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🚀 新光商事 → 成長戦略 ✅新仕入先・新売上先の開拓を推進中。 ✅新規コア商材の創出・拡充。✅既存優良仕入先を再度確認し、国内外への拡販を推進。 ✅ソリューションの拡大→米スタートアップ企業SiMa.ai社の日本における独占販売契約を締結 ✅音源・振動のAIソリューションを実現。予防保全により顧客の生産の効率化に貢献❗。 ❇️新光商事ホームページ→ 2024年3月期決算説明会資料 29〜33ページに掲載記事です。 ⭕会社四季報→半導体製造装置向けの部品を拡販拡充❗。 🌄🌅🔆この難局を乗り切れば、 新半導体商社の夜明けです。 ⭕頑張ってください。応援📣します。
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こんばんわ。株価は相変わらずブースカなら「シオシオのパー」ですが皆さん上手く対処できていますか? なんとかこの難局を乗り越えて行きたいと思っています。 修業さんの投稿にもスルメさんの投稿にも👍(good)赤ポチは押したいが、私が勉強不足のため未知の名称が出てくると、胸を張って『そう思う』と言いにくいっす…😂 今度はヘテロジャンクション(HJT)を勉強しなければ…と思いつつ、いつも斜め読みです…😅💦 (アィ トゥイマトェーン!🙇🏼ですよ~)
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現在の需給としては。 昨日今日の買い方さん全員含み損。 5月1日の買い方さん。寄り買いさんは含み益。上髭終値買い方さん含み損。 4月30日の決算プレイヤーさん。まだまだ含み益。 なので昨日今日5月1日含み損さんが戻り売り圧力。加えて23日高値で捕まってナンピンしている買い方さん。 5月1日の始値割るとたぶん。全員降りると思います。相当な華厳の滝竜頭の滝。 始値は37,650円。 このくらいは想定してないとこの難局メンタル持ちませんよ。
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ー下記は影響の試算ですー 現行生産車種では約5万台が対象 1万台は2018年から 4万台は2021年から だから 出荷停止期間 3ヶ月が最大なら (1万台÷60ヶ月 + 4万台÷36ヶ月)× 3ヶ月 = 約4000台が 販売減の最大値 売上は350万円×4000台= 140億円 の減 営業利益は固定費30%なら 42億円 の減 純利益は 30億円 の減 あくまでも 概算です 30億円は 今期利益の 1500〜2200億円に比べて小さい ただ イメージの毀損はあり これを極小にするには 会社は この難局にも "さすが" と言われるくらいに きちんと対処することで "良い" 再評価に 繋げる努力をすべき と思います
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難局は乗り切ったし 当面、ガチホ放置で良いな☺️
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ダウがダウーン♪ 日系先物垂直落下♪ こういった難局を回避する方法トシテ 昔からストップ高でやり過ごす♪と言う伝説の奥義があるのだと じっちゃんが言ってました ( ・ิω・ิ)☕🚬♪♥ 兵法の真髄は戦わずして勝つ♪ 鰻重グイグイ鰻登り♪
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小林一族がどう考えるか。資産に占める小林製薬の株の割合が高いから、何としても企業価値を維持する必要がある。無借金経営が逆に仇となってメインバンクらしきところもないし、今回の対応から厚労省、消費者庁はじめ官からも、医食の同業からも取引先からも財界からも総スカン。もちろん顧客はドン引き。小林ボンボンにこの難局を乗り切るだけの経営力はない。となれば、一族は経営の表舞台から身を引いてプロ経営者か厚労省天下りなどで企業体質の刷新を急ぐべきところ。 しかし、そうはしないだろう。そういう決断ができるぐらいなら、ここまでの対応は全く違ったものになっていたはず。人の噂も七十五日、金は出さず、頭を低くしてやり過ごそうとする魂胆が見え見え。多分水面下で姑息な手を打っているだろう。 同族企業における事業承継と危機管理のケーススタディにはなるが。
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危機に面した時は情報公開が大切だ、いい事も悪いことも包み隠さず正直に勇気を持ってさらけ出そう。そうすればきっと皆が協力してくれる、この難局を社員全員で乗り切るのだ! 打つ手の無くなった経営者が責任放棄して開き直る。まさかこんな発想で自分のポートフォリオを公開したんじゃないだろな? tubさんよ
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グロースが投げ売られ、莫大な損失を抱えている投資家が多数おられると思いますが、塾生同士で情報を共有し、この厳しい難局を乗り越えましょう(^-^) こんな日は株式口座をログアウトし、YouTubeにて井村俊哉氏の動画でお勉強が良いかも(^_^;)
全固体電池へ過剰に依存する日産…
2024/06/07 15:29
全固体電池へ過剰に依存する日産は「危険な賭け」をしている 6/7(金) 12:00配信 クーリエ・ジャポン なぜ日産は英紙にギャンブルをしていると指摘されるのか 2028年までに全個体電池を量産すると発表している日産。しかし、日産は世界的な電気自動車の市場争いで後れを取っているうえ、世界で競争するための規模も不足していていて、危険な賭けにでていると英紙は指摘する。 全固体電池をめぐる日本と中国勢の見解はわかれている 日産は2028年までに全固体電池を量産すると明言している。その一方で、全固体電池の技術はまだ黎明期にあるとの声もあがる。日産の幹部は2024年4月半ばに、その全固体電池を製造する工場内で、懐疑論を唱える企業は過去にしがみついているだけだと反論した。 (一休さんに似ている印象) 「電池メーカーはどこも、現在使われている液体電池でずっと儲けていきたいと考えているのです。すでに多額を投資していますから、CATLのみならず、電池メーカーはどこも、全固体電池にあまり前向きではありません」。その幹部は工場見学の最中にそう語った。 そのように言うのは、電気自動車(EV)の電池業界を支配する中国電池大手CATLの創業者で最高経営責任者(CEO)の ロビン・ゼン(曾毓群)が英「フィナンシャル・タイムズ」紙のインタビューで、これまで大きな話題となってきた全固体電池の技術は、充分に機能しておらず、耐久性に欠け、安全性の問題も抱えていると語ったからだ。 日本の自動車メーカーにとって、この批判は聞き捨てならない。トヨタが先手を取って、研究開発が進められている。全固体電池は液体電解質を必要とせず、EVの航続距離を伸ばし、安全性を向上させる。そして、日本の自動車メーカーにとっては、難局を打開する手となり、成長見通しを一変させる可能性を秘めている。 だからこそ、投資家や老舗の電池メーカーは、数年以内に実用化が本当にされるのか、日本の企業を見守っているのだ。トヨタは早ければ2027年に、日産はその翌年2028年に、ホンダは10年以内の実用化を目指している。