メディアスホールディングス(株)の株主優待
| 権利付き最終日 | 2027年6月28日 |
|---|---|
| 単元株数 | 100株 |
| 優待の種類 | 買い物券・プリペイドカード |
| 優待のポイント | 毎年6月末時点で100株以上保有されている株主に、保有株式数に応じてQUOカードを進呈。 |
|---|
株主優待の内容
QUOカード
| 100株以上 | 1,000円相当 |
|---|---|
| 500株以上 | 6,000円相当 |
投資金額
| 株価 | 購入枚数 | 投資金額 |
|---|---|---|
| 777円 | 100株 | 77,700円 |
| 300株 | 233,100円 | |
| 500株 | 388,500円 | |
| --- | --- |
投資金額には、株式購入時に必要となる証券会社の売買手数料などは含んでおりません。
優待と配当金
| 枚数 | 優待(6月末日) | 配当金(年間) |
|---|---|---|
| 100株 | QUOカード 1,000円相当 | 2,000円 |
| 300株 | QUOカード 1,000円相当 | 6,000円 |
| 500株 | QUOカード 6,000円相当 | 10,000円 |
※1株当たり配当金:20円
※2025年6月期の配当実績をもとにしています。
企業からのコメント

- 代表取締役社長
- 芥川 浩之
企業価値向上をめざす持続的な成長戦略
当社は持続的な企業価値向上のため、事業基盤の強化と資本効率改善を重視した戦略を推進しています。既存事業の収益構造改革や業務プロセスの最適化を通じて、安定した利益成長体制を確立。さらに、成長ポテンシャルの高い分野への投資を進め、事業ポートフォリオの高度化を図ります。財務面では、運転資金の適正化や資本構成の見直しを進め、ROE8%以上の達成をめざします。戦略的なM&Aやアライアンス、適切な株主還元とのバランスを取りながら、持続的かつ安定的な成長の実現に取り組んでまいります。
安定成長を続ける事業基盤
当社グループは、医療機器販売事業と介護・福祉事業を中心に、社会インフラとして欠かせない領域で事業を展開しています。医療機関や介護施設に対し、幅広い製品ラインアップと専門性の高い提案力を生かして安定的な供給を実現。アフターサービスやメンテナンスを含めた一貫サポートにより、長期的な取引関係を構築しています。また、現場の課題を解決する自社ソリューションツールの活用により、業務効率化や情報共有を強化。社会的需要の高い市場で、継続的な成長を支える確固たる基盤を築いています。

配当性向
中・長期にわたる安定的な成長を維持するために必要な内部留保を確保しつつ、その成長に応じた成果の配分を実施することを基本方針とし、連結での配当性向30%以上を目途に配当を実施してまいります。

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企業説明(外部サイト)

メディアスホールディングスは、医療機器販売事業を中核とする持株会社です。 「医療を止めない」を使命に、16の事業会社と85の拠点を通じて、医療用消耗品から最先端医療機器まで100万点超の商品を供給し、地域医療を支えています。 さらに、物流効率化や業務省力化を実現するソリューション、介護・福祉事業の展開を通じて、変革する医療現場に応え、より良い医療環境の明日を創造します。
メディアスホールディングス(株)ホームページ株主優待積極企業
- 京王電鉄(株)

- 都内を走る京王線・井の頭線優待乗車券と京王グループの百貨店、ホテルなど20以上のサービスで使える優待券を株数に応じて贈呈します。京王ポイントがもらえる優待も新設、長期保有株主優待制度も充実しています。
- ソーダニッカ(株)

- 500株以上保有の株主様を対象に「QUOカード」1,000円分を贈呈。1,000株以上保有の株主様には「QUOカード」3,000円分を贈呈するとともに、保有株式数に応じて優待ポイントを贈呈いたします。
- AGS(株)

- 「VJAギフトカード」「QUOカード」1年以上継続保有の株主の皆さまからのご支援に感謝し、3月末にはVJAギフトカード、9月末にはQUOカードを進呈しております。
- 東邦化学工業(株)

- 1単元(100株)以上の株式を1年以上継続保有でQUOカード1,000円分を贈呈。また、1単元以上の株式を2年以上保有すると保有株式数に応じたQUOカードを贈呈します。(年1回)
- (株)ニイタカ

- 自社主要顧客である飲食業および宿泊業を応援させていただくという趣旨で設定し、保有株数に応じて年2回グルメカードまたは旅行券等を進呈しています。

これまでも、そしてこれからも「医療を止めない」ために
当社グループの経営判断は、これまでも、そしてこれからも「医療を止めない」という使命を起点としています。一方で、診療報酬制度の改定や医療機関の経営環境、人口動態の変化などにより、医療を取り巻く環境は厳しさを増しています。こうした中、医療機器の安定供給という役割を果たし続けるため、従来の枠を超えた成長戦略と将来を見据えた構造改革を進めています。
首都圏を中心とした事業基盤と医療機関との長年の信頼関係により、当社は医療機器卸売業界で確かな地位を築いてきました。この強みを生かし、M&Aを着実に推進することで業界再編に寄与し、リーディングカンパニーとしての存在感を高めることを成長戦略の中核に据えています。
これは単なる規模拡大を目的としたものではなく、医療インフラを安定的に支え続け、社会から「必要不可欠な存在」であり続けるための事業基盤の確立につながるものと位置付けています。
今後も成長戦略を着実に実行し、「医療を止めない」という使命を果たし続けることで、社会から必要とされる企業として、中長期的な企業価値向上に取り組んでまいります。