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長期チャートを見ると2010年頃って今の株価で言えば30円台でしょ それから一貫して上がり続け 今は少し下がって150円台だけど それでも5倍だから最近買った人以外はみんな含み益なんじゃないの?
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> 日本人は貧乏になった。パソナカ改悪で > 貧弱年金のため、70歳まで働かないきてられへん国になった。 > なんと、80歳まで働いてるのが、10% > 先進国からみたら、奴隷制度ニッポン > > 一番幸せなのは、健康で60歳、完全リタイアの人生。 年金 食い逃げ高齢者 ★厚生年金の”世代間不公平” 1940年生まれ +3090万円 1950年生まれ +770万円 1960年生まれ -260万円 1970年生まれ -1050万円 1980年生まれ -1700万円 1990年生まれ -2240万円 2000年生まれ -2610万円 2010年生まれ -2840万円 (学習院大学 経済学部 鈴木亘教授の試算より) 2010年生まれの夫婦なら -5680万円。
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2010年にGoogleがWaymoプロジェクトを開始した頃から業界では一般的だと思います。AVはEVがベース。そんなことでEVを開発している自動車メーカーらは競ってAV技術を開発しています。日本の自動車メーカーも当然事業化に向けた開発作業をしているはずですが、あまり日本の自動車メーカーからのアナウンスはなさそうなので、興味は海外の自働車メーカーの情報になってると思います。
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高い 2010円で待つ
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さっさと手放したいのですが、愛着が湧いて中々手放せないんですよね。ダメダメ投資家です。 今調べてみたら一番古い買い付けは2010年のものでした。 当時からみると見事な復活劇ですが、まだまだこんなものじゃないと個人的には思ってます。
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朝ドラのゲゲゲの女房って、2010年なのか。もう14年も経ってしまったのか😅
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立憲民主党は、韓国の野党と同じ。 他人がすれば、不倫。自分の場合は、ロマンス。 自民党を責める前に小沢一郎を除名するべきである。 2010年1月、東京地検特捜部は政治資金規正法違反容疑で、小沢の秘書を務めた石川知裕衆議院議員や小沢一郎の秘書である大久保隆規とほか1人を逮捕し、2月に3人を起訴した。起訴状では20億円を超す虚偽記載であり、政治資金規正法の虚偽記載罪では過去最大の金額となった。一方で小沢は嫌疑不十分、不起訴処分となった。以降9月までに小沢の起訴相当議決と不起訴処分を2度繰り返す。 つまり、東京地検は、小沢一郎を立件していない! そのうえで、2010年1月15日、小沢一郎の資金管理団体「陸山会」の土地購入をめぐる事件(陸山会事件)において、当時事務担当者だった石川知裕(その後、国会議員)が政治資金収支報告書に4億円の収入を記載しなかったとして政治資金規正法違反容疑で東京地検特捜部に逮捕された。 2014年9月30日付で最高裁判所は、石川知裕の上記の上告を棄却し、禁錮2年・執行猶予3年の有罪が確定した。 最高裁は、最終判断として石川の有罪を認めたのだから、 小沢一郎が、疑惑の自民党議員の誰よりも、 誤魔化した金額が多いのは紛れもない事実である。 ちなみに、小沢さんは、立憲共産党の方針に異を唱え 政治資金パーティ&企業献金禁止は完全な誤りであると 強く主張している。 そして、政倫審の出席拒否の元祖は、小沢一郎である。
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政府は6日、首相官邸で「デジタル行財政改革会議」(議長・岸田首相)を開き、自動運転車を開発する自動車会社が無人の自動運転タクシーに参入しやすいよう、年内にも規制を緩和する方針を打ち出した。自動運転車の安全性確保のため、メーカーが満たす必要のある安全性能を、保安基準や指針で明確化する方針も示した。 首相官邸 現行制度では、自動車会社が自動運転タクシー事業を始める場合、展開するエリアにあるタクシー営業区域のすべてで国土交通省の許可を得る必要がある。自動運転車を開発する自動車会社にとっては、許可を得る手続きが膨大になり、全国的な展開の足かせになる恐れが出ている。 政府の新たな方針では、自動運転の専門性をもつ事業者が、既存のタクシー会社から関連業務を受託し、共同で運行する形を取れば、各エリアのタクシー事業の許可を取得しなくても自動運転タクシー事業に参画できるよう、規制を緩和する。 業界団体のデータによると、タクシー運転手は2010年から21年の間に4割も減った。全国的な「移動の足」不足の解消に向け、政府は無人の自動運転タクシーの普及を後押しする。 国内では、ホンダが米ゼネラル・モーターズ(GM)などと共同で、26年から無人の自動運転タクシー事業を東京都心部で始める計画がある。日産自動車やトヨタ自動車も自動運転タクシーの実現に向けた取り組みを進めている。 また政府は、無人の自動運転車の安全性確保や、事故が起きた際の調査体制についても検討を進める。国交省などが自動運転車の保安基準などを明確化するほか、運輸安全委員会のような事故調査機関を設け、事故の再発防止や責任の判断に生かす仕組みを整える方針も示した。 こうした施策を検討するため、国交省は新たに作業部会を設置し、自動運転タクシーに関する議論を集中的に進める方針だ。 YOMIURI ONLINEより 早く無人タクシーに乗ってみたい 株は思惑
≻IDCフロンティアとBBTは…
2024/06/08 06:25
≻IDCフロンティアとBBTは提携関係にある。 10年以上前の2013年頃の話をw 風説の流布 証券取引等監視委員会へ通報した ヤフーは2009年に子会社IDCフロンティアのグループ参加以降ここを外しとるわ 特に2020年12月IDCフロンティアが府中に都内最大級4000ラックのデータセンター開業してからはbbtの売上は更に半減以下や <ヤフーへの売上高推移> 2004年6月期 1,796,891 千円 2005年6月期 3,010,756 2006年6月期 4,578,417 2007年6月期 5,392,260 2008年6月期 5,728,133 2009年6月期 5,043,165 ※子会社IDCフロンティア(2009年ヤフーG参加) 2010年6月期 4,782,361 2011年6月期 4,939,805 2012年6月期 4,623,239 2013年6月期 4,556,625 2014年6月期 3,981,121 2015年6月期 3,395,303 2016年6月期 3,267,996 2017年6月期 3,228,215 2018年6月期 3,234,809 ※IDCフロンティア(2018年ソフトバンクG参加) 2018年12月期1,659,387 ※決算期変更 2019年12月期3,658,704 2020年12月期3,246,164 ※20年12月IDCフロンティア府中開業 2021年12月期2,339,342 2022年12月期1,697,638 2023年12月期の最大売上顧客はソフトバンクで1,578,269千円でいずれにせよ減っとる