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クアルコムのSnapdragon X Eliteやスマートフォン最新Snapdragon 8 Gen 3はARM設計らしいね。Snapdragon X Eliteなんてインテルをシェアを奪う性能らしい。 ARMのライバル企業調べてみたらサイファイブてアメリカのスタートアップ企業が出てきたARMと同じライセンス料やロイヤリティが主な収入源らしい。そして今年サイファイブのライセンス料が伸びているらしいが巨額の営業純損益も出しているそうだ。
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5月31付けの運用リポートでM &A総研を3位から6位に下げています。 7位のダイキンはそのまま。 9位に米国半導体でクアルコム。 10位にソフトバンクグループが入ってます。
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俺は年初一括NISA民だから240万塩漬け。成り行きを見守るしかない。2月に買ったSOXにも引き離されとるし。脚を引っ張る2企業を早暁に外してくれんと4年後の12月には全て売り払ってS&Pトップ10に移るわ。 別に赤字続きor減収企業を組み入れておかずに、爆益出し始めてから組み入れたっていいじゃん。AMDやクアルコムはよ! ARMとかいいんじゃない? 創業からまだ6年の成長中企業だよ。
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AIってのは産業革命を起こすね。 裾野が広い。 機会的損失を考えてエヌビデア仕込んで良かった。SP500とエヌビデア・クアルコムで含み2000以上だわ ここは紙くずになっても冨士本の最後を看取る。。。。。。
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私も買い増ししようかな…。エヌビほどではなくとも、クアルコムはまだまだ上げそう。
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英半導体設計大手アーム・ホールディングス<ARM.O>のレネ・ハース最高経営責任者(CEO)は、米マイクロソフト(MS)<MSFT.O>などがアームの技術をベースにしたパソコン(PC)の発売を準備する中、基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」搭載PC市場で5年以内にシェア5割以上を目指す考えを示した。ロイターのインタビューで述べた。3日の米国株式市場でアームは5.5%上昇した。マイクロソフトは先月、人工知能(AI)機能を搭載したPCの発売計画を発表。ウィンドウズPC向けは何十年にもわたりインテル<INTC.O>製チップが主流だったが、今後はアームの技術を使った半導体を採用する。ハース氏は「ウィンドウズ(PC市場)におけるアームのシェアは今後5年で5割を超える可能性がある」と述べた。また、アームの技術をベースにしたウィンドウズPCの最初の半導体はクアルコム<QCOM.O>が設計したが、他のメーカーも続くだろうと語った。マイクロソフトは華碩電脳(エイスース)やデル・テクノロジーズなど端末メーカーとも、アームの技術に基づくシステムを搭載したPCの販売契約を結んでいる。
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すご上げ😊 ブロードコム 个6.18% NVIDIA 个5.16% Meta 个3.79% クアルコム 个3.68% インテュイティヴ・サージカル 个2.61% 参考 NYSE FANG 个2.20% ナスダック100 个2.04%
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21年に古巣のインテルに復帰し、CEOに就いたゲルシンガー氏は競争力の回復に躍起だ。CPUと組み合わせて用いるAI半導体の自社開発や、ファウンドリー(半導体製造受託)事業への注力など多方面に手を打っている。 4日発表したAIパソコン向けの半導体では、製品を構成する中核部分のチップの製造を台湾積体電路製造(TSMC)に委託する異例の対応をみせた。 データセンター向けAI半導体で世界シェア8割を握るとされるエヌビディアの壁は厚く、AIパソコン向けは米クアルコムなどとの競争が激化する。ゲルシンガー氏の言葉通り「ムーアの法則」を維持できるか。インテルの正念場が続く。
2024/4/4 ソシオネク…
2024/06/09 09:02
2024/4/4 ソシオネクスト ラピダスのチップレット事業と協業 クルマ用のチップレットという実装技術はまだ存在していない。現在は、エヌビディア(クアルコムなどのデータセンター(DC)向けのチップレットを採用しているが、これではクルマのコンセプトにタイムリーに反映させることは出来ない。 そこで、自動車用先端SoC技術研究組合(ASRA、アスラ)を設立した。高性能なクルマを開発していく上では、チップレットの技術がやはり必要不可欠なものになっている。SoC(システム・オン・チップ)を1つ製造するには数百億円の試験研究費が必要になるが、経産省は2024年度予算で10億円を補助する。今後の成果の内容によって、翌年の予算の提案をし、毎年更新することになりそうだ。 ASRAは、国内自動車メーカーが主導するが、SoC開発のソシオネクストが参画する。さらにチップレットの後工程の生産基盤を持っている企業が国内にはないため、ラピダスに期待がかかる。さらにアナログ半導体に強いルネサスエレクトロニクスも参画する。この流れが出来れば、ラピダスは国内自動車メーカーという確固たるユーザーを抱えることになるため、経産省の面目躍如となりそうだ