検索結果
-
>ま、しかしこの話は打ち切りにします ・プーチンさん5期目の最初の訪問先は中国でした。 中露の結束が世界情勢にどう影響を及ぼしてくるのか、大変気になるところです。 コーラさんの忌憚のない意見をこれからも聞かせて下さい。😊
-
利益はこれから付いてくる。 日本の未だ小さなベンチャー企業がNASAに その技術力を評価されて支援する事となった これは一般に考えられている以上に 大きな影響を及ぼすだろうな。 可なり潜在的にBIGなサプライズ材料になる。
-
しかし決算前だというのにメリルリンチとゴールドマンサックスの 怒涛の空売りが下げる影響を及ぼしている・・ 個人は新規空売り出来ないしね・・デイは出来るのか!? まぁ一先ず6月の本決算は昨年度の結果であって大事なのは今年度。 今年度は良いIRでも出さないと空売りに好きなように 遊ばれてしまうぞ・・マジで・・🙄
-
一方でJR東海板はお通夜ムードだわ こんなとこまで影響を及ぼすとは
-
なぎさ1stは、三途の川の向こう側。 ヤフー側になんの影響も及ぼさない状態、いてもいなくても無関係。 こちらからアメブロを覗こうと思えば覗けます。アメブロがあるから書き込めばお話しできる。無視すれば何も攻撃されない。放っておきましょう。
-
メキシコ大統領選はペソ円に影響を及ぼすでしょうか❓👀
-
今さら、遅いかもしれないが。 上場企業の価値を根拠なく毀損する書き込みをした場合、消してもそれが株価に影響を及ぼした場合は、普通に裏、取られるので。 気を付けたほうがいいかと。 恨むなよ。
-
生活を直撃するインフレ懸念 昨今、食料品の値上げや、価格据え置きでも容量を減らす「ステルス値上げ」などが話題となっています。円安の進行やロシアによるウクライナへの侵攻などを背景に、身近な品目の価格上昇が私達の生活に影響を及ぼしつつあります。 物価上昇率総合(前年同月比)は、2021年4月に-1.1%でしたが、2022年4月には+2.5%となりました。2022年4月の物価上昇率のうち大きなものを列挙すると、光熱・水道が+15.7%、食料が+4.0%となりました 高齢者により大きなインパクト 年代別に物価上昇率を構成する各項目の占める割合を見てみると、高齢者ほど、食料、住居、光熱・水道の割合が高い傾向にあることがわかります(図2参照)。年代別の物価上昇率を推計(図2※参照)すると、赤い折れ線グラフが示す通り、60代以降で大きく上昇しています。高齢者ほど物価上昇のインパクトが大きいと考えられます。
-
ホームレス君はマスコミの報道を鵜呑みにして裏どりをしない、インフレが良いというなら客観的な数値を出して反論すれば良い。 ーー 賃上げ2%と物価2%の上昇が同時に起こった場合、低所得者と高所得者のどちらが有利かという問題は、複数の要因に依存します。一般的に、以下のような点を考慮する必要があります。 可処分所得の増加: 賃上げが物価上昇をカバーできるかどうかは、可処分所得の増加にかかっています。消費者物価が2%上昇する場合、消費支出が2%増加すると仮定すると、可処分所得も同様に2%増加する必要があります。これにより、賃上げ率が1.26%以上であれば、物価上昇率2%とバランスが取れるとされています。 税率と社会保険料: 所得税の累進課税や社会保険料の計算方法によって、所得の増加が税負担や社会保険料の増加にどのように影響するかが変わります。低所得者の場合、所得の増加が税率の上昇に直結しやすく、相対的に負担が重くなる可能性があります。 生活コストの増加: 物価上昇による生活コストの増加は、低所得者にとってはより大きな影響を及ぼす可能性があります。生活必需品や基本的なサービスの価格上昇は、低所得者の可処分所得の大きな部分を占めるためです。 賃金の実質価値: 物価上昇が賃金上昇を上回る場合、賃金の実質価値は減少します。これは、特に低所得者にとっては、実質的な生活水準の低下を意味する可能性があります。 結論として、賃上げ率が物価上昇率をカバーできる場合(例えば、賃上げ率が1.26%以上であれば)、高所得者と低所得者の両方が物価上昇の影響を相殺できる可能性があります。しかし、実際には、低所得者は生活コストの増加により大きな影響を受けやすく、賃上げの恩恵を受けにくい傾向があるため、物価上昇の影響をより強く感じることが予想されます。そのため、賃上げと物価上昇が同じ割合であっても、低所得者の方が不利になる可能性が高いと言えるでしょう。
太陽パネルに含まれる鉛やカドミ…
2024/05/27 16:47
太陽パネルに含まれる鉛やカドミウムなどの重金属が土壌や水源に流出し、環境汚染を引き起こす恐れがあります。 また、パネルをリサイクルする場合も、分解や溶解の工程で有害物質が空気中に放出される可能性があります。 これらの物質は、人体に悪影響を及ぼすだけでなく、動植物や生態系にも影響を与える可能性があります。 壊れたら産業廃棄物に確実なるので 処分するにもかなりのコストが掛かります。 よって発電による利益よりも最初の設置から処分までの費用 考えると、経済的ではありませんし。 こんなもの義務づけるような政策は 正直クルッテルとしかおもえません。