iDeCo（個人型確定拠出年金）におすすめ 手数料が安い証券会社ランキング全12社

手数料が安い証券会社ランキングを参考に選ぶのがおすすめな人

iDeCoの長期運用にかかるコストを抑えたい人は、手数料が安い証券会社ランキングを参考にするのがおすすめです。iDeCoの運用では毎月一定の手数料がかかるため、手数料が安いほうが長期的なコストを抑えられます。

毎月の掛金が少ない人も手数料の安さに注目してみましょう。iDeCoでは毎月の掛金から口座管理手数料を差し引き、残金で運用商品を購入します。つまり毎月の掛金が少ないほど、掛金のうち口座管理手数料の占める割合が多くなることに。コストの負担感が大きいと感じやすいため、手数料が安い会社を選んだほうが賢明です。

なお、同じ金融商品を買付ける場合、手数料が安いほうが多くの口数を購入できます。毎月の差は小さくても積み重なると大きな差が開くため、手数料の安さは重要なポイントといえるでしょう。

運用益が少ない場合は、手数料が運用益を上回る可能性もあるので注意してください。例えば、低リスクな元本確保型の商品のみ運用する場合、得られる運用益が少ない傾向があります。手数料が運用益を上回ると、元本割れと同じ状態になりかねません。低リスクの商品を運用する予定の人も、手数料が安い証券会社を選ぶとよいでしょう。

運営管理手数料が0円の証券会社から選ぼう

iDeCoを始める際は、運営管理手数料が0円の証券会社を選ぶのがおすすめです。

運営管理手数料とは、証券会社や銀行などの運営管理機関に支払う手数料のこと。多くの証券会社は運営管理手数料が無料ですが、証券会社によっては毎月300円程度の支払いが発生することがあります。月額の負担は数百円でも積み重なると大きな金額になるため、iDeCoを始める際は運営管理手数料の有無に注目しましょう。

ちなみにiDeCoの運用中は、国民年金基金連合会と事務委託先金融機関へ支払う口座管理手数料も毎月発生します。国民年金基金連合会に支払う手数料は月額105円、事務委託先金融機関に支払う手数料は月額66円で、いずれも金融機関によらず共通です。運営管理手数料が無料の場合でも、共通の口座管理手数料として毎月171円が発生することを覚えておきましょう。

加えて投資信託の信託報酬のように、運用商品にも手数料がかかることがあります。運用時のコストを抑えたいのであれば、トータルコストとしてどれくらいの手数料がかかるのかを確認しておくことが大切です。

信託報酬が安い投資信託のラインナップも確認

信託報酬が安い投資信託を取扱っているかも要チェック。信託報酬とは、投資信託を保有している間にかかる手数料のことです。iDeCoは長期運用が基本なので、投資先が同じなら信託報酬の安い商品のほうが資産を増やしやすくなります。

なお、金融機関を決めてから運用商品を選ぶのではなく、先に運用商品を決めるのもひとつの手です。iDeCoで投資したい商品がある場合は、その商品を取扱っている金融機関のなかから口座を開設する証券会社を絞り込むとよいでしょう。

iDeCoの証券会社を選ぶ際は、運用商品の品揃えもチェックしましょう。iDeCoで購入できる商品は証券会社によって異なります。商品の取扱いが多いほど投資の選択肢が広がるため、より自分に適した投資先を見つけやすいでしょう。

特に重視したいポイントは、投資信託の品揃えです。投資信託は商品によって対象資産・地域・組入銘柄が異なり、リスクやリターンにも差があります。投資信託の数や種類が多い証券会社なら多様な投資先を選択できるため、自身が許容できるリスクの商品や運用方針に納得できる商品などを選びやすいでしょう。

便利なサービス・サポート体制が充実しているかも確認しよう

証券会社が提供している便利なサービスやサポート体制もチェックしておきましょう。各社はiDeCoに関連した利便性の高いサービスを提供しており、サポート体制も証券会社によって異なります。

一部の証券会社では、商品選びをサポートするサービスとしてセミナー動画やロボアドバイザーを提供していることも。なかには初心者向けにiDeCoや投資の基本を解説している動画もあるため、投資初心者もiDeCoを始めやすいでしょう。ロボアドバイザーは、質問に答えるだけで自分に適した商品や比率を提示してくれるサービスです。自分に合う商品を見つけやすくなるため、商品を選ぶ際に活用してみてください。

ほとんどの証券会社はiDeCoに関する電話問い合わせに対応していますが、受付時間は証券会社によって異なります。平日の日中は仕事などで忙しいなら、平日の夜間や土日も問い合わせに対応しているかを確認しておきましょう。

窓口で相談や手続きがしたい人は店舗受付に対応しているかも要チェック。対面で話しながら手続きしたいなら、自宅や職場からアクセスしやすい、日頃から取引をしているなど、自分にとって身近な金融機関を選ぶのがおすすめです。