東海染工(株)の株主優待
基本情報
| 権利確定日 | 3月末日 |
|---|---|
| 単元株数 | 100株 |
| 優待のポイント | 2025年3月末日に100株以上保有の株主を対象として株主優待制度を新設。以降、毎年3月末日に100株以上を1年以上継続保有の株主にQUOカード1,000円が、500株以上を1年以上継続保有の株主にQUOカード10,000円が贈呈されます。 |
| 優待の種類 | 買い物券・プリペイドカード |
株主優待の内容
QUOカード
【2025年3月末】
| 100株以上 | 1,000円 |
|---|---|
| 500株以上 | 10,000円 |
【2026年3月末以降】
1年以上継続保有
| 100株以上 | 1,000円 |
|---|---|
| 500株以上 | 10,000円 |
※1年以上継続保有：株主名簿基準日（3月末日および9月末日）の自社株主名簿に、規定株式数以上の保有を同一株主番号で連続3回以上の記載または記録されること
投資金額
| 株価 | 購入枚数 | 投資金額 |
|---|---|---|
| 996円 | 100株 | 99,600円 |
| 300株 | 298,800円 | |
| 500株 | 498,000円 | |
| --- | --- |
※投資金額には、株式購入時に必要となる証券会社の売買手数料などは含んでおりません。
優待と配当金
| 100株 | 300株 | 500株 | |
|---|---|---|---|
| 優待（3月末） | 【2025年3月末】 QUOカード：1,000円 ―――――――――― 【2026年3月末以降】 継続保有1年以上 QUOカード：1,000円 | 【2025年3月末】 QUOカード：1,000円 ―――――――――― 【2026年3月末以降】 継続保有1年以上 QUOカード：1,000円 | 【2025年3月末】 QUOカード：10,000円 ―――――――――― 【2026年3月末以降】 継続保有1年以上 QUOカード：10,000円 |
| 配当金（年間） | 2,000円 | 6,000円 | 10,000円 |
※1株当たり配当金：20円
※2024年3月期の配当実績をもとにしています。
企業からのコメント
染色加工事業から生活関連事業会社への転換を図り更なる成長を目指します。
- 代表取締役社長
- 鷲 裕一
東海染工グループの事業内容
東海染工グループは、これらの多様な事業を通じて、生活関連事業会社としての成長を続けています。
更なる成長に向けた取り組み
企業説明（外部サイト）
東海染工株式会社は、各種繊維製品の捺染・染色加工、繊維製品の企画販売を行っています。業界屈指の染色技術に加え、制菌、抗菌加工、防縮や撥水などの機能付与技術も高い評価を集めています。さらに、薬液の自動濃度制御装置の開発・販売や保育所の受託運営など非繊維事業にも積極的に取り組み、事業拡大を図っています。
東海染工(株)ホームページ株主優待積極企業
- 明和地所(株)
- 毎年3月31日に6単元（600株）以上を保有する株主様を対象に、保有株式数に応じ株主優待ポイントを進呈し、「明和地所プレミアム優待倶楽部」において、お好みの優待品と交換。また他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共通株主優待コイン「WILLsCoin」にも交換可能です。
- (株)鳥羽洋行
- 100株以上保有の株主の皆様に、保有株式数と継続保有期間に応じて、QUOカードを贈呈いたします。
- (株)ソフトクリエイトホールディングス
- 株主様の日頃のご支援に対して感謝の気持ちを込めて、所有株式数に応じてQUOカードを年2回贈呈しております。また、長期保有優待制度も導入しております。
- (株)シモジマ
- 100株以上保有の株主様にはクオ・カードを、1,000株以上保有の株主様にはクオ・カードに代えて5,000円相当の自社取扱商品を厳選してお届けしています。
- (株)ニイタカ
- 自社主要顧客である飲食業および宿泊業を応援させていただくという趣旨で設定し、保有株数に応じて年2回グルメカードまたは旅行券等を進呈しています。
- 株主優待の情報は大和インベスター・リレーションズから提供されています。
東海染工グループは1941年の設立以来、織物/ニットの染色加工に関わる様々な技術を磨きながら、1963年にタイ王国、1990年にはインドネシア共和国にて現地法人を設立、早期にグローバル化を図って参りました。
また、非繊維事業にも積極的に挑戦し、子育て支援事業は運営施設数が100を超える当社グループ中核事業へと成長しました。さらに、長年培ったノウハウと設備を活かし、2017年より洗濯事業を開始。設備増強により規模拡大を続けております。当社グループは、生活関連事業会社として、従前の事業の枠に捉われることなく、新たな事業の創出に積極的に取り組んでまいります。