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🔷エヌビディアを脅かす情報:653さんの投稿こそ、この掲示板に保存しましょう🔶 ★引用:653*****産のご投稿 6月13日 12:32 出典:中央日報 世界最大の通信装備メーカーである中国のファーウェイが独自に開発した人工知能(AI)半導体の特定性能が業界トップである米エヌビディアのAI半導体に匹敵するだろうという台湾メディアの報道が出てきた。米国が中国を相手に先端AI半導体の輸出を徹底的に統制する状況で、中国インターネット企業のテンセントとバイドゥなどがファーウェイ製品を購入すればエヌビディアの中国市場でのシェアも影響を受けるものとみられる。 中国半導体業界によると、ファーウェイが9月に発売するアップグレード版AI半導体である「昇騰(アセンド)910C」は7ナノメートル(ナノは10億分の1)プロセスを採択し、特定機能ではエヌビディアのAI用グラフィック処理装置(GPU)モデルである「H200」に匹敵すると予想された。 これと関連して、中国半導体専門紙の芯智訊は11日、「ファーウェイの昇騰910CはエヌビディアのH200に近いコンピューティング性能を達成した。特に符号がある8ビット整数(INT8)コンピューティング性能でH200に接近する技術突破を成し遂げた」と伝えた。その上で「高速相互接続技術の側面ではファーウェイのキャッシュ一貫性システム(HCCS)がエヌビディアのNVリンクと格差が存在するが技術革新と素材開発を通じて差を減らしている」とした。 昇騰910Cは先進的な2.5Dパッケージング技術とキャッシュメモリーを使って機械内相互連結性能もやはりさらに向上すると予想した。 芯智訊は「生産能力でもファーウェイが世界市場の不確実性にもかかわらず、パートナー企業との協力を通じて910Cの十分な生産能力を確保した」と報道した。ファーウェイは今年910Bを40万個、910Cを数万個出荷すると予想した。2025年には910Cの出荷量が30万個前後になるとみられる。 価格でも910Cカード一枚の価格が約20万元(約433万円)で、エヌビディアのH200より価格競争力を備えるものとみられる。 ファーウェイのAI半導体の性能は7~9日に中国・南京で開催された2024世界半導体大会で公開された。当時ファーウェイの汪涛氏は「ファーウェイの昇騰910Bチップの効率性はエヌビディアの既存モデルであるA100の80%に到達し、特定テスト性能ではA100を20%凌駕した」と発表した。 エヌビディアは米国の対中半導体輸出統制措置により売り上げの17%を占める中国市場向けに3つの専用半導体を準備した。そのうちH20モデルはファーウェイの昇騰910Bチップより10%以上安く策定しすでに価格戦争に入った。 一方、エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)は2日に台北で開かれたコンピューター見本市での講演で「H200チップのアーキテクチャー基盤であるホッパーの次のバージョンであるコード名ブラックウェルを下半期に発売するだろう」と明らかにした。彼はまた、2026年から供給するコード名「ルビン」まで公開し中国との技術格差を強調した。 【コメント】ジェンスン・フアンCEOが台湾出身なので、中国に対する警戒心が薄いのではないかと懸念しています。米国で独禁法違反調べを受けている最中は周知の事実で、司法省がエヌビディアを担当していますが、GAFAM等関係者からの裏からの圧力もありや、今までの中国向けGPUに難癖を付けて来るかも。そろそろIT半導体関連の時価総額が世界第三位の規模ゆえに、企業防衛体制を、そろそろ革ジャンCEO一人に任せず、いらんことを喋らないように、事前対応をした方が良いかと存じます。多くの株主の資産が、CEOの要らん一言で株価急落等々で巨大リスクの引き金にならないためにもね。
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🔻テスラ、中国でカーナビゲーション・ソフトウェアをアップグレード、車線レベルのガイダンスを導入 2024-06-07 20:54 北京 ロイター ♥︎バイドゥ<9888.HK>は4月に初めてV20 Baidu Mapsのリリースを発表し、その顧客として★テスラとファーウェイの名前を挙げた。百度は2020年からテスラのナビゲーション・マップ・プロバイダーとなっている。 世界で完全自動運転 1番乗りは、、どうやら、、 中国🇨🇳 ⁉️ 😵 株価も、、⤴️⤴️
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ファーウェイとの業務提携があると、 株価も爆上げ❗️ 御本尊様が、それを戦略に入れていたら最高❗️
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世界の超一流企業ファーウェイと組ん株価3桁の超クソ安値じゃ恥ずかしいだろ。最低でも株価3000~5000じゃないと釣り合わない。レベチ過ぎるぜ。明日は絶対4桁奪還するぞ。
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ファーウェイのデータセンター絡みだったら凄いことになりますね‼️ ファーウェイが海帆の株を買うことになれば、株価は凄いことになるでしょう‼️
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【エヌビディア】 米株式市場ではエヌビディアだけにマネーが集まり、その資金調達のために多くの銘柄が売られる 「クラウディングアウト(締め出し)」が 起きている。 巨大ハイテク4社「GAFA」といえども例外ではない。この言葉は通常、政府の資金需要が民間投資を邪魔する場合に使われるが、生成AI(人工知能)用半導体を牛耳るエヌビディアの存在感を示すのに的外れではないだろう。 1月末の株価を100とすると28日時点で エヌビディア(NVDA)は185 アルファベット(GOOG)は126 アップル(AAPL)は103 メタプラットフォームズ(META)は123 アマゾン・ドット・コム(AMZN)は117 エヌビディアが設計する画像処理半導体(GPU)を 製造する台湾積体電路製造(TSMC)や 高速DRAM「HBM(広帯域メモリー)」を供給する 韓国SKハイニックスといった 「エヌビディアファミリー」にしても 似たような傾向だ。 英フィナンシャル・タイムズ(FT)によれば、 2023年11月〜24年1月期のエヌビディアの売上高は、マイクロソフト、メタ、アマゾン、アルファベットの 4社で4割を占めた。 メタやアマゾンは半導体の内製化に取り組んでいるが脱エヌビディアには時間がかかると株式市場はみている。 00年までのITバブルのように一極集中相場というのはよくある。 しかし、1つの企業だけにマネーが集中するのは異例中の異例だ。これは何を意味するのか。 生成AI革命の本質は企業の利益率を上げる「マージン革命」にあるが、そこでは高賃金の雇用は奪われ、消費は減少し、経済はデフレ化する可能性がある。 そうした社会を織り込むのであれば、 市場のPER(株価収益率)は上がりにくい。 物価変動の影響を除いた米株の実質PERは 00年のITバブル崩壊前や 21年新型コロナバブルよりも低い。 エヌビディアにしても アナリストの予想PERは30倍台前半にとどまる 株式市場に向かうニューマネーが減少し、 滞留するマネーを エヌビディア1社が吸収しているとみられる。 ✴︎今後考えられるリスクシナリオは2つある。 【ケースA】 エヌビディアのクラウディングアウト効果が 更に強まり、世界の株式相場を押し下げるパターン。 【ケースB】 生成AIに対する人類の反逆が起きるパターンだ。 Aの後、Bが続くパターンもありうる。 エヌビディアに対して 投資家は好材料ばかりに注目し、 悪材料は無視している。 これは危険な兆候だ。 24日ロイター通信 「エヌビディアは中国市場向けに開発した最先端のAI半導体で値下げを強いられている」と伝えた。 中国の通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)との競争が激しく、米政府による対中輸出規制に適合した中国向けAI用半導体のうち、最も性能が高い「H20」はファーウェイ製の最先端AIチップ「アセンド910B」を10%以上下回る価格で販売されるケースもあるという。 QUICK・ファクトセット エヌビディアの24年1月期の売上高に占める中国大陸向けの割合は16.6%。減少傾向とはいえ、地域別の売上高としては米国、台湾に次いで大きい エヌビディアの日々の値動きの2倍となるよう設計された上場投資信託(ETF) 「グラナイトシェアーズ2XロングNVDAデイリーETF(NVDL)」から 23日に3億4200万ドル(約540億円)の資金が引き出された。 1日の資金流出規模としては22年12月に上場して以来最大だ。 その後も、エヌビディアを原資産とするブル型レバレッジETFからの資金流出が相次いでいる。 投機マネーの穴を埋めてあまりある実需マネーは ケースAを想定しているのではないか。 —————————— そのうち米国は崩れると個人的には思っている。
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2024年5月27日、米国がオランダ、ドイツ、韓国、日本を含む同盟国に対し、中国のチップ技術へのアクセスに対する規制をさらに強化し、既存の輸出規制の抜け穴を塞ぐよう促している中、北京は独自の半導体サプライチェーンを構築しようとする最新の動きを見せている。中国の大手チップ企業の株価は27日月曜に急上昇した。 中国最大のチップメーカーであるSMICの株価は香港で最大5.4%上昇し、華虹半導体(Hua Hong Semiconductor Ltd)の株価は6%以上上昇した。 中国は、国内チップ産業の発展促進を目指し、これまでで最大規模の半導体投資ファンドを設立した。 これは、米国が半導体産業の成長を抑制しようとしている中、チップの自給自足を達成しようとする北京の最新の取り組みである。情報集約プラットフォーム「天安茶 Tianyancha」のデータによると、「国家集積回路産業投資基金 National Integrated Circuit Industry Investment Fund(別名Big Fund III)」は、中央政府、銀行、中国工商銀行を含む国有企業から3440億元(475億米ドル)を調達した。 このファンドは5月24日に設立された。ファンドの筆頭株主は中国財政部である。 深圳と北京の地方政府が所有する投資会社もファンドに出資した。 以前、深セン政府は広東省の複数のチップ製造工場に資金を提供し、ファーウェイテクノロジーズに供給し、米国の制裁による長年の圧力から解放していた。また、中国は過去10年間、チップ産業においてトップクラスの支出国であり、セミコンダクターマニュファクチャリングインターナショナル社(SMIC)などの国内チップメーカーに国家資本を投入してきた。 カウンターポイントリサーチ Counterpoint Researchの最近のデータによると、SMICは売上高で世界第3位のチップメーカーとなった。
株価を1000ドルまで上げない…
2024/06/13 23:20
株価を1000ドルまで上げないとファーウェイに負けてしまうよ。 車で負けて、AIで負けたら西側陣営タヒにます。 確実に中国に完敗。 さーどーするアメリカ様。 どっちでも良いけどね。