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ゼレは 所詮素人 ①F16 パイロット訓練だけでは使えない 戦闘機は メンテ維持が大変 たぶん 英語の勉強から始める ウクには無理 ②米国兵器でのロシア攻撃不可 米国は ロシアとの戦争はしない ウク露戦争は 準紅組vs紅組の 戦争なので 戦争の結果に興味はない もしも ウクが青組陣営なら 米国は 参戦している ③戦後の賠償はどうする 海外支援には有償もある 疲弊したウクで返済出来るのか??
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>悪魔の自民党 自分ら肥え国民疲弊 >素人立憲 >目立つ野党議員恐がり潰す自民党 泉健太も前川元次官とか民主派からボロクソ vs 自民党は悪魔そのもの。 プーチン国憧れる自民党悪魔 よりは、素人の方がマシか。 この際、議員の質上げる為、半数削減、参議院廃止しかなし。
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あー なるほど(笑) 皇室が増えすぎて国民が疲弊してしまう( ̄▽ ̄;) 湯水のごとく税金使いまくるからヽ(`Д´)ノ 特に秋篠宮家は... 楽天 安値で買えてよかったねー✨✨
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旧民主党政権は、消費税増税が大好き(笑) 旧民主党政権下の2012年6月15日夜、旧民主、自民、公明3党は、現行5%の消費税率を2014年4月に8%、15年10月に10%に引き上げる法案は成立に向けて、事実上合意した。通称:三党合意である。 旧民主党の野田総理(当時)は、財務大臣経験者で、消費税増税に誰よりも積極的であった。旧民主党が招いた六重苦によって、日本経済は落ち込み、日本国民の生活は疲弊していたが、野田総理は政権公約を無視し、消費税増税に突き進んだ。 東日本大震災の発災は2011年3月11日。そこから、わずか1年数か月で消費税増税を決定した旧民主党政権は、常軌を逸していたと言わざるを得ない。 そのうえで、 立憲民主党・岡田幹事長 「物価高対策で消費税減税はありえない」 (日曜討論2023年11月26日にて) 立憲民主党・泉代表 「消費税減税は全く考えていない」 立憲民主党・枝野前代表 「消費税減税を政権公約に掲げたのは、完全に間違いであった」 立憲民主党・小川淳也前政調会長 「消費税は北欧並みの25%は絶対に必要である」 子育て&現役世代の負担を考えれば、 所得税減税と社会保険料減免を実行し、 代わりに消費税を15%まで増税するべき。 (軽減税率は完全廃止し、非課税品目も相当減らす) 働かない高齢者や富裕層は、所得税や社会保険料の負担は、 極めて少額にとどまるが、消費税なら、支出額に応じて払う。 高齢者が多い社会では、消費税増税は正しい(爆笑)
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経済大学出てるのに、アマゾンで赤字を垂れ流し、それだけでは物足りず、飛行機、ファンド、新会社。なにをしたいんだか素人にはわからない。でも、素人にもわかることは赤字と現場が疲弊してる。空調設備が聞いた、営業、事務たち。第三者が見ても平等とは程遠い、ヤマトグループ(笑)
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あれま!空港の賑わいと反比例する値動きだこと。 JALは社内へ思い切った新しい風を吹き込まなければいつまで経っても改善は望めない。 脳みそ筋肉の単なるコスト削減では変わっていけないよ 単に引き締めるだけでは社員が疲弊するだけ。
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今週のランドの行方は明後日の総選挙ですね。 焦点はANCが過半数を維持して、与党継続出来るかどうか?ここにつきます。 政権に対する不満材料としては慢性的な電力不足。物流インフラの機能不全。 米ドル高の影響でインフレ水準から貧困層、失業者は疲弊。 まあー国会がねじれたらランド円決済かな? なのでこの辺りも十分気にしながらランド円はピボットだけでなく注目してください。 それでも円は脆弱なのでランドはまた一旦手離しても買いますよー。 また木曜日には政策金利発表とイベントが続きます。政策金利は8.25で据え置きの予想。 らやり選挙を注目します。
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旧民主党政権は、消費税増税が大好き(笑) 旧民主党政権下の2012年6月15日夜、旧民主、自民、公明3党は、現行5%の消費税率を2014年4月に8%、15年10月に10%に引き上げる法案は成立に向けて、事実上合意した。通称:三党合意である。 旧民主党の野田総理(当時)は、財務大臣経験者で、消費税増税に誰よりも積極的であった。旧民主党が招いた六重苦によって、日本経済は落ち込み、日本国民の生活は疲弊していたが、野田総理は政権公約を無視し、消費税増税に突き進んだ。 東日本大震災の発災は2011年3月11日。そこから、わずか1年数か月で消費税増税を決定した旧民主党政権は、常軌を逸していたと言わざるを得ない。
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そのとおり。 よかった。リニアが反対で。 原発推進、地方が疲弊するような愚策はこれ以上出さないでほしいね。
株主総会でのお土産は企業側が株…
2024/05/28 19:56
株主総会でのお土産は企業側が株主への厚意で渡すものなのに、 まるでもらうのが当然であるかのように 「アレが欲しい」「ナニが欲しい」なんて言う下品な連中には 企業側もあげたくなくなるだろうね。 こういう個人投資家の態度は企業側を疲弊させる。 今後は廃止にすべき。