検索結果
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森永卓郎氏は「これは偽装です。うそ八百です」と断言。 「あと2週間で6月の7日に毎月勤労統計っていうのが発表になるんですけど、そこでうそがばれると思います」と言い切った。 どういううそかと問われると、「全然上がってないです、だから実質賃金は1パーセント台のマイナス、プラスには絶対ならないと思います」と力を込めた。 ////////////////////////// 6月7日(金)が楽しみ。 ー風に吹かれてー 2024/5/9 -厚生労働省が9日発表した毎月勤労統計調査(速報)によると、実質賃金は前年同月比2.5%減。 2024/4/8 -厚生労働省は8日に2月分毎月勤労統計を公表した。2月の現金給与総額は前年同月比+1.8%増加し、実質賃金は同-1.3%と23か月連続での低下となった。 ps ★★★実質賃金上昇率が安定的にプラス基調となるのは2024年10-12月期 by厚生労働省 随分と先の話だが・・・怪しいなぁ(笑)
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二桁に転落してから6年目、20円台に突入してからほぼ半年。10円台に幽閉されてから8日目。 順調だなw さすがは投資不適格銘柄ダントツ一位のJDIだけのことはある。 e-LEAPの設備投資しました!→ 12月に量産開始します!→ 歩留まりが60%まで行きました! 市場は全くガン無視で、とことん売られるw これだけ長期に上がらなければ、イナゴさんも近寄れまい。 20円台と言うド低位でモルスタが4,400万株も空売りを入れるのは前代未聞だ。よほどJDIの破綻に自信がある情報を持っているのだろう。 そもそもスコットキャロンの出身ヘッジファンドでもある。スコットキャロン自身も増資の時にJDIの値付けを20円(後に24円に修正)にしたのは、さすが先見の明があると言わざるを得ない。
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>>831 >nijisanji ticketの検索結果やredditですよ >https://www.reddit.com/r/kurosanji/comments/1cun8c2/this_is_after_a_day_of_tickets_going_on_sale_its/ 「nijisanji ticket」で検索してもちょっと見つけられないですね。それと、レディットのアンチスレがソースっていうのはちょっと.....それで企業の経営や将来性全てを否定するには理由に乏しい様に思うのですが... >緑仙 2nd LIVE TOUR「緑一色」2024年11月2日(土) >不破湊 1st Mini Album『Persona』&不破湊 1st LIVE 2024年12月8日(日) ↑ 普通はこれくらい前から告知するのが普通。 告知数日前+2重チケット購入+LAの条件は考慮せず自分にとって都合良いとこだけしか見ないのは単なる確証バイアス。 欧米やアジアなどは日本ほど市場は成長しておらず、順調に伸びているカバーでさえ今年7月にやっとアメリカに事業所を構える段階。海外の成長は始まったばかり。 >https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001027.000030268.html >VTuber市場も日本国内では2023年度に800億円(※1)に達すると見込まれ、世界市場においては2028年に約2兆5,000億円(※2)へと大きく成長すると予測されています 結論として、調査機関のレポートでは市場のCAGRは高く、カバーエニカラの寡占市場なので個人的には長期目線で買いだと思っている。 短期は当然わからないが。
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中国もり地域も、こんな感じのバッテリーで潜水艦建造しててください 2024年05月16日、中国・福建省福州市閩侯県にある電気自動車メーカー『BYD』のショールームで火災が発生。 同日00:32ごろ消防警報を受けて、7台の消防車、29人の消防救助隊員が現場に駆けつけ、01:18ごろには基本的に鎮火。幸いなことに人的被害は出ませんでした。 しかし、ショールームにあった電気自動車は被害を免れることはできませんでした。 『BYD』は「自社のブレードバッテリーは燃えない」と豪語していました。『BYD』の創業者である王伝福会長は「ブレードバッテリーは新エネルギー車の辞書から 自然発火を完全に消し去る」(キリ) と述べたことがあるのです。 https://www.youtube.com/watch?v=034MtZQpUCQ&t=39s BYDのこれまでの輝かしい(爆発の閃光的な意味で)経歴 2021年10月・・・海南省のBYD ショールーム 2022年4月・・・広東省韶関市のBYD ショールーム 2022年5月・・・河北省衡水のBYDアフターサービス拠点 2022年7月9日・・・広西チワン族自治区南寧市興寧区のBYDショールーム 2022年11月18日・・・大雅湾西区のBYD工場 2022年12月8日・・・河南省鄭州市二七区のBYDショールーム 2023年6月1日・・・BYDのパンガン生産拠点の第1作業場 2023年5月・・・広東省江門市のBYDショールーム 2023年12月・・・遼寧省瀋陽市鉄西区のBYDショールーム 2023年12月18日・・・四川省成都市新茅園のBYDショールーム 2023年12月30日・・・山東省浜州市彰化市のBYDショールーム ドカーンボカーンwww
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ドイツで太陽光、風力電力による余剰電力が発生しています。 需要以上の電力が生産されています。 早急にテスラメガパックの導入が急務になりつつあります。 ------------------------------------------------------------------------------------------------ ベルリン。ドイツでは初めて、5月9日から16日にかけて電気料金がゼロユーロ以下の時間が8日連続で記録された。これは、連邦ネットワーク庁からの現在の市場データによって証明されています。これは2023年12月に記録されていた記録を破る。当時は6日連続でマイナスの時間帯があった。
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アメリカ牛肉がうれんらしい 同じ金額なら和牛やと そのうちアメリカが牛肉なんとかせいや と文句いってくるんやろ でも腐ってもG7の日本が為替介入すんな いうたのはあんらやろ はるノートか 日米決戦回避できず 12月8日や
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こんなに下がると気が沈む。 信用残が大幅に増加したように見えるのは 11月10日、12月15日、3月8日、4月19日 これらの数日前が大幅値下げだった。 (1944) 1784 1614 1599 1452 この4つの平均は1612 下げ幅160 170 15 147 もう1回大幅下げあれば 予測として 1322 -130、これまでの平均は1554 この辺りが今までの信用買いの予測平均とすれば アステラスの6月、9月の決算でここから上げて利益を出してほしい。 +100~200で1654~1754あたりに戻してほしいな。
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通報しまくればまた摘発されるだろ 平成15年12月5日 金融庁 ソシエテ ジェネラル証券会社東京支店に対する行政処分について 1. ソシエテ ジェネラル証券会社東京支店に対する証券取引等監視委員会による検査の結果、以下の法令違反行為が認められたことから、行政処分を求める勧告が行われた(平成15年11月28日付新しいウィンドウで開きます)。 ○ 実勢を反映しない作為的相場を形成させるべき一連の有価証券の売買取引をする行為 当支店は、平成13年11月14日、特定の上場銘柄の株式について、当該銘柄の株価の終値が一定の価格未満となることを意図して、顧客から受託した当該銘柄の株式の売付注文を利用して、当該一定の価格より低い指値の一連の大量の売付注文を行い、株価を下落させた。 上記行為は、証券会社の行為規制等に関する内閣府令第4条第3号に該当すると認められ、外国証券業者に関する法律第14条第1項において準用する証券取引法第42条第1項第9号の規定に違反するものと認められる。 2. 以上のことから、本日、ソシエテ ジェネラル証券会社東京支店に対し、以下の行政処分を行った。 (1)業務停止命令 平成15年12月8日から同年12月19日(10営業日)までの間、東京支店の自己の計算による株券の売買業務(平成15年12月5日以前の既往の契約の履行に伴う売買を除く)の停止。 (2)業務改善命令 (a)内部管理体制の充実・強化、役職員の法令遵守の徹底、再発防止策の策定及び責任の所在の明確化を図ること。 (b)上記(a)について、その対応状況を平成16年1月8日までに書面で報告すること。
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追い風なるやん 利下げ期待や! 1ガロン4ドル超えのガソリンスタンドもなお目立つが、値上がりは一服しつつある(8日、米東部メリーランド州) 【ワシントン=高見浩輔】米労働省が15日発表した4月の消費者物価指数(CPI)は、前年同月比の上昇率が3.4%となった。市場予想通りだった。伸びは3カ月ぶりに前月から鈍化した。年明けから想定を超える強さを見せたインフレ率の勢いに収まる兆しが出ている。 CPIの伸びは2022年6月の9.1%から23年6月には3.0%に落ち着いた後、足踏みが続いた。3月は3.5%だった。瞬間風速を示す前月比の上昇率は0.3%上昇した。市場は3月の0.4%から横ばいを見込んでいた。 エネルギーと食品を除くコア指数の上昇率も市場予想通りで前年同月比で3.6%となった。24年3月は3.8%と2月から横ばいだった。前月比では0.3%上昇し、3月の0.4%から減速した。 米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長は、長い目でみればインフレ率の鈍化傾向が維持されていると説明し続けてきた。民間業者が公表する家賃の新規契約が先行して落ち着いたことなどが根拠だ。家賃はCPIの4割弱を占める。 1〜3月の物価上昇率が前月比で0.3〜0.4%と23年10〜12月の0.1〜0.2%から加速し、パウエル氏はやや慎重になった。14日のイベントでは金融引き締め効果で需要が落ち着いてきたと判断するのに、少なくとも3カ月のデータが必要だと指摘。高金利政策を「忍耐強く」続けると強調した。 パウエル議長が警戒するのは家賃以外のサービス価格が高止まりすることだ。たとえばホテル宿泊料の設定には従業員に支払う給与の水準も影響する。アトランタ連銀が算出する賃金トラッカーは3月も前年比の伸びが4.7%と高く、沈静化には時間がかかるとみられている。 好材料は中東情勢の緊張が緩和して、高騰していた原油先物が落ち着いたことだ。全米平均のレギュラーガソリン価格は年始の1ガロン(約4リットル)3.1ドルから4月には3.7ドル近くに上昇したが、5月に入って3.6ドルにやや下落した。 首都ワシントンの近郊では高値の目安となる4ドル超えのガソリンスタンドもまだ珍しくないが、値上がりは落ち着きつつある。
自社株買い① 取得期間:20…
2024/05/21 16:41
自社株買い① 取得期間:2021年11月8日~2022年1月31日 金額 700億円 取得済み株式数 7,368万株 平均取得単価 950円 自社株買い② 取得期間:2022年8月9日~2022年12月30日 金額 1200億円 取得済み株式数 7,976万株 平均取得単価 1,504円 自社株買い③ 取得期間:2023年8月10日~2023年12月29日 金額 1000億円 取得済み株式数 4776万株 平均取得単価 2,093円 自社株買い④(■個人予測■) 取得期間:2024年5月15日~2024年12月31日 金額 500億円~1200億円 取得済み株式数 2,000万株~4,500万株 平均取得単価 2,500円~2,700円