検索結果
-
世界中に英語が広がっていること、英語圏を広げることがアメリカがビジネスを広げることマーケットを広げることに大きく寄与していたが、民族性まで変えてくることでさらに「アメリ化」が進むことが懸念される。アメリカの狙いが垣間見える。
-
ベトナム副首相「2045年までに先進国入り」- 日本経済新聞 13:37更新 ベネッセ、AI英語学習新興に出資 学校向けに採用- 日本経済新聞 13:35 北朝鮮、消えた「非核化カード」 核奇襲力で狙う主導権- 日本経済新聞 13:33更新
-
台湾野党議員団が南シナ海の太平島を訪問 「主権守る」と強調 5/18(土) 18:42 毎日新聞 台湾の立法委員(国会議員)10人が18日、 南シナ海・南沙(英語名・スプラトリー)諸島で 台湾が唯一実効支配する太平島を訪問した。 中国に融和的な最大野党・国民党や第三勢力・台湾民衆党に所属する議員で 「主権を守る決意を示す」と強調している。 太平島は 中国やベトナムなども領有権を主張する「南沙諸島の中で最大の面積がある」 台湾は滑走路やふ頭を建設し、兵士を常駐させている。 議員らは18日朝に軍輸送機で訪れ、軍の訓練やふ頭を視察した。 台湾では与党・民進党の頼清徳政権が20日に発足する。 対米関係を特に重視する民進党政権は、 中国の進出で緊張が高まる南シナ海情勢が さらに複雑になることは避けたいとみられる。 一方、1月の立法委員選挙で第1党となった国民党は 「ねじれ国会」となる頼政権下での政局もにらみ、 「主権を守る」という強い姿勢をアピールする狙いだ。 太平島については、 仲裁裁判所(オランダ・ハーグ)が 2016年に南シナ海の権益を巡る中国の主張を否定した判決の中で、 島ではなく「岩」であると判断。台湾はこれを認めていない。
-
ドーマー氏の入社時、日立は英仏海峡トンネルの英国側出口とロンドンを結ぶ高速鉄道路線を走る鉄道車両「クラス395」174両の受注に狙いを定めていた。英語下手の日本人社員に代わり、「顧客と日立をつなぐ橋渡し役として、顧客と話をすることに多くの時間を費やした」。 https://toyokeizai.net/articles/-/753437?page=3
-
数秒から数分程度の極端に短い時間に、何度も売買を繰り返して利益を積み重ねるトレード手法。 英語のscalpには「頭皮を剥ぐ」という意味もあり、薄い皮を何枚も剥ぐように、わずかな利幅を狙った細かい取引によって薄い利益を蓄積していく。 3スキャOK!! まだまだ行くぜぇ!!(臨機応変にそろそろ売りか?
-
米国株やるなら、IR情報とか、全て英語で読んでいるんですか? 自分は、私事ながら、日常英会話程度ならできますが、 IR情報、て日本語で読むだけでも結構大変なのに、英語で読むのはちょっと…… > アタシもインカム狙いだけど米国株が中心 配当6~10%一杯ありますよ > > 日本株なら高配当株ではなく連続増配株でしょう > > 増配もしない企業を配当目当てで買うのはリスクしかないと思いますけど・・・
-
5/7共同通信 日本の宇宙企業ispace(アイスペース)は7日、今年の冬に打ち上げる予定の月着陸船「レジリエンス」に人類の言語や文化遺産を記録したメモリーディスクを搭載し、月面へ運ぶと発表した。ユネスコの事業で、文化の象徴である言語の多様性を維持する重要性について訴える狙いがある。 月面へ運ぶのは、ユネスコが米企業と共同で開発した円形の記憶媒体。世界の団結や言語の多様性、文化保護の重要性を示すユネスコ憲章の前文を、英語や日本語など275の言語で記録する。 月着陸船は米スペースXのロケットで今年10~12月ごろに打ち上げ、25年内に月面へ到着する見通し。月の砂を採取する小型探査車も搭載される。
プログリの法人事業に関して自分…
2024/05/28 22:43
プログリの法人事業に関して自分は別の見方をしていて、これまでの営業戦略は高単価でエンプラ企業に限定した直販体制のセールスを展開していたので社数が指数関数的に伸びなかった。(高単価商材は代理店販売の難易度が高いので営業行動量を増やしづらい) 一方で、オンライン英会話各社は月単価数千円程度で3,000社程度の導入実績で、法人事業の売上が年20億円程度。これはプログリの既存顧客と全く異なるニーズから発生している売上。 今後どうなるか? プログリットの中単価(スピフル)・低単価(ディアトーク)はtoCがメインではなく、toBをメインターゲットに据えて中小からリテール顧客をターゲットにしてオンライン英会話や英語学習アプリをリプレイスする狙いだと推測している。 中単価〜低単価商材は直販でなくても売れるので、代理店と組んで一気に営業行動量を拡大し導入社数に関しては指数関数的な伸びを実現することが可能と見ている。 つまり、仮にオンライン英会話や英語学習アプリに対する法人需要をリプレイスできるのであれば、ここから1-2年で"法人事業単体"の売上を新規で20億円程度創出できる可能性がある。 この要素だけで今期42億円の売上を+50%リフトアップする可能性があり、更には英語以外の研修市場(4000億円)への進出やtoCサービスのオーガニック成長が見込まれるので今後1-2年の展開は非常に面白いと捉えている。 ただし、ここの経営者は短期的な急成長のために組織や社員を犠牲にすることはないので、中単価〜低単価の法人拡大を急激に進めることはなさそう。故に、今期3Q〜4Qの決算の見栄えが急激に良くなることは期待できない=踊り場のように見える点は同意です。