検索結果
-
ちょっと違うと思うよ。 抗肥満薬は単独投与ではなくGLP-1との併用療法の方向で開発が進んでいくことになりそうだから、GLP-1に取って変わることは無理な状況になってきたの。 あくまでGLP-1が主役で、塩野義の抗肥満薬はそれが効果なさそうな時の追加投与的な位置付けの開発計画になりそうなのよ。
-
虚構にまみれた情報を大量に並べるなって。錯誤狙いIRばかり出して技術自体を舐め腐ってるのが本当に嫌 Isaac Perceptor(カレーだとする)の中でkudanのSLAMの部品(人参だとする)もあるよってだけ カレーには別に人参がなくても良い、またkudanの人参でなくても別の会社の人参でも良いということ ドキュメントを読むとIsaac Perceptorがうまく作られてて これまでより簡単にシミュレーション開発とROS等を使った実機連携ができるのでOSSのSLAMをOSSとしてPerceptorに組み込む優秀な技術者が今後出てくるよ という状況で、初期でPerceptor向けに開発完了しているのはkudanの良い所じゃないかな。良いポイント1点 とはいえ、先行者の立場取れたのはOKだとして有料なのでそのうち優位性がなくなる。OSSの最新研究のSLAMを入れたり、それらを自分達で全部実装する会社が競合になるから 実運用の機械にSLAMを組み込む時はまたこういうのと別の話が必要。おもちゃの車作ったりjetsonでワーワー言ってるぐらいなのでこの会社ちゃんと組み込めないと思うけどね 実際のところ、テストしましたよ~より後の量産完成品の事例がない 半導体のとこまで手を出すのはさらにその先の話 乱暴に言えばFPGA、メモリの物理配置設計、ASICとかを全部試してみるみたいな感じ クソみたいな資料見てたら丸わかりだけど今は言ってるだけで正しく開発計画を立てれる人もいないのではぐらいに見える MSワラントの言い訳に使われただけ(減資の目的は節税だよ~と同じ) NVIDIAのカレー作る時に、kudanの人参が選べるようになりましたって言えばよいのにカレーの中に既に入ってますみたいな煽り錯誤IR出して個人投資家を釣る仕事しかしない 自分の顧客にすごいねって言って金払って貰えるように技術開発をやれよ
-
お多福醸造株式会社、オタフクソース株式会社、Agro Ludens株式会社及び株式会社XPJPと、米由来のマイコプロテインの事業化を目指した製造プロセスの開発やサンプルを使った需要及び販売先の開拓を図るための開発契約締結 であがったのでしょうね、ただ具体的な売上規模や開発計画に対する収益の記載がないので影響がないです
-
-
主要メディアが一斉に小池擁護、蓮舫攻撃の情報流布を始めた背景を正確に理解することが必要不可欠。 巨大利権の果実をもぎ取るには小池氏の続投が必要不可欠。 都政のトップが革新勢力に交代すれば、すべての悪事が露見する。 この事態を恐れている。 小池氏の劣勢を発生させている二大要因がある。 第一は小池氏自身の問題。 学歴詐称疑惑が一段と深まっている。 「公然とウソをつく人物」であるかが問われている。 大卒だろうと高卒だろうと中卒だろうと関係はない。 公報に虚偽を掲載してきた疑惑が問題視されている。 学歴詐称が事実であれば、他のすべてに疑惑が向かう。 「築地は守る、豊洲は生かす」を公言した小池氏。 築地を「食のテーマパーク機能を持つ一大拠点に再開発する」と述べたが、現在浮上している築地再開発計画はこれとまったく異なるもの。 「政治とカネ」で腐敗し切っている国政に対する怒りは、そのまま都政にも向かう。 「欲得まみれ」、「利権まみれ」の都政を浄化しようとする東京都民の声は日増しに強まる。 癒着する電通が懸命の情報工作を展開しても、この流れをせき止めることはできないだろう。 植草一秀氏のブログより
-
2024年05月17日 ペルセウス通信一部抜粋 2月にお知らせした時点では6月終了に自信を持っていましたが、さらに遅延となり申し訳ありません。 ただ、最後の患者さんへの次用量の投与は無事終了していますので、今後は経過を観察して7月末に終了の見通しです。 なお、今回の試験はオープンラベルですので、治験終了と同時に主なデータが判明します。 このため、6症例全ての治験データを備えた本格的な導出交渉は最終報告書を待たず、治験終了直後から行います。 また、T003のANKL(アグレッシブNK細胞白血病)を対象とした医師主導第I/II相試験も引き続き実施中です。 放射性医薬品候補のPPMX-T002は、協業先候補を絞り込みました。 T002の導出においては、早期に確実に上市するべく、今後の開発計画を重要視しております。引き続き今期の導出に向けた交渉を継続しております いかフライ的な 上記考察😎 妄想含んでますがw ①PPMXーT003は治験終了後直ぐに 導出交渉開始 ※最後の治験者には投与済みで結果待ち 7月末に終了。 ②PPMXーT002 協業先を絞り込んだ→PPMXーT003治験が良ければ こちらの交渉が間もなく協業先が見つかる。 治験結果次第では大手製薬会社との。 ③現状の行使完了を7月末に合わせてくる可能性大 ※行使を進めるに来月中旬〜末に株価を上げるIRは 高確率で出ると思います。
-
この会社は土地を寝かさない(金利不要)駅前長期大型再開発計画(公的補助金交付対象)を沢山進めている。多分業界トップクラスだろう。
-
【外苑再開発疑獄事件再燃】 再開発の是非、大量の樹木伐採争点に。。。。 昨年11月に発覚した事件が再燃。。 ◾️三井不動産 東京都幹部9人が天下り 外苑再開発 強行姿勢の陰で 東京都の小池百合子知事が推進する神宮外苑再開発計画(新宿区・港区)の事業施行者、三井不動産グループ2社が都退職幹部の天下りを9人も受け入れ、事業を所管する都市整備局と深い関係にあることが、記者の取材で明らかになりました。(岡部裕三=ジャーナリスト) 識者「再就職公表し規制を」 この再開発は三井不動産、明治神宮、伊藤忠商事、日本スポーツ振興センターが計画。「都心のオアシスを破壊しないで」と高まる世論を無視し、都は今年2月、再開発事業を認可しました。 「都は三井の言いなりではないか。関係を調べてほしい」との声を聞き、取材に着手しました。 まず都総務局が2010年から公表している都退職幹部職員の民間企業への再就職者名簿を調べ、三井不動産と三井不動産レジデンシャルに天下った3人を把握。記者はさらに都関係者の協力を得て、非公表の09年以前の退職者や、再就職後に両社に天下りしたOBを各種退職者会名簿も参考に追いました。 その結果、01年以降に三井不は8人、三井不レジデンシャルも2人の都OBを「参与」「参事」などの役職で受け入れていたことを突き止めました。このうち元都市整備局建築指導事務所長は両社に天下りしたため、実数は計9人です(表)。 元局長2氏は天下りを繰り返していました。 ◇元都市計画局長 1995年に都を退職し、東京臨海高速鉄道社長に天下り。その後、2000年頃に日立製作所顧問に再天下りし、01年頃には三井不動産特任参与へと三度目の天下り。 ◇元建設局長(元都市計画局技監) 02年に都を退職し、東京都公園協会理事長を経て、08年頃に三井不動産の特任参与に再天下り。 二人はその後、同社を退職しています。 都の元幹部は「神宮外苑の再開発計画は疑問だ。三井が強気なのは、都市整備局OBを受け入れているからではないか」と指摘します。 神宮外苑再開発や五輪選手村など大型事業を所管する都市整備局(旧都市計画局)出身が7人、約8割を占めており、疑惑が深まります。 神宮外苑再開発計画は、28㌶の敷地に秩父宮ラグビー場と神宮球場を移転・建て替え、超高層を含むビル4棟を建設。2024年度着工、36年度完成の予定で、総事業費は約3490億円としています。 樹齢100年のイチョウ並木を含む神宮外苑の数千本もの樹木を伐採・移植する計画に住民が訴訟を起こし、著名人、専門家が相次いで中止・見直しを求めています。 ユネスコの諮問機関、イコモス(国際記念物遺跡会議)は「比類のない文化遺産の危機」として計画撤回を求める警告書を提出しました。 一方、小池知事は再開発事業への批判を「ネガティブキャンペーン、プロパガンダ」だと非難、事業強行に固執しています。 三井不動産と同レジデンシャルなど不動産11社は16年、小池知事と五輪選手村整備の名目で晴海の都有地を周辺地価の9割引で取得する契約を結び、高級マンション群・晴海フラッグを整備中です。 これに対し、「都政版森友事件だ」として、都民が小池知事や都市整備局元幹部、11社らに1200億円余の損害賠償を求め住民訴訟を起こし、最高裁で係争中です。 訴訟原告団は22年11月、都有地を10分の1以下の価格で売却した都と不動産会社の行為は官製談合防止法に該当するとして、公正取引委員会に申告しました。 また三井不レジデンシャルは18年、石川雅己千代田区長(当時)に区内の新築マンションを「事業協力者」枠で優先分譲したことが発覚。石川区長は同マンションに容積率緩和制度を適用していました。日本共産党区議団が追及し、千代田区議会は百条委員会を設置し追及しています。
-
ここやる時はまず人材整備、昔勤めてた会社の技術屋も突然ここへ行ってもた。 まあ開発計画進め方尋常じゃない。どえらいもの作り出すお化け企業
h ttps://www.te…
2024/06/08 21:54
h ttps://www.teijin-pharma.co.jp/pressrelease/2018/20180214.html >>脳卒中治療薬「SB623」のライセンス契約の解消について 2016年以降も両社で協力し、早期の承認を目指して臨床開発計画について治験相談を行いました。そして、相談結果を踏まえ、改めて具体的な実施計画の検討を継続してきましたが、その過程において、両社間で開発方針に相違が生じたことから、協議を重ねた結果、本日付で同ライセンス契約を解消するという結論に至りました。 これは書いてある通りやろな 開発方針の違い