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現物ホルダーですが・・・ 4月中旬以降のQPS研究所の現状に憂いています。 株価は、将来的に上がると思っているので、現在低迷していても、正直、そんなに心配はしていません。 何を一番懸念しているか?と言うと、売買高の激減です。 昨日の売買高は23億。 私の記憶では、上場来、最小の売買高。 世間に注目されて、毎日300億~500億程度の売買高、活況だった時から比べると酷いと言わざる負えない。 今は、100株買っただけで5円上がったり、100株売っただけで5円下がったりするような惨状。 この状況は、つまりは、モルガンなどの機関が、QPS研究所の株価を上げる事も、下げる事も、思いのまま、好き勝手放題出来てしまう~という事を意味します。 今日は今、少し上がっていても、どこかの機関や個人が数千株売買しただけで、すぐにマイナス圏に陥ったりする。 極めて不安定な値動き。 この状況には、会社も危機感を感じて欲しい。 何としても改善しなければいけないと思う。 尚、私の投稿に「焦り過ぎ、買い煽りと思われてしまいますよ」と投稿が有りましたが、お門違いも甚だしい。 私の投稿は終始一貫しているつもりです。 私は以前からこのQPS研究所に関しては、長期保存を明言していて、どんなに短くても衛星24機体制になるまでは、絶対に売らないと何度も投稿しています。 その私に、焦り過ぎの指摘は全くあてはまらない。 そもそも投資は全て自己責任。 会社の状況、適時情報、地合い、掲示板の投稿等々全てを総合的に判断して、自分で売買すれば良いだけの事。 資産を増やすも、減らすも全て自己責任。 ただ、このQPS研究所の今の売買高激減は長期ホルダーにとっても、プラス材料な わけがない。
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無配の株ならともかく3%配当で連続増配している株なら現物長期でエサにはなりませんね 短期の信用ならそれにあてはまりますね
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(ーー;)他のスポーツにもあてはまる。 それが、一般人の上の話しのはず。
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日本は小渕さんから公務員の非正規化が策定され、小泉純一郎から実施されてきた。 非正規公務員だらけとなった。 いや、非正規は公務員だけとちゃう。 いろんなところで非正規化。 ギリシャはあてはまらんよ。
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ちょっとまえ 日経+4000=ダウ が なりたってたけど それにあわせると ちょうど あてはまるんだよね 日経の高値 33000~34000
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3月27日からのマクロミルに関する不満をまとめてみるといかのとおり ・10分超えの動画を見せつけてきてたったの30円 ・広告が不快すぎる ・あてはまるものはない を選んだら、【あてはまるものはない】の使用をやめた理由をお答えください、という意味不明な回答を求めてくる ・大量設問で2円しか付与しない ・異常なマトリクス回答を要求してくる ・パソコンに関するアンケートでパソコンはノートしかないことを前提に設問してる ・事前部分で会員制リゾートホテルは一切使ってないのに本アンケに突入し、会員制リゾートホテルを使っている人間にしかわからないことを延々と聞かれる ・動画再生中にスマホを少しでもナナメに傾けると再生が止まりまた最初から再生させられてる ・ネットバンキングのIDとパスワード教えろ ・「特に無し」を知ったきっかけを教えて ・メーカーに対するイメージを問うのがあるのだが、ポジティブな選択肢しかない ・そもそもマクロミルはストレスたまりやすい ・矛盾確認を2問も入れてくる本アンケと勘違いした事前アンケート ・本アンケートが154問なのにポイントが130円で全く割に合わない ・アンケートを全部回答し、送信ボタンを押したら、「定員に達しました」・外では一切のまないのにと回答しているのに、種類別にどれぐらい飲んでるか聞いてくる更には全部同じ回答警告あり ・セキュリティーの為の電話認証に通話料を要求される ・ブラウザに依存するアンケートを作る ・メール来て即アンケートに行こうとしたら終了している(過去からたくさんある) ・アンケートのエラーが出すぎる ・マクロミルまじでむかつく何なんだこのアンケートサイトは 等 ここを見ている社員(株主)のみなさんも 実際にマクロミルを3か月間ヘビーでやってみればわかると思う
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私も、ハッキリ言って不安です、以前よく似たタイプの株を何度も経験しました、でも最後は素晴らしい最後でした、信じるか信じないかはあなた次第です、でも短期はあてはまりません、よろしくお願いしますよ、今は何も問題ないですよしつこいか、ワハッハっなんちゃつて、
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「誰が勝つかは予言できないが、誰かが勝てば我々も勝つ」 このTSMCの創業者の言葉は そのままレーザーテックにもあてはまる。
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出生率が低いのを考えるには 出生率が高い国を参考に考えればよいと思います。 出生率が高い原因として ①男尊女卑(社会的構造の問題)→(女は子供を産むのが当たり前的な考え) ②子供を労働力として期待(農作業、家畜の世話など) ③子供(乳児)の生存率が低い(人間の種の保存による本能を刺激する) などがあげられます。 実はかつての日本は上記が全部あてはまっていたと思う しかし社会制度の見直し、労働産業や医療の発展によって先進国に近づいていき 先進国に近づくほどに子供を多く産む必要性がなくなった だから少子化対策としては 多くの子供を欲する社会にすれば良いわけですが 基本、今よりも国を退化させるような政策をとれないわけですよ (少子化こそが国を退化させるという皮肉な結果も見えますが) つまり今の日本では 多くの子供が必要な社会構造になってないという事だと思いますので 社会や産業などに大きな変化がない限り (どんなに少子化対策をしても) 今後も劇的に出生率が上がることはないと考えます
それが当てはまるのはインデック…
2024/05/15 13:08
それが当てはまるのはインデックス投資です。個別株にはあてはまりません。 お疲れ様です。