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あらためて、2月1日の湘南先端材料技術…の提携文の最後の一節。 これを忘れてはいませんよね? この度の技術提携は、共同で「低コストCMC」と「ナノ材料技術」との、異種技術のハイブリッド化から創出される、新しい燃料電池用断熱材/導電材、レドーム用電波吸収材料、高耐熱用途プリント基板(PCB)等の開発を目指すものです。近い将来、次世代のエネルギー関連材料(燃料電池、リチウムイオン電池)や電子部品(耐熱プリント配線基板等)分野の市場へ参入することを計画しております。
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この地合いで上昇するとは有り難い銘柄です。 PCBドリルのシェアが大きく消耗品なので期待します。 お米の出来具合が天候不良で心配ですが、優待でいただけるのも有り難いです。 当分の間は保有します。 久しぶりに株式分割無償交付何割かあるかもしれませんしね。
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本当は、デンソーの持ち株売却で、ルネサス株を保有するリスクがほぼ無くなって良かったと思っています。ルネサスのリスクはINCJなどの持ち株売却と財務リスク。デンソーの1部売却で持ち株売却はほぼ終了しました。財務リスクについては、先日の投資家説明会で示されたルネサスの資金計画(FINANCEプレゼンのp7)によると、アルチウム買収などによるみずほ等からの1兆円の借金の返済を最優先するとの内容です。また、既に着手している府中などの設備投資が2番目、3番目が配当と自社株買いの株主還元、最後に買収案件となっています。つまり借金は2-3年で見る見る減って、アルチウム効果も含めてルネサスの収益が徐々に徐々に急増して行きます。 ルネサスはIDT、Dialogなどの買収によって、ソリューションビジネスへの転換のためのポートフォリオをほぼ完成しています。核となる自前のマイコンやSoc、IGBTに加えて、アナログ、SICやGANを含むパワーデバイス、CISやライダーなどのセンサーデバイス、短距離通信技術など一揃えのポートフォリオは完成しています。そして最後の大きな案件が、ルネサスのQuick-Connectスタジオとアルチウムのソフトを統合したPCBプラットフォームです。ハードで始まりソフトで終わるという買収戦略です。ソフトメーカーなどの買収を予定しているようでが、おそらく1兆円の借金に含まれており、後は自己資金で賄うのでしょうね。
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ルネサスの投資家説明会② ルネサスはアルチウムの買収費用約9000億円について、6年間でキャッシュベースで回収するとコメントしています。また、柴田さんやCFOのプレゼン資料を見ても、今後、市場平均の成長率を上回って、大きく成長し、ルネサスの売上が伸びると想定しているのは、産業、インフラ、IOTセグメントです。 DXやMACHINE to MACHINEが本格的に立ち上がり、これらのセグメント大きな成長段階に入ります。しかも成長を牽引するのは既存の大手メーカーだけでなく、新興勢力で、端的言えば、アルチウムの顧客層やこれまでPCBを自前で開発せずに外注してきたような企業群です。ルネサスは高度な専門知識を必要せず、使い勝手がよく、容易にアクセス可能で、PCBの設計からライフマネジメントまで完結するプラットフォームを立ち上げることによって、このような顧客層をターゲットに次の飛躍をめざすということです。 ルネサスのプレゼンで「マスマーケット(汎用品市場)」という用語が頻繁に出てくるので、何のことなのか、その意味を解しかねたのですが、三菱や日立などの既存のエスタブリッシュに対する「マスマーケット」、つまり新興企業群の開拓が主なターゲットになるということです。もちろん、既存顧客も使い勝手の良く、PCBの開発時間を短縮できるプラットフォームを使うことは間違いありません。プレゼンでも、「ルネサスとアルチウムの顧客はダブらない」、これまで「ルネサスの製品はほとんどアルチウムのサイトにアップされていなかった」というような有様でした。例えば、国内に限れば、PCB設計大手の図研があるので、アルチウムの認知度やシェアーは低いということです。 アルチウムの買収が完結せず、独禁当局などの承認待ちですが、ルネサスの目標は定まったということになります。
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高成長株に昇格やね PCBドリル世界一 借金も無い堅実企業 余力はたっぷりあるで ほったらかしなんで 新潟産のお米が楽しみやな
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持続可能な社会って、要は社会全体が、その行為を是認するかどうかだろう。 水俣有機水銀の問題だって、経営的に安く資材が製造できりからだったし、PCB汚染だって、熱交換用油に、不活性な酸化しない油ということでろくに生体に与える影響も検証せず米ぬか油精製ラインに使用したからだろう。 物事を進めるにあたって、秘密裡にユーザーが知らない間に使われたり、ろくに廃棄のことも考えない、あるいは事故の想定も甘いような経営姿勢では、信頼などえれないし、第一、国が資金的テコ入れをしなければ事業継続ができない事業体にその要因を招いた核設備をまだ運用させようとする国の姿勢など到底受け入れられないのは、至極当然のことではないだろうか? 本来、株式市場において、正当な論理で東電は、非難されるべきである。 東電自体が市場において正当に評価されるとしたら、核異常廃炉清算事業を本業から切り離すこと。 それと、核炉は、今後扱わないことを社是として掲げること。 以上の2点に尽きると確信するものである。
PCB無責任会社
2024/05/31 18:20
PCB無責任会社