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NVDAが上がっても騰がるわけじゃないのに、下がればきっちり連れ安するのが最近の半導体銘柄だからなぁ。 月曜日の値動きは一抹の不安が伴う。単なる杞憂であればいいのだが。
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業績が伴わない以上、なかなか多くの方々が思う様にはあがらないと思います。機関はとにかく裏をかくとおもうので。 上がらないなー、上がらないなー、もうだめだ。と思った人が多くなってきたら急に上げてくるというイメージですね。 上がったらラッキーで、あがらんで当たり前と思っておくほうがいいです。
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PTSで出来高を伴って上げていますし、月曜が楽しみですね^^
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QPS研究所は、上場後に好材料目白押しで人気化し3月22日に4,975円で天井を付け、その後は好材料が出ても前の高値を更新することなく、調整中です 上場後6カ月後のロックアップ解除を理由に大幅に下落、株価も半値以下に下落、株価については、今後どうなるかは、不透明な状況です しかしながら、いずれ底を打ち、反転すると思われます なぜなら、QPS研究所は、宇宙産業をメインとし、これから成長する企業です さらに、政府は宇宙産業に対しては、民間企業を活用する方針に転換、強力な支援を明確にしているからです QPS研究所自体は、SAR衛星の台数も現在は3基体制ですが、8基、14基、24基体制に拡大していきます 本当に重要な点は、8基体制、14基体制、24基体制での売上、利益が本当に決算説明資料の衛星台数拡大に伴う売上モデルに近い数字に拡大していくかです これが、現実的に見えてくれば、前の高値を更新し、新たな相場展開が見えてくるかもです 期待したいですね
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重要な局面で出来高伴ってブレイクできたから売りで入りづらい。 このまましっかり伸びていってくれ
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第4号議案について、会社は、希薄化率-4.75% と言っているが、「交付株式数の 50%程度は納税資金に充当することを目的として金銭で支給することとしております。」と金銭も支給するので、株式数の希薄化率と資産の希薄化率を合わされば、株価への寄与率は、ISS 社の希薄化率の計算値「-9.07%」になると思われます。 「支給する金銭の額は、当社の普通株式の交付に伴い生じる納税資金に充当することを目的として、対象取締役が負担する所得税額等を考慮し、基準株式数の 50%に相当する金額といたします。」
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📡⚡▶日銀が引き締め政策に転じる可能性は低い デフレと通貨高がもたらす低成長均衡から抜け出すために、第2次安倍政権誕生とともに、 2013年からの日本銀行による金融緩和が講じられたことをきっかけに、 デフレと行きすぎた通貨高が解消され、日本経済はようやく成長軌道に戻りつつある。 失われた20年も含めた過去30年の日本の教訓を踏まえると、 金融緩和によって円安が長期化していることはある意味当然だ。 ①長期の円安は脱デフレを伴う経済正常化にとって必要なプロセスであり、 ②円安の定着によって1980年代のように日本が他の先進国よりも経済環境がよくなる、ということである。 円安進行は円の購買力低下を招くが、 経済正常化の最後の後押しとなり、 日本企業の価格競争力を復活させ、 長期的に経済成長を高める。 そして、 1995年までの大幅な円高とデフレのダメージで、日本人が貧しくなったことと反対に、 ▶大幅な円安が続けば、今後多くの日本人の生活水準を高めることになる。 こうした話をすると、「円安によって日本人が貧しくなる」という反論を受ける。だがこうした議論は、 ▶表面的な事象を強調しているだけだと筆者は考えている。「円安による物価高で年金生活者が貧しくなる」という批判があるが、年金給付水準は物価上昇率に連動しているのだから、そもそも事実ではない。 また「海外で稼いだ企業が現地で投資を増やして、それが国内に還流しないのだから日本人は豊かにならない」との意見もある。 企業のお金の使い方は個々の企業の戦略であり、理想の姿はないわけで、こうした議論に意味はない。 ただ、円安が続けば日本国内で工場を建てるインセンティブは強まるのだから、円安で日本の経済成長率が高まることは変わらない。 さらにいわゆるデジタル赤字が増えていることが問題とする論者もいる。 最近の円安とデジタル赤字の因果関係は不確かであり、筆者はほとんど関心を持っていない。 ただ「貿易赤字=悪い」というのは妥当ではない議論であり、 こうした赤字によって日本人が貧しくなっているという認識があるとすれば、それは妥当ではないと筆者は考えている。 ▶金融引き締めを慎重に進めて円安を長引かせる政策運営を、植田和男総裁率いる日銀は続けたほうがよい。 6月13~14日の金融政策決定会合で、日本銀行は国債購入の減額方針を次回7月会合(30~31日)以降明らかにすることを表明した。 これは事実上の量的引き締め政策開始を意味するが、引き締め政策を日本銀行は慎重に進めるのではないか。 かつて「デフレの番人」と国内外から批判された日本銀行が、▶時期尚早な引き締め政策に転じる可能性は低いだろう、と筆者は考えている。 2024/06/22 東洋経済一部抜粋 https://l.smartnews.com/biMBB こんな考え方も有り、米国株投資に上手く活用できればいいかもしれません⚡📡
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私は、自民支持派だが、岸田政権のバラマキ政策は反対だ。 日本経済に必要な政策は、バラマキではなく、構造改革だ。 約多々図の中高年正規雇用労働者は、解雇しなければならない。 そして、大企業の潤沢な内部留保は、解雇絡みにつかう原資とするべき。 具体的には、 ⅰ経済的補償を前提とした即日解雇の完全自由化と、 ⅱ信用保証協会付融資の半年の告知期間後の 融資金額の全額一括弁済(期限の利益の強制的喪失) である。 痛みが伴う構造改革なくて、日本経済の真の再生はない!
画像:アップル 村田 TDK …
2024/06/22 19:21
画像:アップル 村田 TDK 誘電 日足チャート 【共通のテクニカルシグナル】 ・RSI売りシグナルのダイバージェンス形成 ・村田、TDK、太陽誘電のRSIは80%前後の「買われ過ぎ」ライン。 ・MACDヒストグラムピークアウト、デッドクロスに向かっている ・期間125日回帰トレンドの2σ(画像青矢印の点線)を越え、戻している状況。尚、回帰トレンド2σラインを超える株価は統計学上の異常値でありライン内に収まる傾向が強い。アップルは既に戻している。 【アップル】 ・3MAと9MAがデッドクロス形成間際 ・MACDデッドクロス形成 ・ボリンジャーバンド バンドウォーク終了 ・フィボナッチ50%近くまで下落 ・本日大引け間際の30分で売りが殺到し急落。出来高が異常に増えた。 【村田製作所】 ・6/20に機関による踏み上げ相場があり、他の3社よりもピークアウトが遅れた。 ・6/21は最高値圏で最近では一番の出来高を伴う上髭の長い陰線でピークアウト。いわゆる「バイイングクライマックス」の状態と見られる。 【TDK、太陽誘電】 ・フィボ38.2%辺りまで下落。 ・ボリンジャーバンド バンドウォーク終了済み。 結論 アップル及びそのサプライヤーであり株価連動性が高い電子部品メーカー3社の株価は天井を打ち、下落に向かっている状況。上記テクニカルシグナルから、当面は調整局面に入ることが読み取れる。 村田製作所については(自社株買いの可能性もあるが)、どこかの大口機関により、6/20に空売りが焼かれる「踏み上げ相場」が形成されている。これはザラ場中の株価・出来高動向からも明らかであった。このことから他の3社よりは下落転換が遅れてはいるが、牽引役のアップルの下落がきついことからも村田に関しても来週以降追随してフィボ38.2%~50%程度まで下げて行くことが想定される。 アップルについては数週間以内にEU関連の巨額な制裁金の認定結果が出る予定であり(5兆円以上の制裁金)、もし認定されれば株価暴落も懸念され、村田、TDK、太陽誘電についても同様の不安を抱える状況が続く。 EUでは生成AI新型iPhoneは発売しないとの報道もなされており、順調だった株価も一気に暗雲が立ち込め始めた状況と言える。