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ここの株価予想PERで35倍程度だから、決して割安ではない。 3月に2割値上げしているし、4月は新学期で英語学習する人増えるだろうから本決算はだいぶ良いと思うけど、、、 1300円台で買い増ししたい!
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ご指摘のとおり、重要な調整・意思決定の局面では、責任の所在を明確にするために英語に長けた人(責任者)を介在させる必要があると思います。 将来的にも、全てがAIに置き換わるというのは、上記の点からも難しいことだと思いますし、これからもビジネススキルとして英語が必要な人はいると思います。 他方、これまでビジネススキルとして英語ができた方が良いという程度であれば、それは英語学習せずとも、AI等の補助を受けて仕事こなせる未来が来ると思います。 上記のことから、英語学習の需要は0にはなりませんが、必要としない人が増えていき、需要が低下してくるのではと予想します。 ただ、プログリットのビジネスモデル、岡田社長のマインドには光るものを感じていますので買っていますが。
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将来的には、AI翻訳機能の向上・普及で英語学習の需要は減っていくのでしょうね。 他方、あくまでも将来的な話であと数年は、まだまだ英語学習の需要というのはあるのでしょうね。 特に、日常英語とビジネス英語では求められるレベルやスキルが違うので、後者を高めたいという人、会社の需要がプログリットの業績を押し上げてるのではないでしょうか。
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>あれはカルガモですよ、だから飛べない」 (カルガモ?カルガモのオスはもっと茶色で、首の青緑色はどう考えてもマガモ。それにカルガモだって低いけれど空を飛べる) と思ったけれど行きずりの人に反論してもしょうがないので。 これってわかる。わかる。ちょっと雑談した相手が、あれ?なんか違うと思っても、あえて訂正はしないし、聞き流すことにしている。これはジムに通っていろいろな人と会話して会得した処世術かもしれない。別に深く話しこむ相手でもないしね。 >果たして、全国的に子どもたち英語好きな子になるのか?疑問に思います。 これもわかるなあ。英語が小学校に入ってきたのが、かれこれ15年?ぐらい前。その時は、カリキュラムに入ってなくて、総合の時間とわかの分からない時間に「英語学習」を入れていた。だから、感覚的にも「おまけ」みたいなものだった。子供はALTの先生とゲームをして楽しく英語に触れさせようという趣旨だったから、子供に負担はなかった。ほんと、英語に触れるだけ、学ぶなんてとんでもない。極端に言えば「楽しければ、なんでもOK」みたいな雰囲気だった。 それが、5・6年生から必修科目になり、教科書が出てきた。明らかに知識注入。それも突然のチェンジで現場ではかなりパニックになった。英語の免許をもっていない小学校の担任が英語を教科の一つとして教えないといけない。(これ自体、大きな問題だけど)だから、ALTの先生、そしてKsさんみたいに、英語の教師を小学校がお願いしている感じだ。 私は、その当時、高学年の担任じゃなかったから、どんな風に英語を教えてもらっているか実際に見たことはなかったけど、子供たちは、決してこの英語の授業を楽しみにしている雰囲気じゃなかったことは事実。担任が言うには、英語の熟に行っている子は、喜んで飛びつくけど、そうでない子は、チンプンカンプンで、何が何やらさっぱり分かってないと言っていた。 まだ、まだ、小学校での英語教育は試行錯誤しているみたいだし、議論する価値はありそうだね。
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ベトナム副首相「2045年までに先進国入り」- 日本経済新聞 13:37更新 ベネッセ、AI英語学習新興に出資 学校向けに採用- 日本経済新聞 13:35 北朝鮮、消えた「非核化カード」 核奇襲力で狙う主導権- 日本経済新聞 13:33更新
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Google for jobsが2017年にリリースされたときに「indeed(リクルート)はもう終わった」と言われていたのと同じで、結局領域に特化にUXには勝てません。生成AIが英語学習の必要性をなくすことはないし、既存の英語学習サービスを上回る良質なUXを提供することもできません。 生成AIでOKな人はGoogle翻訳で事足りる人で、それでも英語学習する人は話せることの喜びを感じたり、仕事などで正確性や直接の対話が求められる人でしょう。 ちなみに、Google for jobsの登場からリクルートの株価は4倍近くになり、いま仕事探しサービスとしてGoogle for jobsを使っている人は少数派です。
【国税OBが明かす】資産4…
2024/06/16 09:23
【国税OBが明かす】資産40億円以上の超富裕層「意外な趣味」ベスト1 小林義崇:元国税専門官 元国税専門官がこっそり教える あなたの隣の億万長者 2024.6.16 4:54 DIAMOND ONLINE 経済的に恵まれない母子家庭に育ち、高校・大学は奨学金を借りて卒業。そのため、1000万円に迫る“奨学金という名の借金”を背負うことになった。そこで、郷里に母を残して上京、東京国税局の国税専門官となった。配属を希望したのは、相続税調査部門。「どうすればお金に悩まされずに済むのだろう?」と考え「富裕層のことを知れば、なにかしらの答えを得られるのではないか?」と思い至ったからだった。国税職員のなかでも富裕層が相手となる相続税を担当するのは、たった1割ほど。情報が表に出てくることはほとんどない。10年ほど携わった相続税調査で、日本トップクラスの“富裕層のリアル”に触れた『元国税専門官がこっそり教える あなたの隣の億万長者』(ダイヤモンド社)の著者が、富裕層に学んだ一生お金に困らない29の習慣を初公開する! ※本稿は、『元国税専門官がこっそり教える あなたの隣の億万長者』(ダイヤモンド社)より一部を抜粋・編集したものです。 【国税OBが明かす】資産40億円以上の超富裕層「意外な趣味」ベスト1 仕事がいちばんの趣味 相続税調査で趣味を聞くと、「仕事が趣味だった」ということがよくありました。「お父さんは仕事人間だったから、趣味なんてなかったですよ」といわれることも多く、私のなかでは、「富裕層≒無趣味」というイメージが強いです。 億単位の資産を残して亡くなったわけですから、やはり仕事熱心な人が多かったのでしょう。 もちろん、なかには趣味があるケースもありましたが、読書や庭いじりなど、あまりお金のかからないことが多かったという印象です。 資産40億円以上の超富裕層の趣味・関心事 世界の超富裕層の趣味・関心事については、調査会社ウェルス-Xが以下のランキングを発表しています。 この調査では3000万米ドル(42億円=1ドル140円換算)以上の資産をもつ超富裕層がターゲットとなっています。 ランキングを見てみると、「ビジネス」が圧倒的1位です。2位以降に並ぶ項目も、富裕層のイメージと合っているのではないでしょうか。 世界の超富裕層の趣味・関心事 1位 ビジネス(56.9%) 2位 慈善活動、社会奉仕(38.6%) 3位 スポーツ(33.0%) 4位 金融(28.3%) 5位 教育(17.8%) 6位 アウトドア(17.3%) 7位 話術、演説(15.2%) 仕事を楽しむことが収入増加につながる 私も感じることですが、仕事を楽しむことは、収入の増加につながります。そして、自分の仕事にお金を使うことが、より多くの収入をもたらすという好循環を生みます。 私が見てきた富裕層は質素な暮らしぶりではありますが、ビジネスに絡むことにはしっかりお金を使っています。 たとえば私が相続税調査をしたときに聞かれたのは「ゴルフが趣味だった」というものですが、限られたメンバーで社交を深める目的があったようです。 かつてはゴルフ会員権そのものに資産的な価値がありましたが、それ以上に、ゴルフから得られるビジネスへの好影響を見込んで投資をしていたのです。 富裕層が仕事熱心な理由がわかる 私自身はけっして仕事人間というタイプではないのですが、フリーランスになって、なんとなく富裕層が仕事熱心な理由がわかるようになってきました。 たとえば、私は仕事と趣味を兼ねてYouTubeをはじめたのですが、だんだんと視聴数が増え、いくらか収入を得られるようになると、当初よりも楽しくなってきました。 自分の創意工夫により、人に影響を与えたり、収入を増やせたりするわけですから、やはり面白いのです。 自分の趣味を仕事の側面から考える また、読書や英語学習も趣味として続けていますが、ライターの仕事にかなり生かされていると感じます。 YouTuberが代表的ですが、今は仕事と趣味の境目が曖昧な時代です。自分の好きなことを発信して、大きな収入を得ている人が増えています。 テクノロジーの恩恵によって、これからますます趣味が仕事に活かされやすくなるでしょうから、あらためて自分の趣味を仕事の側面から考えると面白いと思います。