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> >前回、フライングしてるからなあ。 どっちみち、インチキ相場。一部の人の思うがまま。はよう、分割して、流動性高めねば。 買いゾーンに入ってきた。ここからは、神経戦。インサイダーなければ、ハイブリッド好調や、円安だ。ここまで、売られる理由はないと思われる。なぜ下げる?それは、インチキ相場だからだ。(と思う。)
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本日はWスコープが爆上げしてるので超嬉しい!” 含み損300万円!” これが少し解消できるので良かったです!” ハイブリッドもそろそろ上昇するネタが欲しい!” きょうは寄りで買い増し成功!”
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PERもめっちゃ安くなったな。 ハイブリッドも売れまくってるのに理解できん動きやな。 トヨタの不祥事に反応したかな??
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トヨタのEVとハイブリッドが世界を制する。
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テスラをEVだけで評価する人ってまだいるんだ、しかもこの掲示板に?🤭 でもまーそのEVもめちゃくちゃ大事ですけどね✨ 内燃機関て自動運転無理でしょ🤭 アナログなんですよアナログ🤭 各社がハイブリッドに「一時避難しているだけ」が認識出来ずにアレが正解とか🤭 背骨がズレてるならどうぞ整体へ🤭
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いらんいらん。 だって、トランプがなったら 温暖規制否定派やから ハイブリッド一時売れるんよ。
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米国景気は株高で富裕層消費が堅調です。しかし物価高なので車はガソリン車よりもハイブリッド車を選択するでしょう。トヨタにとって最も良い環境が揃っているのだから、押し目買いのチャンスでしかない
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しかしハイブリッドがこんなに売れてるのに、よくここまで売れるもんだなー
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もし、 中国BYDが、水素FCVの乗用車で、 300万円台で、世界に、 爆安で、売り出したら、 どこも、価格でかなわない (トヨタのミライは、1000万円だし) 水素FCVは、 基本、電気自動車(EV)だから、 FCV型で、格安のナトリウム電池を積んだ、プラグインハイブリッド車の売り出しも 考えられます。 > RECORDCHINAによれば、「このほど宇通集団の宇通水素燃料大型トラックが北京市大興区から出発し、2日後に上海市青浦区に到着。 宇通大型トラックは1500kmの中国最長の水素エネルギー回廊を横断した。 これは中国の水素燃料トラックが長距離輸送の急成長の段階に入ったことを示している。 宇通49トン水素燃料大型トラックは、180kWのFCシステムを搭載し、航続距離は600kmに達する。 高速水素充填、長い航続距離、長寿命、低水素消費量、高い安全性、完全な適応性といった顕著な優位性を持つ。 中国の水素FCVは数年、良好な発展傾向を維持している。 河南省鄭州市人民代表大会常務委員会主任の劉氏は『中国の2023年の水素燃料電池車の販売台数は前年比72%増の5805台。』と述べた。」とのことです。 > > > 日本のFCVや水素インフラは鳴かず飛ばずに近い状態。 でも韓国は言うに及ばず、中国も精力的にFCV開発を進めているな。 これもアキオくんが2015年に実施した「FCV特許の無償公開」と言う「敵塩」のお蔭だね。 EVだけじゃなくFCVもどんどん海外ライバルに追い付かれ追い抜かれていく。 いずれアキオくんは中韓から表彰されるかも?
2024年6月14日、米国の石…
2024/06/14 12:49
2024年6月14日、米国の石油業界大手 "エクソンモービル "と "シェブロン "は、いくつかの組合や協会とともに、2030年から2032年の間に電気自動車の販売台数を自動車販売台数全体の56%まで押し上げるために、バイデン政権が最近発表した新しい排ガス規制に対して訴訟を起こした。 米国環境保護庁(EPA)は昨年3月、新たな排ガス規制を発表し、自動車メーカーは新基準を満たすため、より多くの電気自動車を生産する必要があるとしていた。一方、米国石油協会(API)は、10年以内にガソリン車と従来のハイブリッド車の新車のほとんどを米国市場から段階的に排除する規制で、EPAは議会の権限を逸脱していると考えている。 ロイター通信によると、米国石油協会のライアンマイヤーズ上級副社長兼法律顧問は、「今日、我々は米国の消費者、製造業労働者、そして苦労して手に入れた我が国のエネルギー安全保障を、この政府の義務から守るために行動を起こしている」と述べた。全米トウモロコシ生産者協会と全米農業組合連合会は、全米で数十のディーラーをまとめて経営する16のブランドを代表する自動車会社6社とともに、アメリカ石油協会に加わる。全米トウモロコシ生産者協会のハロルドウォル会長は、「電気自動車のみに焦点を当てた排出基準を承認することで、(EPAは)トウモロコシエタノールが温室効果ガスの排出を削減し、気候変動と闘う上で果たす実証済みの利益を無視した。 これらの規制は、気候変動への対応を大統領就任の要としてきたジョーバイデン大統領の在任中に実施された最も重要な環境規制のひとつである。 このことは、重要な同盟国である全米自動車労組との関係を複雑にしている。全米自動車労組は、電気自動車へのシフトを受け入れるのが遅れている。一方、トランプ前大統領は電気自動車を繰り返し批判し、新しい排ガス基準を撤回すると約束している。