検索結果
-
東証はプライム企業にIR を英語で出す事を要請してるので、6月から発信するはず。海外投資家も歓迎してるので去年までと違う6月、7月になる可能性があると思う。
-
プログリの法人事業に関して自分は別の見方をしていて、これまでの営業戦略は高単価でエンプラ企業に限定した直販体制のセールスを展開していたので社数が指数関数的に伸びなかった。(高単価商材は代理店販売の難易度が高いので営業行動量を増やしづらい) 一方で、オンライン英会話各社は月単価数千円程度で3,000社程度の導入実績で、法人事業の売上が年20億円程度。これはプログリの既存顧客と全く異なるニーズから発生している売上。 今後どうなるか? プログリットの中単価(スピフル)・低単価(ディアトーク)はtoCがメインではなく、toBをメインターゲットに据えて中小からリテール顧客をターゲットにしてオンライン英会話や英語学習アプリをリプレイスする狙いだと推測している。 中単価〜低単価商材は直販でなくても売れるので、代理店と組んで一気に営業行動量を拡大し導入社数に関しては指数関数的な伸びを実現することが可能と見ている。 つまり、仮にオンライン英会話や英語学習アプリに対する法人需要をリプレイスできるのであれば、ここから1-2年で"法人事業単体"の売上を新規で20億円程度創出できる可能性がある。 この要素だけで今期42億円の売上を+50%リフトアップする可能性があり、更には英語以外の研修市場(4000億円)への進出やtoCサービスのオーガニック成長が見込まれるので今後1-2年の展開は非常に面白いと捉えている。 ただし、ここの経営者は短期的な急成長のために組織や社員を犠牲にすることはないので、中単価〜低単価の法人拡大を急激に進めることはなさそう。故に、今期3Q〜4Qの決算の見栄えが急激に良くなることは期待できない=踊り場のように見える点は同意です。
-
英語を話せる人材の必要性を話してるんやないやろw生成AIがオンライン英会話とかに差し変わる可能性、単純にプログリットの業績に与えるインパクトを話してるんだろうwその前にちょっと前まで売り煽りして急に真面目な買い煽りになるのマジ勘弁w登場回数が少なくなってホルダー喜んでるのにw
-
正確性が求められるビジネスの現場で1%の誤りが含まれる可能性がある生成AIや自動翻訳を利用しているとしたら笑い者だよw 海外の顧客との交渉で契約内容が誤ってたら「生成AIのせいでした」って言うの?w 仮に100%正しいとして、それが100%正しいって英語話せない人がどう判断するの?w 英語でのコミュニケーションは生成AIに置き換わるって、グローバルでビジネスやったことない人の妄想でしょw 友達とのカジュアルな会話だったら分かるけど、友達との会話に生成AI使う人おる?w
-
チューリップの球根がバブルだったのかははっきりしないがAIは限りなくバブルに近い。創薬ではまだAIで作られた薬はなく、マイクロソフトやGoogleの検索が飛躍的に向上したわけでもない。ましてチャットGPTなどの英語はとても正式な書類には使えない。自動運転も事故を起こしてばかりだ。とはいえ上記の可能性に加え、世界中の言葉を理解するショップ店員や、英会話の先生、ゲームのデバッグ、難易度テストの自動化など想像力次第で夢は広がりまくりであることも事実。
-
>ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は2024年5月16日から17日にかけて中国を訪問し、中国の習近平国家主席と会談した。 両首脳の会談は今回で43回目となるが、両国関係樹立75周年にあたる意義は大きい。 北京滞在中、習主席とプーチン大統領は、英語に訳すと約8000語にのぼる長文の共同声明に署名した。 この文書は、中国語とロシア語で、それぞれの政府のウェブサイトで入手できます。 5月25日現在、全文の英訳は発表されていない。英語メディアでは、声明の短い抜粋のみが報じられている。 地政学経済レポートは、何人かの中国人ジャーナリストや学者に、公式の英訳があるかどうか尋ねたが、彼らは知らなかったし、何人かは出版されるとは思っていないと答えた。 共同声明の重要性に鑑み、地政学経済レポートは、教育目的で以下の機械翻訳を公開することを決定しました。 注:以下は、コンピューターソフトウェアと人工知能を使用した非公式の翻訳であり、一部は手動で入力されています。エラーがある可能性があります。全文の公式翻訳が利用可能になった場合は、更新されます。 両国の外交関係樹立75周年を機に、新時代に向けた包括的戦略的連携の深化に関する中華人民共和国とロシア連邦の共同声明> 以下 省略 ネットで探せば出てくるでしょう。 一人の青年が解説してくださっている。 じっくりと読んでいきたい。 コメント欄はもう大喜び。 生きているうちにこれを見られて幸せと言ってる人もいる。 100年に1度のことが始まる。 相場ももうすぐ大きく動くだろう。
-
BREAKING: Dr. Fauci may soon be indicted after Sen. Rand Paul revealed new evidence and contends there are now grounds to prosecute the former top federal health official based on congressional testimony from his former top aide. Dr. David Morens, the former aide to the longtime director of the NIAID, testified before a House select subcommittee. Evidence shows that Fauci and Morens destroyed evidence and evaded a Freedom of Information Act (FOIA) request. “The most important knowledge that we learned is that [Dr.] David Morens, a 20-year assistant to Fauci, was purposely evading FOIA, which is the law,” Paul said." 〈Googleによる英語からの翻訳〉 速報:ランド・ポール上院議員が新たな証拠を明らかにし、元連邦保健当局トップのファウチ博士の元側近による議会証言に基づいて同博士を起訴する根拠があると主張したため、ファウチ博士は間もなく起訴される可能性がある。 NIAIDの長年の所長の元補佐官であるデビッド・モレンズ博士が下院特別小委員会で証言した。 証拠は、ファウチ氏とモレンズ氏が証拠を破棄し、情報公開法(FOIA)に基づく請求を回避したことを示している。 「私たちが得た最も重要な知識は、ファウチ博士の20年間の助手であるデビッド・モレンズ博士が、法律である情報公開法を故意に回避していたことだ」とポール氏は語った。 ⬆️ ꫛꫀꪝ
-
株式新聞プレミアム=動きだす「金融・資産運用特区」―東京都、大阪市、福岡市、札幌市が候補に 株式新聞 海外の運用会社の日本進出を促す「金融・資産運用特区」構想が動きだす。政府は6月上旬にも具体的な内容を公表し、名乗りを上げる北海道・札幌市、東京都、大阪府・大阪市、福岡県・福岡市の各自治体の首長と会い、構想の具体化を話し合う方向だ。 構想では特定の地域に限って金融の規制を緩和するほか、行政サービスを拡充する。手続きの英語化やコンプライアンス(法令順守)担当者の外部委託の解禁などを視野に入れ、海外マネーを呼び込む考え。スタートアップなど成長分野への投資を後押しする構えだ。 ***** ***** <天神ビッグバンとの相乗効果も> 福岡では、繁華街・天神が再開発促進事業「天神ビッグバン」で盛り上がる。特区に決まれば、さらなる活性化が期待される。九州を拠点とする鉄鋼商社の小野建<7414.T>、土木工事の富士ピー・エス(富士PS)<1848.T>のほか、住宅のコーセーアールイー(コーセーRE)<3246.T>、Lib Work(リブワーク)<1431.T>などが恩恵を受ける可能性がある。 ***** *****
-
英語のU、そんなチャート 空売りの買い戻しもそろそろ終わり底値を張っていたら、そのうち↑へ コロナの頃で30前後、今は状況が全く違う ここか買い増し、下げたとしてもたとしても必ずUの字の如く買値に戻り↑を目指しますよ 売らされない売らない事ですわなぁ〜 信用残については発行株数からしてこんなもの、大きく減少はないでしょう あまり気にすることはないかも?! まぁ時間軸、辛抱出来る人が最後には勝つ、これが基本 突発高は無いとは言わないが可能性は低い。短期のお方は他への投資がよろしいと思いますよ さてさてと。
英語情報によると、2026年あ…
2024/05/30 19:27
英語情報によると、2026年あたりのトレンドは小電力使用の半導体・AI。 今、日本人がタイムラグ後聞かされてるモノと違うものになってる可能性が小さくない。電力使用が変わる。