金収支、6期ぶり黒字化 業績の改善で 電力大手10社の2024年3月期の純現金収支(フリーキャッシュフロー、FCF)が改善した。合計で1兆3737億円の黒字(前の期は2兆149億円の赤字)と、6期ぶりに黒字転換した。積み上がった現金の活用が焦点になる。 事業活動の資金収支を示す営業CFに、投資活動の資金収支を示す投資CFを加えてFCFを算出した。FCFは成長投資のほか、株主還元や借入金返済などの原資になる。 業績の回復で、営業CFが前の期比33倍の4兆484億円となったことが大きい。24年3月期の最終損益は10社すべてで改善し、合計で1兆8248億円の黒字(前の期は5860億円の赤字)だった。 燃料費の変動を遅れて電気料金に反映する燃料費調整制度の仕組みが大きい。燃料価格が下がり「期ずれ」に伴う差益が膨らんだ。値上げも業績の改善につながった。 国が認可した家庭向けの値上げも合計で1000億円以上の収支改善につながった。消費者保護のため価格転嫁に上限がある。資源価格の上昇分を補えず、自己負担をした一部を転嫁した。 九州電力の前期最終損益は1664億円の黒字(前の期は564億円の赤字)だった。国が義務付けるテロ対策施設「特定重大事故等対処施設(特重施設)」の工事が終わり、玄海原子力発電所3、4号機の稼働率が上がった。 投資CFは設備投資などを行うと通常マイナスになる。合計額は2兆6746億円の赤字(前の期は2兆1375億円の赤字)と赤字幅が広がった。東北電力などでマイナス額が拡大した。 東北電力は女川原子力発電所2号機の再稼働に向けた設備投資や、再生可能エネルギーの送電網の整備などを進めた。東電は前の期の株式売却による収入の反動が出た。 中部電力は唯一FCFが悪化した。業績改善により営業CFは前の期比で増えたものの、東芝に1000億円を出資したことで投資CFの赤字幅が膨らんだ。 10社合計の財務CFは3170億円の赤字(前の期は2兆3909億円の黒字)と6期ぶりに赤字になった。財務CFは有利子負債の返済が進むと赤字になる。QUICKによると、10社合計の有利子負債(24年3月期末)は前の期比2%減の27兆8420億円だった。