検索結果
-
俺いつもメタバースに触れるとやっぱり発展途上なのかと思ってしまう。 ゲーム下手だからかなあ。 ホロライブとどちらがいいのかなあ。いろいろ期待したいです。
-
【長文注意(見るのが嫌なら虫籠へ)】 内燃機関関連事業の分社化は実現迄にはかなりの手間と時間が掛かるが、不明瞭な将来に向けての対応としては、かなり有効な手段だと思っている。 足元で重要なのは人材の流出と新規社員の獲得であり、内燃機関を遠くない将来に捨てると名言している企業に有能なエンジニアが留まり続ける又は入社するかの問題に一定の回答を与えることにもなる。 世界の先進主要国とされるOECD諸国に中国、ロシアを足しても、その人口は世界全体の4割に満たない。 しかも、先進国は少子高齢化で人口減に見舞われ、自動車の需要は先細りが懸念される。 方や発展途上国は力強い人口増とモータリゼーションの進展により自動車の需要は大きく増加する。 発展途上国でもEVが売れれば何ら問題はないが、充電インフラの整備のハードルの高さ、かつ電源構成を鑑みた場合の脱炭素効果を考えればEVが主流になるには遥かに時間が掛かる。 先進国でEVが主流になり内燃機関車の中古車の供給が先細る中で適当な内燃機関車の新車販売もなされなければ、キューバのように恐ろしく古い車を使い続ける状況にもなりかねない。 先進主要国でいくらEVが普及しても世界全体で見れば少なからず内燃機関車へのニーズがあり、そのニーズに応えることが企業としての責務でもあり、そこにビジネスチャンスもある。 COPの度に議題に登る南北格差であるが、南側諸国からの強い要望にも関わらず北側諸国からの具体的かつ十分な支援は実現していない。 この状況下で自らの成長制約に繋がる脱炭素を最優先課題に据えるのは当事者にとって難しい選択。 結局のところ、ホンダのビジネスジャッジとしても現実世界からの要請に応える意味でも一定量の内燃機関車を販売することが最適解と思われる。 ただ、大方針として2040年には内燃機関車の販売をゼロにするというなら、分社化して切り離すことがもっとも賢い選択と言える。 株主としても、分社化した会社が上場し、株式を外部に売却すれば、少なくとも数千億円、場合によっては兆円単位の資金が「捨てる」はずだった事業から産み出されることになる。 恐らく、現在の状況を客観的に見れば、PHEVは最低限持っていないとかなり厳しくなる。 これも新会社からエンジンの供給を受けることで実現可能と思われる。
-
バカンスは発展途上国に限るんだわ。
-
補助金の影響もあるが日産アリアのように1年後でも9割を維持している車種(値上げの影響か)もある。 補助金の影響だけを考えれば今年になって、補助金額が大きく減額されたBYDは有利に働くはずである。 それでもたった一年でのリセール大幅悪化は相次ぐ値下げ、そしてどんどん進化し(走行距離、充電時間等)、発展途上ゆえ、車、メーカーに信用信頼がないから。
-
外国人投資家の日本株離れが、加速中らしいです。(~_~;) 何しろ 東京証券取引所であっても売買の7割は外国人ですからね。 いずれ 日本は発展途上国のような カンボジア 並みの国力しかなくなるなあと感じています. (@_@;)
-
GSユアサと古河電池の主力である鉛電池は、100年以上前からある枯れた技術に基づいて作られた電池。 悪く言えば、将来性がなく市場が広がる要素は考えつかない。良く評価すれば新たな参入者がないので比較的に安定している。 その点、田中のリチウム関連は発展途上で競争が物凄く激しいが、上手く行けば桁違いに急成長する可能性を秘めている。 この鉛電池関連とリチウム関連の株、同じ物差しで同じように評価するのは間違い。 只今、味噌も糞も同じ尺度で評価しています。 ◎PERの約12倍前後で共通であります。
-
発展途上ならまだしも、昨年から新生児が爆減しているから、いずれピックアップトラックにマシンガン乗せてるような国にも抜かれる。
-
避妊具をすべて禁止にしたら子供沢山産まれるよw 発展途上国に子供が多いのは避妊具使う文化がないからだよ(笑) 国が子供引き取れば良いだけだから、子供2人産むまでは避妊をやめよう!
-
> 私は、給食の無償化は反対だ。 > ただし、貧困家庭のために、補助することは否定しない。 > 普通の家庭から金を取って、料理を充実させれば良い。 発展途上国に無償支援やODAで無償などで学校を作ったり給食を配布しているのに 自国では貧困家庭を含め有償。 こどもに飯くらい腹いっぱい食べさせろと思う。
日本国民が真面目に働いても豊か…
2024/06/01 09:56
日本国民が真面目に働いても豊かになる事ができない理由 ↓ ★岸田による海外へのバラ撒き(合計 36兆2614億円) インド 5兆円、発展途上国 8兆8000億円、アフリカ 4兆1000億円、フィリピン 6000億円、スリランカ 46億円、ウクライナ 7370億円、インド太平洋地域 9兆円、イギリス 3兆円、ウクライナ 1兆1000億円、ASEAN(東南アジア諸国連合)2兆8000億円、パレスチナ 100億円、フィリピン 2000億円、エジプト 340億円、ヨルダン 146億円、ウクライナ 6600億円、カンボジア 43億円、シリア 10億円、スリランカ 12億円、ウクライナ 158億円、パレスチナ 48億円、ウクライナ 53億円、サブサハラ・アフリカ15か国 50億、ジャマイカ 12億、パレスチナ 52億、 低所得国(ADB経由) 1620億 ←New 合計:36兆2614億円 ------ 1人当たり、約36万円 4人家族なら、約144万円 5人家族なら、約180万円 日本の税収 約65兆円/年