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プシとかさmsxとか楽天に投資Gとかさ、もう前提が偏った情報だからさ。 afuro氏とかmima氏、サッカーフットボールはまあそういう見え方、考え方も苦しいけどあるわな。と一定の納得感がある。 信者系とヤーシーズは前提がおかしいからとにかく空き缶を拾ってこいよ。となるわけよ。
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でも、あまり心配来ていない。 エヌビディアを減らすべき機関はあらかた既に減らしてしまっただろうし、売りたい個人も既に売ってしまっただろう。 エヌビディアはもう成長しないけど、持たないわけにはいかない!と決算後に一定の支持は戻ってくるのでは?
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「会社ステージの変更に伴う」一定数の退職者が発生、が気になります。 どなたかご見解ある方いらっしゃいますか?
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VIX指数に連動してる投信持ってるけど、高くなると基準価格上がるのは勿論だけど、ある一定指数下がるとこれまた、基準価格上がる。ヘッジの意味で 持ってるけど、コロナの時は 数十倍になって売ったよ。
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バチェラーはまあテストができる人間なわけだが、理系マスターになると一定分野をしっかり研究してくるから全然違うよ
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心配するな 立憲(旧民主系)は関西全域で大不人気 大阪どころか関西で人気回復した形跡がない 知り合いの関西人は全員立憲が嫌いだ 特殊性があり、各党一定の勢力がある京都は除く いくらなんでも前原(旧民主)は当選するだろう
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売られた理由が今期の予想利益がアナリストコンセンサスから15%低かったため。 株価はPERを一定として決算前の174円から15%は148円。 下限はここだろうけど、増配もしているのでここまで下がらない。 また、保守的な予算なので決算ごとに上げてくると思います。
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ノンホルだから見てるだけど、日本屈指の企業のここが、ここまで勢い良く下がると、上がる時一定まではあっという間に上がりそうだなぁ 個人的には125~130辺りが底かなと見てるけど、そっから凄い勢いで戻しそうw
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つづき・・ 「円安基調に本格的な歯止めがかかるとすれば、日米の金融政策が動き出す可能性のある今年秋以降ではないか」。野村総合研究所の木内登英氏はこう推測する。ポイントは金利差要因の変化だ。 春闘で決まった大幅な賃金引き上げが夏以降のサービス価格などにも転嫁されれば、「日銀が9月の金融政策決定会合で、0.2%あるいは0.25%の追加利上げを実施する可能性を考えておく必要がある」という見立てだ。全体の賃金動向を確認できる6〜7月分の毎月勤労統計が発表されるのは8〜9月。内容次第では、9月会合での追加利上げの可能性が出てくる。 個人の外貨投資にリスクも 個人の外貨投資は過去に例を見ないペースで急増。財務省の対外証券投資状況によると、個人中心の投資信託による外国証券の買越額は新NISA開始後の1〜4月で4兆円を超え、23年の年間買越額に匹敵する規模に達した。 長引く「円弱」が多くの個人マネーを足元で外貨投資へと引き寄せている。ただ現状の相場動向が歴史的な円安局面であることは間違いない。ひとたび円高方向に大きく振れれば、為替差損が膨らみ、外国株式や外国債券から得た利益を吹き飛ばしかねない。円高時も円安時も一定額をこつこつと積み上げていく投資方法が王道であることに変わりはない。
老人を餓死させるわけには行かな…
2024/05/18 10:04
老人を餓死させるわけには行かない。 一つの解決策は、老人収容所を作る事と、働ける間は年金を支給しない事だ。 働ける間は年金を支給せずに自活してもらう。 家族にも養ってもらえず自活もできなくなった時点で、年金を支給する代わりに、老人収容所に入ってもらう。一度入っても、働いて自活できるようなれば、収容所から出所して貰って構わない。勿論、入らない自由も有る。 老人収容所では国家が最低限の生活を保障する。食事と睡眠と一定の娯楽だ。 この保障レベルは全国一律とし、老人省が管理する。 自活できる人に年金を支給する必要が無くなるし、極貧状態で餓死するような老人を出さなくて済む。