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断言しましょう。不可能です。そしてこのようなスケールで6項目合計18点から0.27点の差を出したことに意味があるとは私には思えません。
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国土交通省=公明カルトの日本車いじめ! どこの国のために働いているのか! 国交省運輸局や海事局の型式認定試験は、時代錯誤の試験項目が多く残っていたり、無駄無意味な試験項目が多く、悪いのは国交省だと思います。 航空関係の退職者ですが、国交省の馬鹿げた筋違いは目を覆うCrazyさです。 国交省のお役所仕事は、いまだに昭和30年代~40年代から変わっていない車検制度などが多くあり、当時の車の性能と現代の車の性能や、当時と現代の道路事情は比べるまでもなく、まったく進化しようとしないお役所が、業界を停滞させている 車に横滑り防止装置などを義務化し、新たな利権を作り出し、新車価格がより高くなってユーザーに負担させる公明創価カルト https://www.youtube.com/watch?v=LD12_y2OuaQ
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グレイの欄の入力できない項目は、空欄のままにして登録できましたよ。氏名は、株主番号入力でわかってるから記載不要の意味なのかな!?🙂
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治験データをちゃんと見れば臨床的な意味は無いと小学生の算数でわかる 18ヶ月時点で、CDR-SB18点満点中 プラセボ群で1.67点悪化 投与群で1.22点悪化 つまり相対的に(1.67-1.22(=0.45))/1.67=27%悪化を抑制と言っているだけ(右図) 絶対値で言えば (1.67-1.22(=0.45))/18=2.5%の悪化抑制しかない(左図) CDR-SBの1項目点0.5点に満たない つまり悪化抑制効果は臨床的には無し(効いているのか効いていないのかよく分からない) アルツハイマー型認知症は発症2年後から急激に悪化する しかし、治験は1年半しかやっていない この急激な悪化が本当に延びるのかどうかまで治験する必要があった
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役人が意味の無い無駄な検査項目だらけにして自動車メーカーの生産性を落としてるんだよ😡 役人たちは自分達の権限を増やすために検査項目をどんどん増やしてニタニタ笑ってやがるんだ😏 んで毎日17:00ぴったりに退社してノーパンしゃぶしゃぶだとー💢 けしからん (`_´)
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正にそれですよね 国の低い認証基準検査なんてやる過程の時間が無駄だし、トヨタ側が提出する、より安全で品質が保証された高い基準でクリアしたデータを国交省側が理解できないだけ。トヨタ側が提出する各項目が国交省側の低い認証基準のどの項目の基準を遥かに満たしているのか理解できないし、しようともしない。 現場は可哀想だよね、忙しい中で無意味な検査行程も加えないといけないんだから。章夫氏が何度も言ってる「量産の許可を得るためには」、この当たり前に備わっている低い基準の検査も同時に意味が無いが行い、提出しなければならないんだ、やれやれってことなんだろうね。
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ルール、守れない国。💢 ●参考 西太平洋海軍シンポジウムで合意された「海上衝突回避規範(CUES: Code for Unplanned Encounters at Sea)」 CUESの中に「砲やミサイルの照準、火器管制レーダーの照射、魚雷発射管やその他の武器を多の艦船や航空機がいる方向に向けない」との項目がある。 今回の韓国海軍による火器管制レーダーの照射は、明確なCUES違反である。法的拘束力がないとはいえ、韓国を含む21か国の海軍によって合意された意味は重い。 防衛省公開の映像にあるように、海自P-1哨戒機のレーダー警戒装置が作動し、発信源を特定したのだから広開土大王艦が火器管制レーダーを照射した事実は疑いようがない。 広開土大王の艦内で何があったのか。 韓国海軍は徹底した調査を実施し、再発防止策を示さねばCUES合意国の資格はない。
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念のためだが、「四半期ごとに価値を時価評価し、 その評価損益を損益計算書の営業外損益の項目に計上」 これの意味全員解ってるよな? 長期分、短期分って言い方にもポイントがあるが、 日本語に直すと、 「GS舐めんな、負けるわけげネーだろボケ!」 だ、そうだぞ。
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会社のIR記載項目より「株主の適正化」を考える。 これから始まると思われる「大口との取引」 しかし取引先にしてみたら、株主構成が気になるところ。 簡単にどこかに買収されそうな株主構成。 適正価格で取引を開始し、アルメに依存しても怖い。 ある日アルメが乗っ取られ、驚愕の価格値上げでもされたら他社との競争力を削がれ、お手上げになる。 そこで大手大口取引先からは「株主の適正化」を求められる。 株主の適正化には、一般に発行株式の40%以上の安定株主が必要と。 安定株主とは、買収や乗っ取りに反対する株主のこと。 総会を会社本位で進められる味方株主を増やすこと。 アルメの発行株数は3月時点で1870万株で40%は約750万株。 ※このあとのワラント数は含まない。 アルメディオの安定株主では社長の90万株だけ。 すなわち約660万株に及ぶ安定株主探しが必要。 暴落前の価格で計算すると660万株X1200円で約79億円。 この費用を数社にお願いしてもなかなか進まずだったのか? そこでまず、ワラントで一石二鳥作戦。 当面の工場建設資金調達と、安定株主探しのための株価暴落期待。 次に狙いの500円以下にするため、決算での過少評価記載。 思惑通りに進んで、現在株価400に迫る。 ワラント分を足して社長持ち分を引いて、安定化必要数は約750万株。 株価450円で計算して約34億円。 これなら3社にお願いしても、1社約11億円でどうにかなるか。 大御所はこのことを知っていて「500円になるかも」とここで言っていたのか? そして「来年5月には・・」の意味は、それまでに「株主の適正化」が終了し、大口取引が始まるという意味なのか? あとは今後の株主情報を逐一確認するのが日課になるのか? こんな読みでもしないと、やっていられない今の株価。
じゃ何のためにココに出入りして…
2024/06/08 09:29
じゃ何のためにココに出入りして、くさしているんだ 大方、信用で目いっぱい買った大損こいて恨み妬みを晴らしたいからだろ オ、マ、エは人間がちっちゃすぎるんだよwww 主要評価項目に有意差なくとも、副次評価項目の圧倒的有意差有で承認されるよ 一番は臨床的意義があるかどうかで、主要か副次かは意味がない 主要評価項目でなければ絶対いけないのなら、副次評価項目を設ける意味がないだろう。