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脳みそがな ひとこと言わせもらう。重工は今後大いに発展する。重工だけじゃない。IHI, 川崎重工、住友、名だたる重工業企業群およびその下請け企業群が今後大いに発展する。 理由は: 台湾有事が勃発すれば、台湾、中国、北朝鮮、韓国、日本、そしてロシアが当事国になるだろうね。ロシアの場合は極東地域が北海道と隣接しているからだ。 そうなれば、ウクライナVSロシア、イスラエルVSハマス、どころではない。第三次世界戦争の火ぶたが切られることになる。米国は有事の際には日本を守ると云っているがそれは時の政権(民主党あるいは共和党)が公言しているだけで、政権が変われば情勢も変わる。日本政府はそれをわかっている。安倍内閣が憲法を変えようとしているのは近い将来起こりえるであろう情勢を予期しているからだと思う。岸田はそれを引き継いだ形....以前の防衛庁が昇格して防衛省になったのはその下準備を整えるため。現在の自衛隊は間違いなく将来には陸空海軍、となる。米国が日本に戦闘機の心臓であるロケットエンジンや最新の軍事コンピュータの設計を任せないのは、今の日本ではロシアや中国に情報が洩れる恐れがあるため。日本もそのことは承知しているはず。だから日本がゼロ戦を造ったように日本独自の技術を発展させようとした。 しかしまだ道のりは長い。もっとも一番の近道は日本が米国の51番目の州になれば話は変わってくるだろうけど.....
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台湾国防省は金曜日、 過去24時間に自治領島周辺で中国航空機26機と海軍艦艇5隻を探知したと発表した。 この出撃は、中国が危険な分離主義者とみなす台湾新総統頼清徳氏の5月20日の就任式の数週間前に行われる。
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NHK連続テレビ小説「虎に翼」は、日本初の女性弁護士・三淵嘉子の半生を描いたドラマだが、登場人物やドラマ中で起こる出来事は史実に基づいているものが多い。 第5週では、ヒロインである猪爪寅子の父、猪爪直言が贈収賄容疑で逮捕され、「共亜事件」という政財界を揺るがす大汚職事件に巻き込まれる展開。 この「共亜事件」のモデルは、1934年に実際にあった「帝人事件」。台湾銀行が保有する帝国人造絹糸(現帝人)の株式が不正取引され、その売却益が政財界にばらまかれたとする贈収賄事件である。 ドラマでも描かれた通り、起訴された人たちは裁判で全員無罪となり、今では帝人事件は“でっち上げ”だったことが判明している。 戦後経済雑誌に事件の立役者とされた永野護が、帝人事件の経緯を寄稿している。渋沢栄一の番頭役も務めた実業家であり、戦後は運輸大臣もつとめた。 永野は当時、多くの大企業で役員を務めていて、若手財界人グループ「番町会」の中心メンバーでもあった。 そもそも帝人事件は、前述した時事新報が、「番町会を暴く」という記事の中で報じた帝人株を巡る贈収賄疑惑がきっかけだった。 時事新報は福沢諭吉が発刊した由緒ある日刊新聞だが、「朝日新聞」や「毎日新聞」などに読者を奪われ、関東大震災以降、部数と業績は低迷していた。 経営を引き受けたのが、諭吉の弟子で鐘淵紡績の社長だった武藤山治だった。部数立て直しのために武藤が打ち出した目玉企画が、「番町会を暴く」をはじめとした政財界の不正や、知られざる黒幕の存在を糾弾する連載記事だった。 武藤はかねて、郷を中心とした経済界における組織化や政界との癒着に強く反対していたが、そうした主張の一方で、政治家や経営者といった権力や富を持つ者について、「悪いことをやらないと世の中は渡れないのだ」という印象を与えることで、読者の歓心を得ようとしていた。 そこには当時の政治情勢も絡む。 帝人事件の2年前に当時の犬養毅首相が五・一五事件された後、首相となったのは海軍出身の斎藤実だった。 斎藤は犬養が所属した立憲政友会からも、対抗する立憲民政党からも閣僚を入れる「挙国一致内閣」を組織し、軍部との対立を避け、国内政治と経済の安定を第一の目標とした。 ところが、立憲政友会の右派や、陸軍や右翼グループらは、そんな斎藤内閣に不満を抱いており、倒閣を企てた。 そこででっち上げられたのが帝人事件であり、それに乗っかってしまったのが時事新報だったという見方が、現在ではなされている。 ちなみに武藤は「番町会を暴く」の連載開始から3カ月後、何者かに銃撃され66歳で没している。 ——- 教訓とすべし
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硫黄島で艦載機離着艦訓練 4日から米海軍、厚木基地などで実施の場合も 5/2(木) 20:10 神奈川新聞 在日米海軍司令部(神奈川県横須賀市)は2日、 横須賀基地(同)に配備されている原子力空母ロナルド・レーガンの 艦載機部隊による陸上空母離着陸訓練(FCLP)を4~15日、 硫黄島(東京都)で実施すると発表した。 原子力空母ロナルド・レーガン出港に備えた訓練。 同司令部などによると、悪天候などで規定の訓練ができない場合、 8~14日の午前10時~午後10時に厚木基地(大和、綾瀬市)など 国内4基地で代替訓練を実施する可能性がある。 艦載機は 戦闘攻撃機FA18スーパーホーネットなど固定翼機が岩国(山口県)に、 ヘリコプターは厚木に配備されている。 FCLPは固定翼機が対象で ジェットエンジンによる騒音を伴うため、硫黄島で実施され、 将来的に現在、整備中の馬毛島(鹿児島県)に移転する。
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>>日本も同盟国英国がどんなに頼んでも陸軍を派遣しなかったのに >ちなみにいつの時代のどの局面??? 返信がないなあ。ちなみに日本が同盟国英国の要請で海軍を派遣 したという実績はある。
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日米両政府は、極超音速ミサイルに対応する新型迎撃ミサイルの共同開発費が総額30億ドル(約4710億円)超に上るとの推計をまとめた。米国防総省ミサイル防衛局が毎日新聞に明らかにした。日本側は10億ドル(約1570億円)を拠出し、迎撃ミサイルの推進装置などの開発を担い、2030年代半ばの完成を目指す。中国やロシア、北朝鮮が極超音速ミサイルの開発を進展させており、迎撃態勢の強化が急務となっている。 迎撃を想定しているのは、ロケットで一定の高度まで打ち上げた後に弾頭(滑空体)を分離し、上昇と下降を繰り返しながら滑空させるタイプの極超音速ミサイル。日米両政府はその前の段階の滑空中でも迎撃できるようにするため、昨年8月の日米首脳会談で新型の迎撃ミサイルを共同開発することで合意。日本政府は24年度予算で当面の開発費として757億円を計上していた。 中国やロシアは、米国のミサイル防衛システムを突破する新兵器として開発を進めており、滑空タイプは既に配備されている。北朝鮮も極超音速ミサイルの発射実験に成功したと主張している。 米国は探知・追尾能力を向上させるため、宇宙の低軌道に数百基の衛星群を配置し、広域を常時監視する計画を進めている。既に衛星の一部を試験的に打ち上げ、宇宙からの目標の探知、追尾、地上の防空システムへの情報伝達などの機能を検証している。新型の迎撃ミサイルは米海軍や海上自衛隊のイージス艦に搭載し、衛星群が探知した情報を基に標的を撃墜することを目指している。 日米は、弾道ミサイル対応の迎撃ミサイル「SM3ブロック2A」を共同開発した実績がある。極超音速ミサイル対応の迎撃ミサイルについても、共同で開発促進や費用分担を図り、衛星群の配置でも協力する方針だ。 極超音速ミサイルには、滑空タイプとは別に高性能のスクラムジェットエンジンで推進力を得る巡航タイプもある。滑空タイプよりも技術的な難易度が高いが、各国が開発競争を進めている。新たな攻撃ミサイルが実用化されるたびに迎撃ミサイルの開発が必要になるという連鎖が続いており、将来的には巡航タイプの迎撃も防衛上の課題になりそうだ。【ワシントン秋山信一】
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これな あかんやつやな チャイナはな 最早 リスクでしかないで 中国のコモディティ爆買い続く、 最終兵器「人民元切り下げ」の前触れか ニューズウィーク日本版 2024,05,02 中国は孤立化のリスクを冒しても経済の「核オプション」を使う気なのか? Andy.LIU-Shutterstock <その露骨な勢いに、経済的な「核オプション」とも呼ばれる通貨切り下げで景気のテコ入れを図るつもりか、との懸念が広がっている> このところ、中国が国際商品市場でさまざまな商品(=コモディティ)を急ピッチで買い上げている。その特異な動きにアナリストたちは、中国は「最終兵器」を用意しているのではないか、と疑念を抱いている。 「中国は何か大きなことに備えている。重要な資源の備蓄を増やしているので、それがますます明らかになってきている。中国人民元の一回限りの大幅切り下げを準備しているのだろうか?」ステノ・リサーチのアンドレアス・ステノ・ラーセンCEOは先日、こう問いかけた。 通貨切り下げは、世界的に深刻な影響を引き起こす可能性があるため、経済学者の間では経済的な「核オプション」とも評されている。 例えば、人民元を意図的に切り下げることで、中国は自国の商品の価格をより安く、より競争力のあるものにして輸出を増やすことができる。だがそこには、貿易相手国を激怒させる、アメリカとの貿易戦争を悪化させる、といった深刻な影響も伴う。 だが、金や石油のような資源をあらかじめ備蓄しておけば、貿易摩擦が起きてもある程度の経済的安定と交渉力を得ることができるし、人民元安による輸入コスト増やインフレなどの悪影響も相殺することができる。 激増した中国の金取引量 中国の中央銀行は今年3月も、金の購入を続けた。金価格が過去最高値を記録し、人民元安が続いているにもかかわらず、中国は17カ月連続で金保有高を増やしているのだ。 ドルからの離脱をめざして エコノミストらはこうした中国の行動を、2022年のウクライナ侵攻でロシアが受けた経済的打撃を目の当たりにした中国政府が、アメリカとの地政学的緊張の中で準備通過の分散を図っている、と分析している。 かつて国際通貨基金(IMF)で中国を担当していたコーネル大学のエスワール・プラサド教授は、「公的部門の金購入は、外貨準備をドルなど西側の通貨から分散させたいという願望を反映している」と本誌に語った。 民間部門による金地金や宝飾品の保有量の増加については、「中国の金融システムから資本を移動させる方法であり、国内の政策リスクが背景になっている可能性がある」と、プラサドは言う。 世界最大の輸出国である中国にとっては、通貨切り下げは魅力的かもしれない。国内のデフレと消費需要の不足に直面する中国は、ますます輸出を増やしたいからだ。 だが、この動きがアメリカやその他の主要貿易相手国との緊張を高めることは間違いないだろう。 中国の産業界はすでに、鉄鋼や化学製品など低価格の輸出品を市場にあふれさせていると非難され、各国でダンピング調査が行われようとしている。アメリカとEUはすでに、中国の電気自動車に対する関税を検討している。 「中国がドルに対して自国通貨を切り下げる準備をしているとは思わない」と、ラダックトレーディングのマクロアドバイザー、クレイグ・シャピロは本誌に語った。「だが、中国がロシアやイランのような、欧米の制裁対象国から人民元で購入できる商品を買い続けていることは確かだ」 台湾侵攻の準備という可能性も 中国が資源を備蓄する動きの背景には、もっと不吉な、別の理由があるかもしれない。台湾侵攻による国際的孤立に備えている可能性がある。 「中国の習近平国家主席は、西側諸国がウクライナ問題でロシアに対して行った制裁の手口を研究し、中国経済の万一の危機に備えるために長期的な保護措置を開始したようだ」と、元海軍情報局代表のマイケル・スタッドマンはウェブマガジンのウォー・オン・ザ・ロックスに寄稿した。 中国はまた、食料やエネルギーの禁輸という形で制裁を受けた場合、その影響を軽減する方向に動いている。石油の戦略的備蓄を増やし、「石炭火力発電所の建設に新たな情熱を注いている」というのだ。 「台湾を中国に統一しようとすれば、世界的に激しい反発が起き、厳しい影響が中国社会全体に及び、何年も続くことを習は知っているのだろう。そして習は、中国がそれに耐えられるように準備するつもりなのだ」とスタッドマンは主張した。 中国政府は台湾を自国の領土だと主張しているが、中国共産党が台湾を統治したことは一度もない。米政府高官は、習が中国の軍部に、2027年までに台湾を侵略する準備をするよう指示したと考えているが、その脅威がどれほど現実的なものか、米政界では意見が分かれている。 マイカ・マッカートニー
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横須賀って聞くと横須賀海軍カレーになっちゃう(・ω・)カレー以外でも美味しいの沢山あるんだろうけどw
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国家の命運を賭けた太平洋戦争で、陸軍と海軍が対立していたのは有名な話だが、補給のための船を出し渋る海軍に業を煮やした陸軍が、独自に潜水艦建造に乗り出していたことはご存じだろうか。 海軍には頼らないという方針のもと、大急ぎで建造した潜航輸送艇・通称「まるゆ」は、沈むのにもひと苦労、時速15キロほどのノロノロ運転、中にはトイレすらなく…。 陸海軍対立の末の「失敗作」として語られることもある「まるゆ」。
「戦闘機に乗っている限り、俺は…
2024/05/03 23:06
「戦闘機に乗っている限り、俺は死なん」と豪語していた、 最強の撃墜王が、初の特攻隊の護衛を務めた後、 特攻で使ってしまって足りなくなった零戦を受け取りに行くために輸送機に乗せられて 移動中に撃墜され戦死という劇的な最期。 ドラマか映画かで広く知られて欲しい脳。 20代前半でこの貫禄。 https://www.youtube.com/watch?v=6xT3arDsQfA ちなみに米軍の後方部隊のタフィー3という護衛空母の小艦隊が、 戦艦大和ら日本海軍主力と遭遇戦で、 圧倒的不利の中で異常に勇敢に戦い、 日本艦隊に大打撃を与えたうえに逃げ切ることに成功。 これも映画化すれば面白い。 そのお疲れのところに初の特攻隊が突っ込んだので、 特攻が成功したんだにゃ。