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> 日本は老人に阿りすぎです。 > どんどん物価を上げていけばいいのです。 賃金に見合わない物価上昇で一番困るのは若者です。 あなたの投稿はさすが速攻削除するだけあって 矛盾だらけ 投稿繋げたら、辻褄合わないことばっかり
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ボロ株だよエヌビのふんどしでしか飯が食えないんだからな😙業績に見合わないとこはすべてボロ株でつ😦
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いくら優れた企業であろうとも、 実体の企業価値に 見合わぬ割高な株価を 付けられていては、 高値掴みとなるだけです。 株の世界に於いては 「良い物は割高でも買う」 と言う姿勢ではいけません。 「多少難が有ろうとも 割安な株を買う」 これに尽きます。 何故なら株と言うのは 「安く買い、高く売る」 ことでしか儲ける術が無く、 如何に利幅を取るかと 言う事を考えた時、 少しでも割安な株を買うか、 割高な株を買うしか 効率的な運用方法が無いからです。 優良企業だから 安心といって株を選ぶのは、 典型的な🦆🦆🦆素人さんの 投資手法ですね♪
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ゴキラエルのネタニヤフは30日、パレスチナ自治区ガザでの戦闘休止合意の有無にかかわらず、ガザ最南部ラファに対する攻撃を実施し、イスラム組織ハマスを壊滅させると述べた。 ネタニヤフは「全ての目的を達成する前に戦争を終わらせるという考えは論外だ」とし「ラファに侵攻し、ハマスを排除する。 ゴキラエル当局者はこれまで、ハマスが提案を受け入れればラファでの作戦を見合わせる可能性に言及している。ある当局者は「今回がラファ掃討作戦を見合わせる最後の機会だ。ゴキラエル国防軍(GDF)は既に作戦のために部隊を動員し始めている」と語った。ネタニヤフはまた、国際刑事裁判所(ICC)がガザ地区での戦闘に絡みイスラエル政府当局者に逮捕状を発行すれば「歴史的な規模のスキャンダル」になるとし、いかなる決定を受けても、ハマスに対する完全な勝利という戦争の目的達成に向けた決意は揺るがないと述べた。(ロイター) ネタニヤ腐は全く信用できない人間だし、この際、ラファを攻めさせて ICCが逮捕状を出し、ゴキ一味を百羽一絡げに豚箱に入れるしかない。
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徳川時代の古い格言にも、次のようなものが見られる。 不利運(損失勘定)のとき、売り平均買い平均(ナンピンつまり単価をならすこと)せざるものなり。思い入れ違いの節はさっそく仕舞い、四五十日休むべし。(中略)何程利運を得ても、この休むことを忘るるときは、商い仕舞いのときはきわめて損出ずると心得べし。(宗久翁秘録) 年中、商い手の内にあるときは利運遠し。折々仕舞いて休み見合わせ申すべきこと第一なり。(同) 売り買いを、せけばせくほど損をする。とんと休んで手をかえてみよ。(三猿金泉秘録) 気の落ちつかぬときの商いは、十度が十度ながら損なりと察すべし。(相庭高下伝) いや~ 昔も今も変わらんのねー
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信用買いは一時からすると半分以下のはず 現引きと思われる出来高に見合わない、買い残の減少などあり今にいたる感じ 今日は上がってうれしい😃
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家賃は全体として微増していますね。 退去時に値上げできてる物件もあれば、値下がっている物件もある。 前者の方が特に超都心で多くなっています。 ただ物件価格の上昇には全く見合わず利回りのみが低下している。 収益還元法では説明がつかない。これが事実。 ワンルームルームに入居する人の給料が劇的に上がれば、金利上昇や管理費、修繕積立金の上昇に見合う値上げができるかもしれませんね(笑)
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>実質的にはまだ赤字解消していない。新参は勉強することが必要です。 >繰越損失は借方なのです。はは。資産。資本と相殺して消却した経緯を知らない。青ポチ七尾。 今まで散々説明してるのに糖質だと目に入らないかな?連休だしもう一度説明しておきましょう。 日本通信に繰越損失はかつてあった。いわゆる累損。 しかしその状態では法律上配当はできない。 だが、減資という手続きをとると累損は無かったことになり配当は可能となる。 日本通信は過去に原資は2、3回実施し百数十億円の累損が無かったことになっている。 この損失には数十億円のサンちゃんフクダくんの役員報酬が含まれている。 大赤字続きの中常識外の高額役員報酬を取り続けたからね。 大きな赤字の中なぜ生き延びられたか?それはMSCBやMSワラントで損失を穴埋めし続けたからだ。そんなものを垂れ流し続けて常識外の高額役員報酬を取り続けたってこと。 結果株が物凄く希薄化し、株数が事業規模に見合わない1憶6000万株にまで膨れ上がった。 でもまあ一応累損は一掃された。もちろん見かけ上だけどね。 これにより配当は可能となった。 ←コレ! ここまで株主に迷惑をかけた企業が、減資し、黒字化しても配当しないなど聞いたことが無い。 糖質の方には何を言っても無駄とは思いますが一応解説しておきました。 (Knrkrkr (--
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通貨危機/アジア通貨危機 教えて!にちぎん 通貨危機とは、債務返済能力への懸念等からある国の通貨の対外的価値が急激に下落することや、その結果経済活動に深刻な影響が及ぶ状況を指します。 通貨危機が起こる理由は様々ですが、1990年代には、為替レートを事実上米ドルに連動させていたメキシコ、タイ、インドネシア、韓国、ロシア、ブラジルなどの新興国で、資本移動の自由化とそれに伴う活発な資本取引のもとで生じた持続不可能な経常赤字などを契機に、危機が発生しました。 特に1997年に発生したアジア通貨危機は、 (1)金融機関の資金調達に関する通貨と期間のミスマッチの存在、 (2)企業の資金調達における銀行貸し出しへの過度の偏り、というアジアの構造的な脆弱性を浮き彫りにしました。 当時、アジアの金融機関は短期で外貨資金を調達し自国通貨に変換したうえで長期の貸出を行っており、こうした下で自国通貨が大幅に減価したことで外貨建て債務の返済負担が増加し、外国人投資家が再投資を見合わせたために、国内の企業部門、銀行部門の双方において倒産が続出することに繋がりました。 https://www.boj.or.jp/about/education/oshiete/glossary/market/m05.htm
規模に見合わない買残多いから狙…
2024/05/02 10:19
規模に見合わない買残多いから狙われてもしょうがない おまニキらがその信用分売らへんと揉み合いすら起こらんのや 会社もアカンけどホルダーもアカン